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個別銘柄戦略：FA関連銘柄のファナックやキーエンスに注目
2018/4/13 9:35
FISCO
*09:35JST 個別銘柄戦略：FA関連銘柄のファナックやキーエンスに注目
12日の米国市場は、シリア情勢への懸念がやや後退したことや決算への期待から、NYダウが293.60ドル高の24483.05と反発して終了。為替もリスク回避姿勢の緩和から1ドル107円30銭台。12日のシカゴ日経225先物は21840円で、大阪日中取引比180円高と上昇した。東京市場では前日の底堅い地合いもプラス要因となる。シリア情勢への懸念が解消されていないが、米株高など外部環境の好転を受けて値を戻すだろう。日中に米株先物が値上がりすれば、買い戻しが促され、21900円台に乗せる場面も想定される。大引け後に好決算と自社株買いを発表した安川電<6506>を牽引役にファナック<6954>、キーエンス<6861>、SMC<6273>といったFA関連銘柄の値上がりが予想される。また、SOX指数の上昇から東エレク<8035>や信越化<4063>など値がさ銘柄の上昇も見込まれ、日経225を押し上げそうだ。大型株主導が鮮明になれば、新興株は信用の買方による手じまい売りが予想される。このほか、格上げ等が観測されているトリケミカル<4369>、ウエルシアHD<3141>などに注目。
《US》
関連銘柄 8件
3141
東証プライム
1,889
時価総額 396,150百万円
11/25 15:30
+11.5(0.61%)
+11.5(0.61%)
ドラッグストアチェーン最大手。調剤薬局併設、24時間営業のウエルシア薬局を全国展開。イオン傘下。グループ店舗数は2800店舗超。からだ・くらしWelciaは売上増加傾向。PB物販売上構成比の引き上げ図る。 記：2024/10/20
4063
東証プライム
5,759
時価総額 11,527,744百万円
11/25 15:30
+110(1.95%)
+110(1.95%)
時価総額世界上位の化学メーカー。1926年設立。塩化ビニル樹脂、シリコンウエハー、合成石英などで世界トップシェア。海外売上比率が高い。先端露光材料の新拠点建設推進。機能材料事業は高機能性製品の販売に注力。 記：2024/10/28
4369
東証プライム
2,831
時価総額 92,005百万円
11/25 15:30
+10(0.35%)
+10(0.35%)
半導体向け高純度化学材料が主力。光ファイバー用材料や太陽電池用材料等も。山梨県上野原市に本社。開発から製造まで全ての工程を内製化。27.1期売上高226億円目標。半導体製造用化学化合物の生産能力向上図る。 記：2024/07/26
6273
東証プライム
67,390
時価総額 4,539,997百万円
11/25 15:30
+810(1.22%)
+810(1.22%)
空気圧制御機器メーカー。方向制御機器や駆動機器、空気圧補助機器、温調機器等の製造・販売を行う。空気圧機器で世界トップシェア。豊富な品揃えなどが強み。千葉県柏市の新技術センターは25年9月に完成予定。 記：2024/10/04
6506
東証プライム
4,172
時価総額 1,112,631百万円
11/25 15:30
+15(0.36%)
+15(0.36%)
ACサーボモータ等のモーションコントロール、産業用ロボットが柱。1915年創業。鉄鋼用大型プラント設備、環境・エネルギー機器なども手掛ける。欧州地域のロボット生産体制を強化。販売力の強化にも取り組む。 記：2024/10/25
6861
東証プライム
66,670
時価総額 16,214,677百万円
11/25 15:30
+1,010(1.54%)
+1,010(1.54%)
センサや測定器、画像処理システム、制御・計測機器等を手掛けるFAの総合メーカー。製造は国内外の協力会社に委託。取引先は全世界に35万社超。グローバル直販体制が強み。販売力の強化などで海外事業の拡大図る。 記：2024/10/12
6954
東証プライム
4,197
時価総額 4,177,774百万円
11/25 15:30
+83(2.02%)
+83(2.02%)
CNCシステムなどのFA事業、ロボット事業、ロボマシン事業を展開。富士通のNC部門が分離・独立して1972年に誕生。CNCで世界シェアトップクラス。海外売上高比率は8割超。配当性向は60％が基本方針。 記：2024/09/02
8035
東証プライム
23,135
時価総額 10,911,229百万円
11/25 15:30
+885(3.98%)
+885(3.98%)
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50％目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記：2024/07/07
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