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*16:03JST 売り先行スタートも押し目買い意欲強く下げ渋る【クロージング】 6日の日経平均は小幅続落。6.85円安の40090.78円（出来高概算18億3000万株）で取引を終えた。前日の米国市場の下落を受け、東京市場も値がさハイテク株に売りが広がり、日経平均は心理的な節目の4万円台を割り込んで始まり、39769.04円まで水準を切り下げた。ただ、朝安で始まったアドバンテス<6857>や東エレク<8035>など半導体関連株の一角がプラスに転じたほか、時間外取引でナスダック100先物が堅調に推移するなか、その後は下落幅を縮め、前場中盤には4万円を回復。後場中盤には40147.77円とプラスに転じるなど、総じて底堅い展開が続いた。 東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1200となり、全体の7割超を占めた。セクター別では、鉱業、繊維製品、電気ガス、不動産など26業種が上昇。一方、海運、精密機器、電気機器、サービスなど7業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス、東エレク、ニトリHD<9843>、スクリン<7735>がしっかりだった半面、ファーストリテ<9983>、TDK<6762>、ソフトバンクG<9984>、レーザーテック<6920>が軟調だった。 前日の米国市場は、中国でのiPhoneの販売不振や米政府による半導体製品の対中輸出規制強化に関する報道などが嫌気され、主要株価指数は下落。東京市場にも悪影響を及ぼした。また、円相場が前日に比べ円高方向に振れていることも輸出関連株の重しになり、日経平均の下げ幅は一時300円を超えた。ただ、前日の米国市場では、ナスダック指数やSOX指数が下落したものの、AI関連の代表格であるエヌビディア株は堅調に推移したため、次第に押し目狙いの買いが増えたほか、3月期末の配当取りの動きが続いていた。 米国では6日、パウエル米連邦準備理事会（FRB）議長による議会証言が予定されている。基本的なスタンスは「利下げは急がない」との見方が大半だ。ただ、証言でハト派的な発言がどの程度出てくるのかがポイントになるとの声が聞かれた。米国では重要イベントを前に持ち高調整が強まったこともあり、イベント通過で仕切り直しの動きが強まる可能性はありそうだ。 《CS》