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個別銘柄戦略:旭有機材や東エレデバなどに注目

2023/11/1 9:02 FISCO
*09:02JST 個別銘柄戦略:旭有機材や東エレデバなどに注目 昨日10月31日の米株式市場でNYダウは123.91ドル高の33052.87、ナスダック総合指数は61.75pt高の12851.24、シカゴ日経225先物は大阪日中比505円高の31355円。為替は1ドル=151.50-60円。今日の東京市場では、上半期営業利益が69.7%増となったIRJ-HD<6035>、同じく44.9%増となったマキタ<6586>、通期予想の営業利益に対する上半期進捗率が67.7%となった新光商<8141>、24年3月期業績予想を上方修正した旭有機材<4216>、スクリーンHD<7735>、東エレデバ<2760>、日本酸素HD<4091>、24年3月期利益予想を上方修正した中国電<9504>、マックス<6454>、中期経営計画の業績目標を上方修正した中国塗料<4617>、発行済株式数の3.04%上限の自社株買いを発表したスタンレー電<6923>などが物色されそうだ。一方、上半期営業利益が31.5%減となったイマジカG<6879>、第3四半期累計の営業利益が12.3%減となったインフォマート<2492>、第3四半期累計の営業増益率が38.6%と上半期の2.3倍から鈍化したスミダ<6817>、23年9月期営業利益が従来予想を下回り23.3%減となったM&Aキャピ<6080>、23年12月期業績と配当予想を下方修正したアドウェイズ<2489>、24年3月期業績予想を下方修正したアドバンテスト<6857>、日精工<6471>、24年3月期売上高・営業損益・経常利益を下方修正したJパワー<9513>、同じく営業利益・経常利益を下方修正したマンダム<4917>などは軟調な展開が想定される。 《CS》
関連銘柄 20件
2489 東証プライム
406
5/2 15:00
-36(-8.14%)
時価総額 17,054百万円
アフィリエイト広告サービスが柱。ゲーム・マンガ広告に強み。アドプラットフォーム事業は売上増。アフィリエイト広告は金融関連のクライアントからの需要が増加。23.12期通期は小幅増収。24.12期は増収計画。 記:2024/02/13
2492 東証プライム
324
5/2 15:00
-5(-1.52%)
時価総額 84,056百万円
電子取引サービス会社。外食業界を中心に、見積や受注、納品、請求、入金等のBtoBプラットフォームを提供する。23年12月期は売上高、営業益が大幅伸長した。プラットフォームの新規契約数や利用企業数が増加。 記:2024/02/14
5,030
5/2 15:00
-150(-2.9%)
時価総額 157,625百万円
大手半導体商社。大株主は東京エレクトロン。半導体や電子部品、ネットワーク機器等を扱う。PB製品も手がける。今期3Q累計は車載向け半導体製品が増加。産業機器や医療機器向け設計・量産受託サービスも堅調だった。 記:2024/04/07
4,698
5/2 15:00
+21(0.45%)
時価総額 2,034,671百万円
産業ガスで国内シェア首位、世界4位。エレクトロニクスガスでは世界トップ級。MOCVD装置や液体ヘリウム関連装置も事業領域。「THERMOS」ブランドで家庭用品も展開。価格転換進展し、3Q累計は利益急伸。 記:2024/03/28
4216 東証プライム
5,010
5/2 15:00
+40(0.8%)
時価総額 99,198百万円
世界首位級の樹脂製バルブに強み。半導体向け材料や自動車部品向け素形材も。旭化成系列。24.3期3Q累計は半導体関連が足踏み。だが工場建設増を受けて配管材料が好調。円安も追い風に。通期最高業績・増配を計画。 記:2024/02/07
4617 東証プライム
2,029
5/2 15:00
+8(0.4%)
時価総額 125,798百万円
国内3位の塗料メーカー。船舶用塗料で国内シェア約6割、世界シェアは約2割。船の燃費につながる船底防汚塗料に定評。高付加価値製品の拡販に注力。販売好調な船舶用塗料が牽引し、24.3期3Q累計は増収利益急伸。 記:2024/02/29
4917 東証プライム
1,315
5/2 15:00
-13(-0.98%)
時価総額 63,474百万円
男性用化粧品で国内トップ。女性用も。海外はインドネシアに強み。24.3期3Qは2桁増益。海外その他が収益牽引。マレーシアの女性事業など東南アジアにおける売上増が寄与。日本は「ギャツビー」ブランド等が堅調。 記:2024/04/07
1,213
5/2 15:00
+2(0.17%)
時価総額 21,640百万円
