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東証業種別ランキング:海運が上昇率トップ、商船三井や川崎船などが全般堅調

2017/2/22 17:27 FISCO
*17:27JST 東証業種別ランキング:海運が上昇率トップ、商船三井や川崎船などが全般堅調 海運が上昇率トップ。商船三井<9104>、川崎船<9107>、飯野海<9119>、郵船<9101>など全般堅調。世界景気の回復期待のほか、FOMC議事録の公表を前に、ショートカバー等も意識されていた。鉄鋼はJFEHD<5411>に国内証券による目標株価引き上げが観測されていた。また、トランプ政策のほか、中国の経済政策に対する思惑等も高まっている。一方、米早期利上げ観測が意識されるなか、不動産は利食い優勢。 業種名/現在値/前日比(%) 1. 海運業 / 384.83 / 2.12 2. 鉄鋼 / 605.90 / 1.64 3. 繊維業 / 724.88 / 1.51 4. サービス業 / 1,667.07 / 1.10 5. 水産・農林業 / 520.15 / 1.01 6. 非鉄金属 / 1,111.20 / 0.66 7. ガラス・土石製品 / 1,141.22 / 0.55 8. 倉庫・運輸関連業 / 1,582.70 / 0.53 9. 石油・石炭製品 / 1,138.02 / 0.36 10. 卸売業 / 1,336.79 / 0.32 11. 医薬品 / 2,619.06 / 0.29 12. 電気機器 / 2,040.59 / 0.28 13. その他製品 / 2,052.27 / 0.28 14. 輸送用機器 / 2,933.61 / 0.17 15. 情報・通信業 / 3,246.49 / 0.15 16. 空運業 / 285.50 / 0.14 17. 機械 / 1,725.51 / 0.09 18. 鉱業 / 326.06 / 0.08 19. ゴム製品 / 3,398.03 / 0.07 20. 銀行業 / 197.73 / -0.01 21. 金属製品 / 1,336.98 / -0.03 22. 化学工業 / 1,717.09 / -0.03 23. 小売業 / 1,122.14 / -0.15 24. 精密機器 / 4,862.25 / -0.17 25. 建設業 / 1,105.77 / -0.23 26. 電力・ガス業 / 428.92 / -0.25 27. 証券業 / 438.65 / -0.32 28. 陸運業 / 2,012.39 / -0.34 29. 保険業 / 1,045.39 / -0.36 30. 食料品 / 1,788.00 / -0.40 31. パルプ・紙 / 503.57 / -0.43 32. その他金融業 / 607.00 / -0.48 33. 不動産業 / 1,411.54 / -0.97 《SK》
関連銘柄 5件
5411 東証プライム
1,938
10/4 15:00
-1.5(-0.08%)
時価総額 1,190,781百万円
国内2位の鉄鋼メーカー。日本鋼管と川崎製鉄の経営統合により発足。鋼板を中心に多数の高付加価値製品を抱え、自動車用高級鋼板に強み。価格転嫁進める。高付加価値製品比率高まる。構造改革と海外拡大も進める。 記:2024/06/25
9101 東証プライム
4,969
10/4 15:00
-516(-9.41%)
時価総額 2,535,010百万円
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30%目安。25.3期は最終増益見通し。 記:2024/07/04
9104 東証プライム
4,820
10/4 15:00
-329(-6.39%)
時価総額 1,744,893百万円
海運国内2位。1884年創業。三井グループ。ドライバルク事業、エネルギー事業、製品輸送事業が柱。LNG船の所有・管理・運航で世界シェアトップクラス。配当性向30%目安。非海運事業のアセット積み増し図る。 記:2024/07/29
9107 東証プライム
2,067
10/4 15:00
-223(-9.74%)
時価総額 1,477,343百万円
海運国内3位。1919年設立。自動車船事業などの製品物流部門が主力。ドライバルク事業等も。持分法適用関連会社にコンテナ船事業を行うONE社。LNG船等は順調推移見込む。27.3期経常利益1600億円目標。 記:2024/06/17
9119 東証プライム
1,265
10/4 15:00
-5(-0.39%)
時価総額 137,758百万円
海運中堅。業界首位級のケミカルタンカーに強み。本社ビル賃貸でも稼ぐ。24.3期3Q累計は不動産賃貸が経費増。だが大型ガス船が堅調。市況軟化のケミカルタンカーなども想定以上の運航採算確保。配当性向3割目安。 記:2024/04/12