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注目銘柄ダイジェスト(前場):丹青社、エイチーム、エッジテクノロジなど

2024/3/11 11:47 FISCO
*11:47JST 注目銘柄ダイジェスト(前場):丹青社、エイチーム、エッジテクノロジなど ホクト<1379>:1925円(+117円) 大幅続伸。先週末に24年3月期の業績修正を発表している。営業利益は従来予想の19.2億円から27億円に上方修正、前期は29.5億円の赤字であった。売上高は下振れるものの、きのこ単価の堅調推移、原材料費・燃料費などの想定比下振れなどが収益上方修正の背景に。第3四半期までの実績から見ても、上振れ幅は想定以上と捉えられる。また、未定としていた期末配当金は40円にするとし、年間配当金は前期比10円増の50円配当となる。 エイチーム<3662>:620円(+43円) 大幅続伸。先週末に上半期の決算を発表、営業損益は1.9億円の赤字となり、第1四半期1.7億円の赤字から赤字幅は縮小する形に。会社側業績予想に対しては概ね予想通りの進捗となっているもよう。EC事業の損失などが大幅に縮小のもよう。また、事業譲渡益の一部を原資とする特別配当円の実施に伴って、24年7月期年間配当金は、従来計画の16円から20円に引き上げている。 丹青社<9743>:916円(+107円) 大幅続伸。先週末に24年1月期の業績上方修正を発表している。営業利益は従来予想の30億円から38億円、前期比6.2倍にまで引き上げ。需要回復に伴って売上高が堅調に推移しているほか、主に商業その他施設事業において利益率の高い案件を計上したことなども収益の押し上げ要因になっているようだ。第3四半期実績は累計で19.5億円だったため、想定以上の上方修正と評価される形に。 大日印<7912>:4523円(+222円) 大幅続伸。発行済み株式数の8.31%に当たる2000万株、500億円を上限とする自己株式の取得実施を発表している。取得期間は3月11日から9月30日まで。1500万株の自己株消却も発表。同社は中計において、24年3月期から28年3月期までの5年間で3000億円の自社株買いを実施するとしており、現在までで1000億円を実施済み。目標に沿った水準ではあるものの、短期的な需給インパクトを期待する動きが優勢に。 さくら<3778>:6620円 ウ - ストップ安売り気配。先週末は後場半ばから急落、上値到達感が広がり、本日も地合い悪の中で売りが殺到する形に。株価の過熱感が強まる中で1万円大台乗せも果たし、先週末には達成感からの利食い売り圧力が強まっている。さらに本日は日経平均が急落となり、同社のように、これまで株価上昇を主導してきた銘柄の下げがきつい。とりわけ、米エヌビディアが先週末に5.6%安と急落し、関連銘柄として、より売り圧力が強まっているようだ。 エッジテクノロジ<4268>:627円(-135円) 一時ストップ安。24年4月期の営業利益予想を従来の2.00億円から0.88億円(前期実績2.44億円)に下方修正している。営業活動を行うリーダー・教育担当層の受注獲得活動が停滞しているため。また、若手メンバーの営業活動が多くなったことで販売価格交渉力が弱まったほか、一部利益率の高いプロジェクトの縮小等を要因に売上総利益率が低下したことも利益を圧迫する見通し。 日本電解<5759>:1518円(+1円) 反発。銅箔製造設備の販売輸出入等を手掛けるテックス・テクノロジー(東京都千代田区)による日本電解株の大量買い付けを受け、会社支配に関する基本方針などを定め、買収防衛策として新株予約権の無償割り当てを導入すると発表している。テックス・テクノロジーは6日に変更報告書を提出し、同日時点で日本電解株を178万3100株(議決権保有割合約19.70%)保有していることが判明している。保有目的は純投資。 yutori<5892>:6650円(-510円) 朝高後、伸びきれず続落。31日(実質的には29日)を基準日として1株につき3株の割合で分割すると発表している。投資単位当たりの金額を引き下げて自社株式の流動性を向上させ、投資家層の拡大を図ることが目的。併せて定款を一部変更し、発行可能株式総数を592万2800株から、1776万8400株に拡大する。yutori株は6日に上場来高値を記録した後は軟調に推移している。 《ST》
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キノコ生産大手。国内トップのエリンギとブナシメジに強み。シイタケを育成。キノコ使用の加工品も。海外きのこ事業は2桁増収。米国は値上げ効果などで堅調。増収効果等により、24.3期3Q累計は黒字転換。 記:2024/03/05
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9743 東証プライム
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時価総額 42,226百万円
空間ディスプレイ業界2強の一角。商業施設や博物館などの内装・展示デザインなどを展開。商業その他施設事業は黒字転換。ホテルや駅ビル・空港関連施設などの新規改装案件が寄与。24.1期3Q累計は収益伸長。 記:2024/01/28