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*08:21JST 日本株見通し：NY株安を意識、米雇用統計も控え慎重姿勢 7日の東京市場は、引き続き不安定な相場展開になりそうだ。6日の米国市場は、欧州情勢への警戒感が根強いほか、原油先物相場の下落が嫌気される格好となり、NYダウは一時200ドルを超える下げとなっている。その後は下げ幅を縮めているが、原油先物相場の下落基調が続く中、底入れムードにはつながらないだろう。シカゴ日経225先物清算値は大阪比170円安の16730円であり、日経平均は昨年12月安値（16672.94円）との攻防になりそうである。 また、米国では12月ISM非製造業景況指数や11月製造業受注など、冴えない経済指標が相次いでいる。7日の米国では週末発表される雇用統計の前哨戦となるADP全米雇用報告の発表が控えている。内容次第ではより慎重姿勢が強まる可能性があるため、押し目買い意欲も高まりづらいだろう。 そのほか、取引終了後に米半導体メモリのマイクロンテクノロジーが発表した第1四半期は、売上高が予想を下回ったほか、第2四半期の売上高見通しがアナリストのコンセンサスを下回ったことから時間外で下落している。企業業績への警戒なども意識されやすいだろう。 そのため、物色の流れとしては個人主体による中小型株を中心としたテーマ・材料株に資金が集中しやすいと考えられる。同じテーマでも東証1部には向かいづらい需給状況であるため、東証2部、マザーズ、JASDAQに絞られそうである。日経平均は自律反発も意識される水準まで調整してきたが、外部環境の落ち着きを見極める必要があるだろう。 《TN》