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*15:47JST 買い一巡後は米CPIを前に利益を確定する流れに【クロージング】 12日の日経平均は続伸。51.90円高の32843.70円（出来高概算15億株）で取引を終えた。11日の米国市場で主要株価指数がそろって年初来高値を更新したほか、円相場も一時1ドル＝146円台へと円安に振れたため、買いが先行した。日経平均は取引時間中としては、3営業日ぶりに心理的な節目の33000円の大台を回復して始まり、33172.13円まで上げ幅を広げた。ただ、大台回復に伴う達成感や11月の米消費者物価指数（CPI）の結果を見極めたいとのムードが広がり、次第に利益を確定する流れから上げ幅を縮めた。 東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1000を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、電気機器、非鉄金属、小売、証券商品先物など7業種が上昇。一方、電気ガス、銀行、鉱業、輸送用機器など25業種が下落し、倉庫運輸は変わらずだった。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、TDK<6762>、アドバンテス<6857>が堅調だった半面、テルモ<4543>、第一三共<4568>、トレンド<4704>、アステラス薬<4503>が軟化した。 11日の米国市場は、米連邦準備制度理事会（FRB)が来年前半にも利下げに転じるとの思惑が広がるなか、主要株価指数はそろって上昇。これを受けて半導体関連など値がさ株を中心に買いが優勢となった。ただ、米CPIを前にした調整売りに円相場が145円前半へと円高に振れたこともあり、後場中盤にかけては、上げ幅を縮めた。 米CPIの結果は、今夜から始まる米連邦公開市場委員会（FOMC）における最新の判断材料ともなるだけに、インフレの低下が確認され、来年の早期利下げ観測を後押しするものになるのかがポイントだ。総合指数は前年比で前回からやや鈍化、コア指数は横這いと予想されている。また、翌日にはFOMCの結果も判明するため、積極的に売り買いを仕掛ける投資家は少なく、選別色の強い展開が続くだろう。 《CS》