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FISCO BTC Index
9/30 10:25:11
9,314,360
14時40分時点の日経平均は+49円高に、太平電業が値上がり率トップ
2016/5/16 14:49
FISCO
*14:49JST 14時40分時点の日経平均は+49円高に、太平電業が値上がり率トップ
14時40分時点の日経平均は先週末比+49.49円高の16461.70円。TOPIXは先週末比+0.88pt高の1321.07pt。日経平均は、後場の寄付き時点で上げ幅+202.68円であり、上げ幅を大きく縮めている。
東証１部値下がり率上位は、東洋ゴム<5105>、リブセンス<6054>、ディア・ライフ<3245>、明電舎<6508>など。東洋ゴムは先週末比-20%、リブセンスは先週末比-17％の下落。
一方で東証１部値上がり率上位は、太平電業<1968>、市光工業<7244>、双葉電子工業<6986>、住友電工<5802>など。太平電業、市光工業はどちらも先週末比+15％の上昇となっている。
双葉電子は、先週末に決算を発表、前期営業利益は14.9億円で前期比21.5％減益、従来予想17億円をやや下回った。一方、今期は35億円で同2.3倍と急拡大の見通しに。また、特別配当の実施方針を発表、今期から3期間、特別配当60円を実施する計画としている。普通配当を含めて今期は88円配当、先週末終値をベースにすると配当利回りは5.4％の水準となる。
《WA》
関連銘柄 8件
1968
東証プライム
5,470
時価総額 111,271百万円
9/27 15:00
+40(0.74%)
+40(0.74%)
プラントエンジニアリング会社。火力・発電所の建設・保守に強み。海外は東南アジアで実績豊富。24.3期3Q累計は完工高微増も人件費増が利益の重石。受注は伸長。23年末受注残は22年度比3割増の985億円に。 記：2024/04/12
3245
東証プライム
860
時価総額 37,898百万円
9/27 15:00
-36(-4.02%)
-36(-4.02%)
不動産開発、不動産投資等を行うリアルエステート事業が主力。ワンルームマンション「DeLCCS」シリーズ等を展開。セールスプロモーション事業等も。東京都心エリアの住居系不動産用地の積極的な仕入を図る。 記：2024/07/05
5105
東証プライム
2,151
時価総額 331,493百万円
9/27 15:00
+43.5(2.06%)
+43.5(2.06%)
タイヤメーカー大手。乗用車用タイヤなど自動車タイヤの製造・販売を行う。兵庫県伊丹市に本社。筆頭株主に三菱商事。自動車用防振ゴム等も手掛ける。SUV向けタイヤではサイズラインアップの拡充等に取り組む。 記：2024/07/08
5802
東証プライム
2,446.5
時価総額 1,942,377百万円
9/27 15:00
+31(1.28%)
+31(1.28%)
国内最大の電線メーカー。自動車用ワイヤハーネスに強み。24.3期3Q累計は客先の増産を受けて自動車用ハーネスが好調。電力ケーブルも伸長。生産性改善や物流効率化も効いて増収増益に。4Qに有証売却益を計上へ。 記：2024/04/12
6054
東証スタンダード
169
時価総額 4,759百万円
9/27 15:00
-1(-0.59%)
-1(-0.59%)
アルバイト求人サイト「マッハバイト」が主力。転職口コミサービス「転職会議」、ITエンジニア限定の転職サイト「転職ドラフト」等も展開。マッハバイトは投資強化で成長加速図る。大手顧客との取引拡大は順調。 記：2024/06/28
6508
東証プライム
3,465
時価総額 157,755百万円
9/27 15:00
-60(-1.7%)
-60(-1.7%)
中堅重電メーカー。1897年創業。変電・配電システムや発電システム、電鉄用システム、上下水道プラント用設備、半導体製造分野向け機器等を手掛ける。変電事業は北米などの需要増、収益性改善策の寄与で順調。 記：2024/06/15
6986
東証プライム
529
時価総額 22,444百万円
9/27 15:00
+3(0.57%)
+3(0.57%)
タッチセンサーや産業用ラジコン機器などの電子デバイス関連、金型用器材などの生産器材を手掛ける。ホビーラジコンのプロポで世界シェアトップクラス。ドローン関連製品は実証実験、サービス事業への領域拡大図る。 記：2024/06/29
7244
東証プライム
468
時価総額 45,065百万円
9/27 15:00
+14(3.08%)
+14(3.08%)
1903年創業の自動車用ランプメーカー。仏ヴァレオ傘下。トヨタ自動車、日産自動車などが主要納入先。自動車用バルブ、ワイパー等の製造・販売も。ミラー事業は23年に譲渡。価格転嫁で原材料費増への対応図る。 記：2024/09/03
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