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*15:54JST 反発も、さらなる金融不安への懸念もあり、目先は神経質な動き【クロージング】 15日の日経平均は4営業日ぶりに小反発。7.44円高の27229.48円（出来高概算13億4000万株）で取引を終えた。米国の地銀の経営破綻による信用リスクが幾分和らいだことなどから、前日の米国市場で主要な株価指数が反発した流れを引き継ぎ、東京市場も金融株を中心に買い戻しの動きが強まった。日経平均は取引開始直後に27424.94円まで上げ幅を広げた。ただし、米地銀の経営破綻連鎖への警戒感が完全に拭えていないほか、米国では今夜、2月の卸売物価指数（PPI）や小売売上高などの経済指標の発表を控えているため、米国のインフレ状況を確認したいと考える向きも多く、買い一巡後は27200円前後でもみ合う展開が続いた。 東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1500に迫り、全体の8割超を占めた。セクター別では、銀行、保険、鉄鋼、その他金融など26業種が上昇。一方、陸運、ゴム製品、情報通信など7業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、ファナック<6954>、東京海上<8766>がしっかりだった半面、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、テルモ<4543>が軟調だった。 日経平均は前日までの3営業日で1400円超下落したなか、自律反発を狙った買いが優勢となった。また、前日の米国株高を背景に、銀行、保険など金融セクター中心に値を上げたほか、鉄鋼、非鉄金属といった景気敏感株にも押し目を拾う動きが波及。日経平均の上げ幅は一時200円を超えた。しかし、日米両市場とも、このところの下げが急だったため、自律反発を狙った買いが入っただけとの見方が大半だ。利上げによって地銀が破綻してしまったことには変わりなく、次なるシリコンバレー・バンクが出るのではないかという不安心理は払しょくされていないと考えている向きが多い。 米PPIや小売売上高については、前月比の伸び率が鈍化することが見込まれているが、市場予想（PPIが0.3％増、小売売上高は0.2％増）を上振れするような結果となれば、再び大きな変動が起こる可能性には注意が必要だろう。また、米大手格付け機関が、米中堅銀行ファースト・リパブリックの格付けについて、引き下げ方向で見直す「クレジット・ウォッチ・ネガティブ」に指定したと発表したほか、欧州金融大手クレディ・スイスが財務報告の内部管理で「重大な弱点」を報告したことが判明し、さらなる金融不安への懸念もあり、目先は神経質な動きが続きそうだ。 《CS》