株～企業情報・おすすめ銘柄

<6208> 石川製 1451 -78大幅反落。ロシア国防省は、ウクライナ国境付近に集結させている部隊の一部を撤収させていると前日に発表。バイデン米大統領は「まだ確認していない」などと述べているが、過度な緊張感は緩和される方向へ。直近で防衛関連として買い優勢の展開になっていた同社などは、手仕舞い売りの流れに押される状況となっている。豊和工業<6203>も安い。 <7956> ピジョン 2240 -46反落。前日に21年12月期の決算を発表、営業利益は133億円で前期比12.9％減益となり、従来計画線の着地となったが、市場予想はやや下回った。前年の高需要が一巡したことなどで、中国事業が減益となった。また、22年12月期は142億円で同6.5％増益の見通しだが、160億円程度の市場予想は下振れ。中国事業の回復見通しに関しても不透明感は拭い切れないようだ。 <2124> JACR 1783 -171急落。前日に21年12月期決算を発表、営業利益は58.2億円で前期比13.3％増となり、第3四半期決算時に上方修正した57.5億円をやや上回った。22年12月期は62億円で同6.5％増益を見込むが、高いバリュエーションが付与されていることもあり、1ケタ台にとどまる成長率見通しをネガティブに捉える動きが優勢に。なお、中期計画を策定しており、2024年の目指す姿として純利益68億円を掲げている。 <4680> ラウンドワン 1407 -80大幅反落。いちよし証券はレーティングを「A」から「B」に引き下げ、フェアバリューも2000円から1800円に引き下げた。オミクロン株の影響により、米国・国内店舗の売上高の回復が遅れるとみて、今期以降の業績見通しを引き下げたことが背景。22年3月期営業赤字は会社計画19.1億円に対して21億円を予想し、23年3月期営業利益は従来予想の119億円から60億円に下方修正している。 <2502> アサヒ 5112 +239大幅続伸。前日に21年12月期決算を発表、事業利益は2179億円で前期比29.9％増益、従来予想の2140億円をやや上回る着地になっている。22年12月期は2400億円で同10.1％増益の見通し。原材料費や物流費の上昇などに伴うガイダンス懸念も強かったようだが、想定以上の好業績見通しで買い安心感が先行する展開に。統合シナジーの創出などによるオセアニア事業の収益拡大を見込んでいるもよう。 <5491> 日本金属 1228 +140急伸。非鉄異形圧延の量産技術を確立したと発表。従来は切削加工で成型した形状を、異形圧延で加工することで省資源化・省コスト化を実現したとしている。アルミ・マグネシウム・銅・チタン・ニッケルなどの非鉄に展開し様々な要求に対応可能となり、EV関連用途などのニーズに応えていく方針のようだ。今後のEV市場拡大に伴う商機の拡大、業績寄与を期待する動きが先行している。 <8113> ユニチャーム 4313 +32続伸。前日に21年12月期決算を発表、コア営業利益は1225億円で前期比6.7％増となり、従来計画1190億円を上振れた。22年12月期は1270億円で同3.7％増益を見込み、ほぼ市場コンセンサス水準となっている。原燃料費上昇の影響が懸念されていた中、想定以上に底堅い決算と捉えられているもよう。発行済み株式数の0.7％に当たる420万株、170億円を上限とする自社株買いの発表も支援材料に。 <6464> ツバキナカシマ 1158 -221急落で下落率トップ。前日に21年12月期決算を発表、営業利益は58.2億円で前期比61.1％の大幅増益も従来予想の71億円を下回る。期末配当金は従来計画の21円から16円に減額。一部製品の不具合に対する対策費用や在庫評価不備に起因する利益調整が一時的に発生した。欧州ローラーの構造改革費用などで22年12月期は減益を見込み、それに伴い、年間配当金は前期の44円から30円に減配計画。 <2212> 山崎パン 1571 -113大幅反落。前日に21年12月期の決算を発表、営業利益は184億円で前期比5.3％増益、市場予想を20億円程度下振れ着地。10-12月期は前年同期比28.3％減と大きく失速する形に。値上げした和洋菓子の販売が減少した。22年12月期は240億円で同30.7％の大幅増益見通しとしているが、製パン類の値上げ後の動向などに不透明感は拭えないもよう。なお、ガイダンスは市場予想を10億円程度下回る水準。 <5108> ブリヂス 5263 +362大幅続伸。前日に21年12月期決算を発表、調整後営業利益は3943億円で前期比90.1％増となり、従来計画の3600億円を上回った。22年12月期は4250億円で同7.8％増益を見込み、ほぼ市場コンセンサス並みの水準に。米グッドイヤーのガイダンスなどで警戒感が先行していたことから、安心感の強まる内容と受けとめられた。また、上限1000億円の自社株買い実施発表も需給面での下支えとして期待された。 《ST》