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注目銘柄ダイジェスト(前場):新光電工、CTC、アジャイルなど

2023/8/3 11:52 FISCO
*11:52JST 注目銘柄ダイジェスト(前場):新光電工、CTC、アジャイルなど Globee<5575>:2077円(+138円) 大幅に続伸。株価が6月14日の新規上場時に付けた初値(2666円)を下回る水準で推移しており、値頃感を背景に買いを集めている。また、7月21日から東宝<9602>系の映画館であるTOHOシネマズ日比谷とTOHOシネマズ六本木ヒルズで上映前CMの放映を開始していることに加え、主力の英語学習アプリ「abceed」が期間限定で半額キャンペーンを実施しており、拡販への期待も買いを後押ししているようだ。 新光電工<6967>:6070円(+357円) 大幅反発。富士通が保有株の売却を目指して実施した1次入札の結果、米系投資ファンドのKKR、ベイン・キャピタル、アポロ・グローバル、産業革新投資機構の4陣営が買い手候補として残っていると報じられている。9月中旬にも2次入札が実施される可能性があり、買収候補はさらに絞られる見通しとされている。買い手がTOBによって全株式を取得する可能性もあり、多くの買い手候補の存在はプレミアム上昇につながると期待される形に。 川崎船<9107>:4535円(+168円) 大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、経常利益は491億円で前年同期比81.6%の大幅減益、コンテナ船市況の反動減によって、持分法損失が悪化する形に。ただ、市場予想線上での着地となっており、通期予想は従来の1300億円から1350億円、前期比80.5%減に幾分上方修正しており、安心感が先行する形に。また、発行済み株式数の4.7%に当たる1167万6000株、600億円を上限とした自社株買いの実施発表もポジティブ視へ。 CTC<4739>:4347円(+426円) 大幅続伸。親会社の伊藤忠が100%出資するデジタルバリューチェーンパートナーズが、同社株の非公開化を目指してTOBを実施すると発表、同社では賛同の意見を表明としている。TOB価格は4325円で前日終値比10.3%のプレミアムに。買付期間は8月3日から9月14日を予定。TOB価格にサヤ寄せの動きとなっているが、前日終値比でのプレミアムが限定的なため、価格引き上げなども思惑視される形でTOB価格をやや上回る推移に。 EG<6050>:2562円 カ - ストップ高買い気配。チェンジHDがTOBを実施すると発表している。買付予定数の上限は431万6816株で、発行済み株式数の42.39%に当たる。TOB価格は3000円で前日終値比45.5%のプレミアムとなっている。TOB成立後、152万7716株の第三者割当増資を実施するもよう。これらによって、チェンジHDは同社株45%を保有する筆頭株主となる。TOBに買付上限はあるものの、ひとまずTOB価格にサヤ寄せ目指す動きとなっている。 サンリオ<8136>:7706円 カ - ストップ高買い気配。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は59.6億円で前年同期比2.5倍と急拡大し、上半期計画は従来の48億円から103億円、同92.6%増に、通期では112億円から170億円、前期比28.3%増にそれぞれ上方修正している。つれて、年間配当金も従来計画の35円から45円にまで引き上げ。国内・海外ともに売上高が期初計画を大幅に上回って進捗しているほか、構造改革の諸施策実行に伴い収益性も向上しているもよう。 アジャイル<6573>:413円(+48円) 一時ストップ高を付け、年初来高値を更新している。7月31日にラバブルマーケティンググループ<9254>子会社のコムニコ(東京都港区)と協業すると発表したことが引き続き買い材料視されている。両社でSNSマーケティングとファンコミュニティを掛け合わせたサービスを開発・提供する。アジャイルメディア・ネットワークは健康美容系の酸素ボックスの取り扱いなど好材料を相次いで公表しており、投資家の買い意欲が刺激されているようだ。 Aiming<3911>:477円(+53円) 大幅に反発。23年12月期第3四半期累計(23年1-9月)の営業損益予想を3.12億円の黒字と発表している。第2四半期累計(23年1-6月)の実績は4.19億円の黒字となり、会社計画(5.46億円の黒字)を下回った。広告宣伝費や開発費の増加が要因。ただ、四半期別にみると、第2四半期実績(1.57億円の赤字)に比べ第3四半期予想(1.07億円の赤字)は赤字額が縮小しており、先行きへの期待から買いが優勢となっているようだ。 《ST》
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9107 東証プライム
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9602 東証プライム
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国内最大の映画製作・配給会社。劇場用映画の製作・配給、「TOHOシネマズ」の運営等を行う映画事業が主力。演劇事業や不動産事業等も手掛ける。アニメは海外営業収入が成長。不動産事業はM&A効果が売上貢献。 記:2024/10/29