IR・SR活動に特化したコンサルティング会社。株式議決権に関わるコンサルティング、M&Aアドバイザリーが主力。証券代行業務も事業領域。案件受託の継続や昨年発生の一時費用剥落もあり、3Q累計は営業増益。 記:2024/02/04
2,016
5/2 15:00
-41(-1.99%)
時価総額 63,966百万円
M&A仲介会社。買い手と売り手の双方に助言を行う直接提案型営業が主体。後継者不在による中小企業のM&A仲介ニーズを組み入れ成長。岩手日報社と提携し、岩手県で地域共創プロジェクトを開始。1Qは利益急伸。 記:2024/02/22
6454 東証プライム
3,720
5/2 15:00
+120(3.33%)
時価総額 176,838百万円
オフィス機器、建築工具・機材の大手メーカー。ホッチキスで国内首位。建築・建設工具や文具・オフィス機器、介護福祉機器などを手掛け、充電式鉄筋結束機「ツインタイア」を拡販。3Q累計は、各利益過去最高を更新。 記:2024/02/02
6471 東証プライム
845.6
5/2 15:00
-15.5(-1.8%)
時価総額 466,152百万円
国内最大のベアリングメーカー。産業機械軸受と精密位置決め用部品を手掛ける。自動車軸受や自動車部品等も。24.3期3Qは増収。自動車事業が売上下支え。自動車生産台数の増加で日本、米州などで売上が増加。 記:2024/02/26
6586 東証プライム
4,503
5/2 15:00
-55(-1.21%)
時価総額 1,260,921百万円
電動工具国内最大手。製品販売国は約170ヵ国。海外売上高比率が高い。コードレスのラインナップ拡充図る。園芸用機器の需要増などにより、国内売上は増加。24.3期3Qは大幅増益。通期業績予想を上方修正。 記:2024/04/13
6817 東証プライム
1,165
5/2 15:00
+51(4.58%)
時価総額 37,448百万円
コイル専業メーカー。キーレスエントリー用コイルなどで世界トップシェア。家電関連市場は売上足踏み。車載市場は増収。xEV関連売上が伸びる。23.12期通期は増収、営業増益。24.12期は2桁増益計画。 記:2024/03/31
6857 東証プライム
5,107
5/2 15:00
-35(-0.68%)
時価総額 3,912,825百万円
半導体検査装置大手。メモリ用に強い。非メモリ用も強化中。電子ビーム露光装置も。24.3期3Q累計はメモリ向けが1Qを底に上向く。だが非メモリ向けの回復に遅れ。償却費増も利益の重石。総還元性向5割以上目安。 記:2024/04/15
6879 東証プライム
601
5/2 15:00
-6(-0.99%)
時価総額 26,889百万円
映像制作会社。映像機器の開発・販売も。24.3期3Q累計は動画配信事業者向け映像コンテンツの制作やハイスピードカメラの受注が堅調。だが映像制作の拠点拡張に伴う費用増が利益の重石に。通期では営業増益を計画。 記:2024/02/07
6923 東証プライム
2,834.5
5/2 15:00
+25.5(0.91%)
時価総額 490,368百万円
自動車ランプ大手。光関連がコア技術。ヘッドランプやフォグランプなど自動車機器とLED照明で有力。電子応用製品事業は堅調。自動車生産台数の増加により、電子基板やパネル製品の販売が増加。24.3期2Qは増収。 記:2024/01/16
16,640
5/2 15:00
+140(0.85%)
時価総額 1,690,458百万円
大手半導体製造装置メーカー。ウェーハ洗浄装置やコータ・デベロッパ、熱処理装置などを手掛け、洗浄装置で世界トップシェア。枚葉式洗浄装置「SU-3400」が日経産業新聞賞を受賞。業容好調で3Q累計は増収増益。 記:2024/03/24
8141 東証プライム
1,030
5/2 15:00
-7(-0.68%)
時価総額 39,151百万円
独立系エレクトロニクス商社。ルネサスエレクトロニクス製品が主体で、集積回路・半導体素子など電子部品や電子機器を展開。アセンブリ事業は売上高が2桁増。娯楽機器関連が牽引。24.3期3Q累計は増収確保。 記:2024/02/24
9504 東証プライム
1,002
5/2 15:00
+2(0.2%)
時価総額 387,929百万円
中国5県地盤の電力会社。石炭火力比率が高い。24.3期3Q累計は燃料費調整の期ズレ差益が拡大。値上げ効果も出て利益急改善。通期利益計画を上方修正。復配予定。島根原発2号機は24年秋に営業運転開始の見通し。 記:2024/02/08
9513 東証プライム
2,688
5/2 15:00
+6.5(0.24%)
時価総額 492,041百万円
電力会社への電力供給を展開。大規模石炭火力発電所や大規模水力発電所を手掛け、風力発電所の建設で国内トップレベルの実績。送変電や広域送電線の運営・開発も事業領域。販売電力量の減少もあり、3Q累計は足踏み。 記:2024/02/04