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東証業種別ランキング:水産農林が上昇率トップ、大手が堅調、2位の鉱業は原油相場の上昇を好感

2016/4/27 16:01 FISCO
*16:01JST 東証業種別ランキング:水産農林が上昇率トップ、大手が堅調、2位の鉱業は原油相場の上昇を好感 本日27日は、水産農林が上昇率トップ。日水<1332>、サカタのタネ<1377>、ホクト<1379>が堅調。鉱業は原油相場の上昇が好感されており、国際帝石<1605>、海洋掘削<1606>、石油資源<1662>堅調だった。その他、食料品、ガラス土石、石油石炭、その他金融がしっかり。半面、陸運、電気機器、鉄鋼、空運、医薬品、輸送用機器が冴えない。 業種名/現在値/前日比(%) 1. 水産・農林業 / 476.42 / 1.82 2. 鉱業 / 267.97 / 1.19 3. 食料品 / 1,831.62 / 1.17 4. ガラス・土石製品 / 931.55 / 1.04 5. 石油・石炭製品 / 978.54 / 0.48 6. ゴム製品 / 3,151.19 / 0.39 7. その他金融業 / 605.82 / 0.35 8. 化学工業 / 1,387.05 / 0.23 9. 証券業 / 358.64 / 0.22 10. 建設業 / 1,065.20 / 0.21 11. パルプ・紙 / 460.07 / 0.08 12. 卸売業 / 1,107.79 / 0.08 13. サービス業 / 1,618.55 / -0.01 14. 金属製品 / 1,108.81 / -0.06 15. 非鉄金属 / 828.55 / -0.06 16. 海運業 / 308.64 / -0.11 17. 小売業 / 1,068.30 / -0.31 18. その他製品 / 1,719.02 / -0.32 19. 倉庫・運輸関連業 / 1,492.44 / -0.33 20. 繊維業 / 663.30 / -0.36 21. 銀行業 / 156.23 / -0.47 22. 情報・通信業 / 3,021.08 / -0.47 23. 精密機器 / 4,590.06 / -0.59 24. 電力・ガス業 / 436.54 / -0.61 25. 機械 / 1,402.57 / -0.63 26. 保険業 / 763.29 / -0.81 27. 不動産業 / 1,474.49 / -0.85 28. 輸送用機器 / 2,572.56 / -1.09 29. 医薬品 / 2,764.13 / -1.10 30. 空運業 / 293.12 / -1.10 31. 鉄鋼 / 499.62 / -1.18 32. 電気機器 / 1,678.83 / -1.56 33. 陸運業 / 2,062.09 / -1.60 《WA》
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1911年創業の大手水産会社。水産事業、冷凍食品に強みを持つ食品事業が主力。特定保健用食品等の開発・提供、冷蔵倉庫事業、配送事業等も。コンビニ向けおにぎり・サラダは販売順調。養殖事業の安定・拡大図る。 記:2024/06/13
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時価総額 156,637百万円
大手種苗会社。野菜種子や花種子、球根、農園芸資材等を種苗会社や農業生産者、園芸店等へ販売する。オリジナルの野菜や花で高い世界シェア。国内は足踏み。海外卸売事業は堅調。北中米では野菜類が好調。人件費等が重し。 記:2024/07/15
1379 東証プライム
1,724
11/27 15:30
-32(-1.82%)
時価総額 57,511百万円
国内きのこ事業が主力。長野県長野市に本社。エリンギ、ブナシメジは国内トップ。高効率生産体制が強み。海外きのこ事業、加工品事業、化成品事業も。国内きのこ事業ではブランド価値向上による収益拡大に注力。 記:2024/08/05
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1,948.5
11/27 15:30
-27.5(-1.39%)
時価総額 2,453,426百万円
国内最大の石油・天然ガス開発会社。旧社名は国際石油開発帝石。石油元売り大手などが主要取引先。イクシスLNGプロジェクトなど世界約20カ国でプロジェクト展開。再生可能エネルギーの安定収益化などに取り組む。 記:2024/07/29
1606 東証1部
24
7/20 15:00
-11(-31.43%)
時価総額 432百万円
国内唯一の海洋掘削専門企業。石油・天然ガスの探鉱・開発に係る海洋掘削事業が主力。地球深部探査船「ちきゅう」の運用等も手掛ける。海洋掘削は売上好調。「ちきゅう」による商業掘削等が寄与。18.3期は2桁増収。 記:2018/06/11
1662 東証プライム
1,061
11/27 15:30
-16(-1.49%)
時価総額 272,677百万円
石油開発最大手。日本政府が筆頭株主。北海道、秋田県、山形県、新潟県に油ガス田を保有。海外はイラク・ガラフ油田など。E&P事業は売上伸長。北米、中東における原油販売量の増加が寄与。人件費増が重し。 記:2024/09/04