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*08:00JST 日本株見通し：本格リバウンドは期待薄、GPIF改革期待は下値をサポート 11日の東京市場は大幅な反発が見込まれる。8日の米国市場では米軍がイラク北部で空爆を開始したことが重しとなる一方で、ロシアがウクライナ国境付近での軍事演習を終了したことが好感されている。地政学リスクによる影響は一時的との見方が広がりつつあり、シカゴ日経225先物清算値は15000円を回復している。そのため、週初については先週末の大幅下落に対する自律反発の流れが先行することになりそうだ。 もっとも、引き続き決算発表が続くほか、今週はお盆休みとなるなか、本格的なリバウンドは期待しづらいところであろう。これまでの個人主体の活発な取引によって中小型株や材料株でのサマーラリー相場も期待されていただけに、先週末の急落によって、戻り待ちの売り圧力が強まるなど、需給悪化が警戒されてくる。 ミクシィ<2121>など中小型の主力株の調整が強まっているが、足元の下落で25日線レベルまでの調整が完了している。同水準の攻防が続くなか、信用規制解除への思惑が高まりやすい。また、第1四半期の好決算と上期業績計画の大幅な上方修正を発表しており、リバウンドをみせてくるようだと、個人のセンチメントは改善に向かうことが期待されてくる。 そのほか、7日にJPX日経インデックス400について、構成銘柄の定期入替が発表された。リバランスのインパクトは大きくないとの見方であるが、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）改革への思惑も根強く、対象銘柄のほか高ROE銘柄などへの押し目買い意欲は強そうである。 なお、GPIFについては、国内株式の保有上限を撤廃したことが分かったと報じられている。全資産の18％までと定めていた上限を超えても買い増せるようになる。9月に新たな資産割合を決めるまでの暫定措置で、9月以降は国内株式の割合を20％台に増やすと伝えている。既に報道されているためサプライズはないだろうが、日経平均が15000円を大きく割り込むなか、押し目買いを意識させるだろう。 《TN》