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FISCO BTC Index
11/24 18:37:45
15,148,477
個別銘柄戦略:東エレクやスクリンなどに注目
2021/11/22 9:07
FISCO
*09:07JST 個別銘柄戦略:東エレクやスクリンなどに注目
先週末19日の米国市場ではNYダウが268.97ドル安の35601.98と下げた一方、ナスダック総合指数は63.73pt高の16057.44と連日の史上最高値。シカゴ日経225先物は大阪日中比155円安の29625円。週明け22日早朝の為替は1ドル＝114.00円を挟んだ水準での動き（19日午後3時は114.35円）。本日の東京市場では、米ナスダックの高値追いと米10年債利回りの低下を手掛かりにTDK<6762>、太陽誘電<6976>、キーエンス<6861>など大型グロース銘柄の値上がりが予想される。また、エヌビディア（NVDA）の連日の大幅高やフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）の史上最高値更新を追い風に、東エレク<8035>、スクリン<7735>なども堅調な展開となりそうだ。反面、円相場の強含みからトヨタ自<7203>、任天堂<7974>など円安敏感セクターはさえない値動きとなろう。また、WTI原油先物価格の下落を受けてINPEX<1605>などのエネルギー関連株も軟調な展開が想定される。
《FA》
関連銘柄 8件
1605
東証プライム
2,005
時価総額 2,524,568百万円
11/22 15:30
+25(1.26%)
+25(1.26%)
国内最大の石油・天然ガス開発会社。旧社名は国際石油開発帝石。石油元売り大手などが主要取引先。イクシスLNGプロジェクトなど世界約20カ国でプロジェクト展開。再生可能エネルギーの安定収益化などに取り組む。 記：2024/07/29
6762
東証プライム
1,875.5
時価総額 3,645,709百万円
11/22 15:30
-6.5(-0.35%)
-6.5(-0.35%)
大手電子部品メーカー。1935年創業。二次電池などエナジー応用製品が主力。スマホ内臓バッテリーで世界トップシェア。海外売上高比率は9割超。高収益事業の強化図る。中計では27.3期売上高2.5兆円目標。 記：2024/08/29
6861
東証プライム
65,660
時価総額 15,969,037百万円
11/22 15:30
-20(-0.03%)
-20(-0.03%)
センサや測定器、画像処理システム、制御・計測機器等を手掛けるFAの総合メーカー。製造は国内外の協力会社に委託。取引先は全世界に35万社超。グローバル直販体制が強み。販売力の強化などで海外事業の拡大図る。 記：2024/10/12
6976
東証プライム
2,149
時価総額 279,838百万円
11/22 15:30
-60.5(-2.74%)
-60.5(-2.74%)
電子部品メーカー。積層セラミックコンデンサ等のコンデンサが主力。インダクタや通信用デバイス、アルミニウム電解コンデンサ等も。自動車、情報インフラ・産業機器が注力市場。インダクタや複合デバイスは売上順調。 記：2024/06/11
7203
東証プライム
2,664.5
時価総額 42,085,743百万円
11/22 15:30
-10(-0.37%)
-10(-0.37%)
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記：2024/08/01
7735
東証プライム
9,067
時価総額 921,117百万円
11/22 15:30
-31(-0.34%)
-31(-0.34%)
半導体機器の製造、販売等を行うSCREENセミコンダクターソリューションズが中核の持株会社。バッチ式洗浄装置やスピンスクラバーなどで世界トップシェア。配当性向30％以上目安。DX推進による生産性向上図る。 記：2024/08/22
7974
東証プライム
8,166
時価総額 10,605,103百万円
11/22 15:30
-37(-0.45%)
-37(-0.45%)
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記：2024/07/28
8035
東証プライム
22,250
時価総額 10,493,834百万円
11/22 15:30
+470(2.16%)
+470(2.16%)
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50％目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記：2024/07/07
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