1,070
11/21 15:30
-23(-2.1%)
時価総額 274,990百万円
石油開発最大手。日本政府が筆頭株主。北海道、秋田県、山形県、新潟県に油ガス田を保有。海外はイラク・ガラフ油田など。E&P事業は売上伸長。北米、中東における原油販売量の増加が寄与。人件費増が重し。 記:2024/09/04
846
11/21 15:30
+5(0.59%)
時価総額 98,352百万円
大手製紙メーカー。新聞用紙や印刷・情報用紙、家庭紙等を手掛ける。「クリネックス」、「スコッティ」ブランド等を展開。エネルギー事業等も。生活関連事業の収益力強化、グラフィック用紙事業の競争力強化等に注力。 記:2024/06/15
5,596
11/21 15:30
-24(-0.43%)
時価総額 11,201,468百万円
時価総額世界上位の化学メーカー。1926年設立。塩化ビニル樹脂、シリコンウエハー、合成石英などで世界トップシェア。海外売上比率が高い。先端露光材料の新拠点建設推進。機能材料事業は高機能性製品の販売に注力。 記:2024/10/28
598
11/21 15:21
-1(-0.17%)
時価総額 4,213百万円
1885年創業の耐火物メーカー。銅、銅合金を溶解する黒鉛ルツボが主力製品。工業炉の設計・製造、溶融炉耐火物の販売等も行う。自動車関連企業が主要取引先。新製品の拡販、事業ポートフォリオの再構築を図る。 記:2024/08/19
2,959.5
11/21 15:30
+73.5(2.55%)
時価総額 2,349,668百万円
ワイヤーハーネス、自動車電装部品等の自動車関連事業が主力。1897年創業。送配電用電線・ケーブル、光ファイバ・ケーブル、電子ワイヤー等も。環境エネルギー関連事業では電動車用平角巻線の拡販等に注力。 記:2024/10/07
1,554
11/21 15:30
-4(-0.26%)
時価総額 7,728百万円
橋梁事業、鉄骨事業を柱とする鋼構造物メーカー。東京都第一本庁舎、瀬戸大橋などで実績。風力発電等の環境事業、不動産事業等も手掛ける。橋梁事業は大型案件の売上比率向上を図る。鉄骨事業は案件参画を積極化。 記:2024/08/09
764
11/21 15:30
-35(-4.38%)
時価総額 36,876百万円
計測制御機器メーカー。電力量計で国内トップシェア。スマートメーターに強み。計器用変成器、配電自動化機器等も手掛ける。海外計測制御事業ではオセアニア向け出荷の増加見込む。27.3期売上高1000億円目標。 記:2024/06/09
1,260
11/21 15:30
+15(1.2%)
時価総額 12,474百万円
電子計測器、電源機器の専業メーカー。直流電源や電子負荷装置、安全関連試験機器、耐電圧・絶縁抵抗試験器等を手掛ける。中国など海外でも事業展開。ソリューション提案営業を積極化。原価低減などにも取り組む。 記:2024/10/10
1,446.5
11/21 15:30
-2(-0.14%)
時価総額 584,039百万円
半導体・電子部品メーカー。LSI事業、半導体素子事業が柱。パワーダイオードや小信号ダイオードは世界シェア上位。SiCなどパワーデバイスは生産能力増強進める。LSIの新商品開発で新規需要の獲得図る。 記:2024/10/20
1,345.5
11/21 15:30
-19(-1.39%)
時価総額 7,104,240百万円
自動車と二輪車の大手。二輪車は世界トップ。船外機や発電機、航空機などエンジン搭載の多商品を展開。四輪事業は伸長。主力の北米を中心に販売台数が増加。二輪はアジアが好調。中国の持ち分法適用会社が伸び悩み。 記:2024/07/03
2,090.5
11/21 15:30
-14.5(-0.69%)
時価総額 2,657,602百万円
総合不動産大手。三菱グループ。新丸の内ビルディングなど東京・丸の内エリアでオフィスビルを多数保有。住宅事業や投資マネジメント事業等も。配当性向30%程度目処。再開発プロジェクトの推進、事業化等に取り組む。 記:2024/07/07
1,640.5
11/21 15:30
-19(-1.14%)
時価総額 1,243,499百万円
国内電力3位。中部電力パワーグリッド、中部電力ミライズ等を傘下に持つ。東京電力フュエル&パワーとの合弁で国内最大の発電会社のJERA。連結配当性向30%以上目指す。26.3期経常利益2000億円以上目標。 記:2024/06/09
3,157
11/21 15:30
-2(-0.06%)
時価総額 1,294,092百万円
関西地盤の大手都市ガス会社。ガスの生産・供給やガス供給線の建設・保全、ガス器具の販売を手掛ける。電力小売事業も。ガス販売量は家庭用減少も業務用増加で補う。電力販売量は小売が増加。脱炭素へ投資拡大。 記:2024/07/13