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*12:00JST 注目銘柄ダイジェスト（前場）：TOWA、理研グリン、デジタルアドベなど TOWA<6315>：1549円（-400円） ストップ安。前日に発表した第3四半期決算がマイナス材料とされている。10-12月期営業利益は7.4億円で前年同期比43％減益、7-9月期の14.8億円からはほぼ半減、9月末の豊富な受注残から失速には意外感。顧客要因での検収ずれ込み、売上構成差の悪化などが背景となっているもよう。据え置きの通期計画には一転して未達リスクが高まる形に。 日本エスコン<8892>：780円（+100円） ストップ高。前日に発表した前12月時の決算が買い材料視される。実績の経常利益は59.8億円で前期比67.5％増益、12月の上方修正値水準で着地した。一方、今12月期は87億円で同45.3％増益の予想、11期ぶりの過去最高益更新見通しとなっている。分譲マンションの販売拡大を見込んでいるもよう。季刊誌予想などを大幅に上回る水準に評価が高まる。なお、今期は年間配当も前期比2円増の20円と増配方針。 テルモ<4543>：5210円（+100円） 続伸。前日に第3四半期の決算を発表、10-12月期営業利益は245億円で前年同期比25％増益、先の観測報道も上回る着地にポジティブな反応が強まっている。ハリケーンの影響による収益鈍化懸念は一掃する形に。通期予想は820億円から920億円にまで上方修正、900億円レベルであった市場予想も上回る水準となっている。なお、地合い悪化の中でディフェンシブ性も物色の下支えとなっているようだ。 ネクソン<3659>：3725円（+355円） 大幅反発。前日に前12月期の決算を発表、今第1四半期のガイダンスがポジティブに捉えられている。17.12期営業利益は905億円で前期比2.2倍、計画や市場予想は下回ったものの、42億円の減損発生が要因になっている。一方、今第1四半期は451-523億円の予想で、前年同期のハードルが高い中での2ケタ増益見通しにはインパクトも強まる形へ。また、4月1日を効力発生日とする1：2の株式分割実施も発表している。 日産自<7201>：1115.5円（-48円） 大幅反落。米国市場の急落といった外部環境の悪化に加えて、前日に発表した決算もネガティブ視されている。10-12月期営業利益は824億円で前年同期比50％減益、完成検査問題に絡んだ費用計上はあったが、市場予想は5割近く下回った。また、通期予想は6450億円から5650億円に下方修正、同問題関連費用で900億円を見込んでいるほか、在庫調整400億円などが響く形に。一過性の面は強いが想定以上の減益幅拡大にネガティブな見方先行。 デジタルアドベ<4772>：374円（-76円） 一時ストップ安。17年12月期決算を発表している。営業利益は3.01億円（16年12月期は0.05億円）となり、従来予想（3.00億円）とおおむね同水準で着地した。しかし、18年12月期の通期業績については営業利益で前期比73.4％減の0.80億円との見通しを示しており、ネガティブ視されているようだ。大型イベント開催減少が見込まれるほか、新チャンネル「Kchan！韓流TV」の開局に伴うプロモーション等での先行投資がかさむという。 アイビー<4918>：4230円（-830円） 一時ストップ安。17年4-12月期（第3四半期累計）決算発表とともに、18年3月期業績予想の下方修正と減配を発表している。第3四半期累計の営業損益は4.07億円の赤字（前年同期は6.61億円の黒字）で着地した。通期営業利益見通しについては従来の20.00億円～32.00億円から7.00億円（前期は10.90億円）へと引き下げた。期末配当予想も1株当たり200.00円から100.00円（同150.00円、株式分割調整後）に減額している。 助川電気<7711>：1150円（+140円） 大幅に3日続伸。17年10-12月期（第1四半期）決算発表とともに、18年9月期の上期及び通期業績予想を上方修正している。第1四半期の営業利益は前年同期比2.5倍の1.98億円で着地した。また、上期営業利益見通しは従来の2.40億円から3.21億円（前年同期は2.06億円）へ、通期では3.84億円から4.65億円（前期は3.49億円）へと引き上げた。半導体製造装置関連製品が好調に推移しているという。 理研グリン<9992>：522円（+80円） ストップ高。売り先行で始まったが、その後は急速に切り返す格好となり、ストップ高を付けている。昨年12月に業績上方修正が好感されて急伸し、12月13日の825円をピークに調整が続いていた。急伸部分を帳消しにした格好となる中、仕切り直しの展開に向かっている。 安江工務店<1439>：1619円（+182円） 大幅続伸。17年12月期決算を発表している。営業利益は0.98億円（前期単体は3.08億円）となり、今月1日に上方修正した予想どおりで着地した。18年12月期については同85.8％増の1.83億円と、利益水準が急回復する見通しを示している。また、発行済株式総数（自己株式除く）の7.67％に相当する10万株、1.40億円を上限に自己株式取得を実施する。取得期間は2月9日から8月8日まで。 《ST》