マーケット
9/27 15:15
39,829.56
+903.93
42,313.00
+137.89
暗号資産
FISCO BTC Index
9/30 14:19:09
9,173,956
フィスコポイント
保有フィスコポイント数
  
今月フィスコポイント数
  

14時40分時点の日経平均は下げ幅-38円に、メディカルシステムが値下がり率トップ

2016/5/6 14:49 FISCO
*14:49JST 14時40分時点の日経平均は下げ幅-38円に、メディカルシステムが値下がり率トップ 14時40分時点の日経平均は前営業日比-38.71円安の16108.67円。TOPIXは前日比-1.62pt安の1298.34pt。 業種別では、鉱業が下落率トップで2%を超える下落。鉄鋼も同じく2%の下落となっている。 値上がり率上位は、ネクシィーズグループ<4346>、伊藤忠テクノソリューションズ<4739>、島精機製作所<6222>、スターティア<3393>、東京エネシス<1945>など。ネクシィーズグループは前営業日比+21%、伊藤忠テクノソリューションズは前営業日比+18%の上昇となっている。 一方値下がり率上位は、メディカルシステム<4350>、タカタ<7312>、シャープ<6753>、中国塗料<4617>など。メディカルシステムは前営業日比-16%、タカタ、シャープは8%の下落となっている。 《WA》
関連銘柄 9件
1945 東証プライム
1,140
9/27 15:00
-16(-1.38%)
時価総額 42,479百万円
発電・変電設備の設計や建設、保守が柱。東京電力グループ。情報通信設備工事や発電事業、不動産事業、リース・レンタル事業等も。中計では27.3期売上高1000億円目標。再生可能エネルギー関連市場の拡大図る。 記:2024/06/03
1,993
9/27 15:00
-1(-0.05%)
時価総額 20,408百万円
法人向けトータルサポートサービス「ビジ助」などのITインフラ関連事業が主力。デジタルマーケティングSaaS「Cloud CIRCUS」の提供等も。ITインフラ関連事業のストック商材取引社数は2.4万社超。 記:2024/08/30
4346 東証スタンダード
876
9/27 15:00
±0(0%)
時価総額 11,801百万円
省エネ設備を初期投資0円で導入できるサービス「ネクシーズZERO」の提供を行う。メディア・プロモーション事業等も展開。ブランジスタなどを傘下に持つ。ネクシーズZEROの累計導入件数は10万件を突破。 記:2024/07/01
447
9/27 15:00
-15(-3.25%)
時価総額 13,697百万円
なの花薬局の運営、薬局等の経営支援、医薬品の製造・販売等を行う地域薬局ネットワーク事業が柱。賃貸・設備関連事業、給食事業等も手掛ける。医薬品ネットワーク部門ではサービス拡充で新規加盟店の獲得を図る。 記:2024/08/05
4617 東証プライム
2,073
9/27 15:00
-25(-1.19%)
時価総額 128,526百万円
1917年創業の総合塗料メーカー。広島県大竹市に本社。船舶用塗料、建材用塗料、コンテナ用塗料等で国内トップシェア。海外売上比率は6割超。配当性向40%以上目安。販売価格の適正化、高付加価値製品の拡販図る。 記:2024/08/01
4,315
11/30 15:00
±0(0%)
時価総額 1,035,600百万円
伊藤忠傘下のシステムインテグレータ大手。マルチベンダー対応に強み。今年8月に親会社が完全子会社化に向けたTOBを発表。TOB価格は1株4325円。TOB成立ならば上場廃止に。24.3期3Q累計は増収増益。 記:2023/09/14
6222 東証プライム
1,205
9/27 15:00
-15(-1.23%)
時価総額 43,139百万円
コンピュータ横編機が主力の機械メーカー。和歌山県和歌山市に本社。コンピュータ横編機は全世界で高シェア。自動裁断機「P-CAM」等も。27.3期売上高550億円目標。自動裁断機事業の拡大などに取り組む。 記:2024/06/28
6753 東証プライム
963.7
9/27 15:00
+35.7(3.85%)
時価総額 626,797百万円
大手電気機器メーカー。1912年創業。台湾の鴻海精密工業傘下。液晶テレビや白物家電、スマートフォン、各種情報機器などの製造・販売を行う。ブランド事業では特長商品、新規カテゴリー商材の創出などを図る。 記:2024/08/01
7312 東証1部
18
7/26 15:00
-4(-18.18%)
時価総額 1,497百万円
エアバッグやシートベルトが主力の自動車部品メーカー。17.3期は欠陥エアバッグ問題を巡る減損損失や和解金計上などで最終赤字拡大。財務悪化が進む。再建に向けたスポンサーの選定などが難航。継続前提に重要事象。 記:2017/05/31