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FISCO BTC Index
7/4 16:16:35
9,495,336
10時11分現在の日経平均は前日比139.42円高で推移、三菱自や日新電機が買われる
2017/7/26 10:23
FISCO
*10:23JST 10時11分現在の日経平均は前日比139.42円高で推移、三菱自や日新電機が買われる
10時11分現在の日経平均株価は20094.62円（前日比139.42円高）で推移している。前日の米国株高や、原油相場上昇を受けて買いが先行スタートした日経平均は、決算を手掛かりとした個別物色中心の商いが目立っている。
東証1部値上がり率上位には、新日本理化<4406>、協栄産業<6973>、タカタ<7312>、コメリ<8218>、日新電機<6641>、三菱自<7211>などが並んだ。日新電機<6641>や三菱自<7211>などは、前日に発表した第1四半期決算がポジティブなインパクトとなった。一方で、値下がり率上位では、キムラタン<8107>、KOA<6999>、シマノ<7309>などが並んでいる。
《SK》
関連銘柄 9件
4406
東証スタンダード
196
時価総額 7,308百万円
7/4 15:00
+3(1.55%)
+3(1.55%)
化学素材メーカー。脂肪酸やグリセリン等のオレオケミカル、潤滑油やポリイミド等の機能性化学品、合成樹脂原料を提供する。今期3Q累計は販売数量が伸び悩むも、売上原価の減少など、利益は改善傾向となった。 記：2024/04/15
6641
東証プライム
1,696
時価総額 182,883百万円
4/26 15:00
-1(-0.06%)
-1(-0.06%)
電力機器メーカー。半導体・液晶製造装置や太陽光発電機器も。収益4Q偏重傾向。親会社の住友電気工業が完全子会社化に向けて行ったTOBが成立。同社株は4月27日付で上場廃止に。23.3期3Q累計は営業益続伸。 記：2023/04/12
6973
東証スタンダード
2,817
時価総額 8,997百万円
7/4 15:00
-43(-1.5%)
-43(-1.5%)
半導体や電子機器、産業機械を扱う専門商社。プリント配線板の製造も事業領域。システム開発事業は増収。建設系ITソリューションや電力会社向け受託ビジネスが伸びる。24.3期3Qは増収。通期業績予想を上方修正。 記：2024/04/07
6999
東証プライム
1,551
時価総額 62,784百万円
7/4 15:00
+14(0.91%)
+14(0.91%)
抵抗器中心の電子部品メーカー。サーミスター、集積回路、磁気ディスクなどを手掛ける。固定抵抗器で世界トップシェア。日本、中国は家電向け等が伸び悩む。24.3期3Qはヨーロッパが増収。自動車向けが販売増。 記：2024/04/07
7211
東証プライム
472.7
時価総額 704,456百万円
7/4 15:00
+14.7(3.21%)
+14.7(3.21%)
SUV・4WD技術に強みを持つ自動車メーカー。仏ルノー及び日産自動車と提携。海外売上高比率は7割超。アセアンの販売台数比率が高い。26.3期営業利益2200億円目標。アセアンで新商品の連続投入計画。 記：2024/06/17
7309
東証プライム
24,620
時価総額 2,244,359百万円
7/4 15:00
-155(-0.63%)
-155(-0.63%)
自転車部品大手。スポーツ自転車向けに強く、変速機やブレーキなどで世界トップシェア。リールやロッドなど釣具も手掛ける。自転車部品ではグラベル専用コンポーネント「SHIMANO GRX」などの製品が好評。 記：2024/04/30
7312
東証１部
18
時価総額 1,497百万円
7/26 15:00
-4(-18.18%)
-4(-18.18%)
エアバッグやシートベルトが主力の自動車部品メーカー。17.3期は欠陥エアバッグ問題を巡る減損損失や和解金計上などで最終赤字拡大。財務悪化が進む。再建に向けたスポンサーの選定などが難航。継続前提に重要事象。 記：2017/05/31
8107
東証スタンダード
18
時価総額 4,143百万円
7/4 15:00
±0(0%)
±0(0%)
ベビー服や子供服の製造、販売のアパレルと、収益不動産や不動産賃貸の不動産事業が柱。新生児や乳児向けの新しい商品ラインを開発中。不動産賃貸は堅調も、アパレルが低調。不動産は子会社買収で拡大。業務効率化を図る。 記：2024/06/01
8218
東証プライム
3,495
時価総額 190,159百万円
7/4 15:00
±0(0%)
±0(0%)
ホームセンター大手。新潟県新潟市に本社。店舗数は1200店舗超。園芸・農業用品に強み。ECサイト「コメリドットコム」の運営等も行う。コメリカード等のカード会員数は500万人超。既存店の改装を推進。 記：2024/05/10
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