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天然ゴム市場は強気のスタンスか、その根拠は? サンワード貿易の松永氏(三井智映子)
2019/3/4 13:11
FISCO
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*13:11JST 天然ゴム市場は強気のスタンスか、その根拠は? サンワード貿易の松永氏(三井智映子) 皆さん、こんにちは。フィスコマーケットレポーター三井智映子の気になるレポートです。今日は松永総研の週間レポートの中から「天然ゴム市場の総括」という天然ゴム市場についてのレポートをご紹介します。 レポートでは、まず『2月22日に開催された国際3カ国協議会(ITRC)では、天然ゴム30万トンの輸出削減策が実施されることで合意されました。しかし、 各国に振り分けられる削減量や輸出削減策の開始時期などは、3月4日の次回会合で話し合われることになりました』と伝えており、『次回会合で輸出削減策が延期される可能性もあるとのこと』です。 まず3月4日の国際3カ国協議会には注目ですね。 先週はダウ平均が0.02%安とわずかに10週ぶりに反落。しかしナスダック総合は0.90%高と10週続伸となっています。上海総合株価指数は、上海総合指数は年初から8週続伸で21%の上昇となり、強気相場入りしました。レポートでは『リスクオン志向の天然ゴム市場にとっては、米国株の上値の重さが気になるところかもしれません。しかし、 中国株にとっては、「3月中旬の米中トップ会談次第」というところかもしれません』と考察しています。 また『全人代で新たな政策や方針 が打ち出されることにより、全人代明けの中国株は上昇しやすい傾向があります』と分析しており、米中通商協議については『最終段階が近づいてきたように感じられます』とする一方で『米中貿易摩擦が再び過熱する可能性もあるだけに、中国関連銘柄に対する過度な楽観視は避けるべきかもしれません』との見解を示しています。 米中貿易摩擦の天然ゴム市場への影響については、『天然ゴムの9割がタイヤなどに加工され、中国の天然ゴムの消費は世界全体の4割を占めます』とのことで、昨年秋ごろから中国の自動車販売台数が減少したことが天然ゴムの下落基調につながったと紐解いています。続けて、『中国政府が自動車購入支援策を実施することを決定したこともあり、天然ゴム価格が昨年12月頃から上昇基調に転じました。そうしたことからも、天然ゴムの需要面では、あまり問題はなさそうです』と解説しています。 またタイが暑期入りで『タイの天然ゴム生産が減産期入りとなります』とのことで、エルニーニョ現象の影響から『減産期中のタイの天然ゴム生産が、例年より減少することも予想されます』と考察しています。 そして、『天然ゴムの減産期やエルニーニョ現象による影響、中国の自動車購入支援策に加えて週明けの国際3カ国協議会で天然ゴム30万トンの輸出 削減策開始の日程が正式に決定すれば、東京ゴムが一段高となる可能性も高まります』と分析。最後に、『東京ゴムに対して強気な見方を継続させること も一考かもしれません』と示唆しています。 参考にしてみてくださいね。 上記の詳細コメントは、ブログ「松永総研~北浜の虎と呼ばれた男~」の3月1日付「週間レポート」にまとめられています。週間レポートは会員限定となっており、メール情報会員となれば読むことができます。ご興味があればご登録ください。 フィスコマーケットレポーター 三井智映子 《HH》
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