4,595
9/6 15:00
+30(0.66%)
時価総額 60,029百万円
日本ストロー、明光商会などを傘下に収める持株会社。1913年創業。24.3期に祖業の石炭生産・販売事業から完全撤退。生活消費財、産業用製品の生活関連事業が柱に。環境対応素材ストローの拡大などに注力。 記:2024/08/10
海洋土木に強みを持つ中堅ゼネコン。1908年創業。陸上土木や大型物流施設を得意とする建築等も。関西国際空港などで実績。シンガポールなど海外でも実績多数。25.3期は豊富な手持工事の順調な消化を見込む。 記:2024/06/13
1,688
9/6 15:00
-28(-1.63%)
時価総額 15,879百万円
機能化学品や機能樹脂、電子材料の電子・機能製品と、フィルムやステッカー、再帰反射シートのフィルム・シート製品が柱。建材や産業プラントも手がける。今期3Q累計は半導体や電子部品向け製品、建材関連が足踏み。 記:2024/04/13
2,562
9/6 15:00
-47(-1.8%)
時価総額 43,554百万円
酸化チタンや電子材料、化粧品材料等を手掛ける化学事業が主力。1918年創業。医療用医薬品等の医療事業も。X線造影剤で国内トップシェア。27.3期営業利益90億円目標。事業ポートフォリオの入れ替え図る。 記:2024/07/08
関節機能改善剤が柱。糖質化学の知見に強み。開発・製造に特化し、販売は提携先に委託。24.3期3Q累計は日米で関節機能改善剤が伸長も販管費増が利益の重石に。4Qにヘルニア薬の承認申請に向けた費用増を見込む。 記:2024/04/10
6,095
9/6 15:00
+27(0.44%)
時価総額 266,906百万円
後発薬大手の沢井製薬が中核の持株会社。デジタル・医療機器事業、オーファン医薬品事業、健康食品事業にリソース投入。循環器官用薬や中枢神経系用薬、腫瘍用薬等は売上増。24.3期3Qは2桁の増収、営業増益。 記:2024/04/07
1,516
9/6 15:00
-1.5(-0.1%)
時価総額 398,773百万円
大手タイヤメーカー。自動車やトラック等向けのタイヤの製造、販売に加え、ゴルフ用品やテニス用品、スポーツ事務の運営等も行う。23年12月期はタイヤの売上が1兆円超となった。スポーツの利益は過去最高となった。 記:2024/04/16
3,156
9/6 15:00
-107(-3.28%)
時価総額 223,025百万円
国内電線大手。光ファイバ・ケーブルで世界トップ。リチウムイオン電池材料やHDD用アルミ基板でも世界首位級。地中埋設管「エフレックス」を100%再生材化。情報通信ソリューションが伸び悩み、3Q累計は足踏み。 記:2024/03/29
1,682
9/6 15:00
-44(-2.55%)
時価総額 74,610百万円
光学薄膜装置メーカー。埼玉県鶴ヶ島市に本社。イオンアシスト蒸着装置、半導体光学膜用スパッタ装置、ALD量産装置等を手掛ける。輸出売上高は米ドル建て依存度が高い。半導体光学融合、電子デバイスを育成。 記:2024/08/09
独立系自動車部品メーカー。1925年創業。トラックのフレーム、アクスル等を手掛ける。建設機械用キャビン、地震シェルター等も。中計では29.3期売上高2400億円目標。電動車用コア商品の開発等に取り組む。 記:2024/06/29
4,174
9/6 15:00
+10(0.24%)
時価総額 1,459,673百万円
大手印刷会社。印刷で2強。マーケティングやコンテンツ等の情報関連、包装資材や建装材、ディスプレイ、半導体関連も手掛ける。DXや半導体関連が堅調。海外のパッケージや建装材も回復傾向。アフリカにも進出。 記:2024/07/28
1,127
9/6 15:00
+7(0.63%)
時価総額 145,233百万円
小売業向け3PLが柱の物流会社。低温食品物流に強み。個人事業主を束ねて行う宅配「桃太郎便」も。全国向け幹線輸送の増加でEC常温輸配送事業は増収。EC常温3PL事業は売上好調。24.3期3Qは2桁増収増益。 記:2024/03/30
7,280
9/6 15:00
-38(-0.52%)
時価総額 659,561百万円
日本通運を中核とする持株会社。国内最大の総合物流企業。自動車輸送、利用航空輸送、海上輸送等を手掛ける。「NIPPON EXPRESS」で世界的な知名度。グローバル市場における事業成長の加速などに注力。 記:2024/07/29
4,455
9/6 15:00
-80(-1.76%)
時価総額 63,078百万円
国内初の建設コンサルタント会社。1945年創業。河川分野のコンサルタントに強み。国土交通省などが主要取引先。沖縄県の伊良部大橋などで実績。業績は1Qに偏重する傾向。事業構造変革、生産システム改革等を図る。 記:2024/08/10