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<8155> 三益半導 2516 -175急落。前日に21年5月期決算を発表、営業益は前期比2.6％増の60.9億円となった。半導体デバイス需要増を受け、300mmウエハーを中心に生産が堅調に推移し、半導体事業部が業績をけん引した。ただ、足元の世界的な半導体不足などを理由に22年5月期見通しについては未定とした。また、四半期ベースでは第1四半期から第3四半期までの15.9～16.5億円レンジだった営業益水準が低下したことも警戒された。 <2884> ヨシムラフード 812 +73大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は2.4億円で前年同期比13.5％増。国内事業は前期の特需の反動で減益となったが、海外事業の増益がけん引する形になった。為替差損益の改善によって、経常利益は同4.2倍と急拡大。通期営業利益は前期比64.9％増を見込み、第1四半期の増益率は限定的だが、前年同期に巣ごもり需要が急拡大していた反動も懸念されていたことで、堅調決算を評価した動きが先行した。 <4434> サーバーワークス 4475 +605大幅反発。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は1.7億円で前年同期比2.5倍と急拡大、通期計画4.5億円、前期比6.4％増に対する進捗率は38.3％と高水準の推移となっている。既存顧客からの継続的な受注及び大口顧客のAWS利用料の増加、セキュリティを中心とするライセンス販売、自社サービス販売の堅調推移などで、リセール事業の売上が大幅に拡大した。想定以上の収益急拡大が評価される展開に。 <2930> 北の達人 540 +56大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表、連結営業利益は4億円で前年同期単独比では減益となっている。新規獲得件数の拡大によって売上高は順調に拡大したものの、計画を大きく上回る規模で広告投資を行ったことが減益要因につながった。据え置きの通期計画18.7億円に対する収益の進捗はやや低いものの、想定を上回る新規獲得件数の増加は今後の業績拡大につながるとして、ポジティブな反応が優勢に。 <6532> ベイカレント 38650 +3000急反発で上場来高値を更新。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は49.9億円で前年同期比67.2％増益となっている。通期計画160億円、前期比18.1％増は据え置いているが、進捗率は31.2％と高水準になっており、業績上振れが想定される状況となっている。コンサルタントの戦力化が進んでいるほか、引き続きDXや事業戦略に関するプロジェクトの順調な受注獲得で、稼働率が約90％に高まっているもよう。 <7187> Jリース 1595 +289急騰。前日に業績予想の上方修正を発表、上期では営業利益を従来予想の4.7億円から7億円、通期では同利益を12億円から14.5億円にまで引き上げている。主にオフィス、テナントなどを対象とした事業用賃料保証が業績拡大に寄与したほか、与信審査の強化や債権管理業務の強化策が奏功して、貸倒コストの抑制、債権管理業務コストの削減につながったようだ。想定以上の業績拡大がインパクトに。 <6058> ベクトル 1095 +150ストップ高比例配分。前日に第1四半期決算を発表、営業損益は11.7億円の黒字で、前年同期0.2億円の赤字から黒字転換を果たし、上半期計画の10.7億円を超過する形となった。ダイレクトマーケティング事業を筆頭に、PR・広告事業、プレスリリース配信事業などが大幅増収増益に。広告宣伝費投下の可能性として業績予想は据え置いているが、想定以上の第1四半期実績がポジティブインパクトにつながった。 <4523> エーザイ 9157 -1363続急落。米バイオジェンと共同開発したアルツハイマー型認知症治療薬「アデュカヌマブ」について、米国の大手病院が相次いで使用しない方針を示したと前日に伝わっている。これを受けて、米国市場ではバイオジェンが大幅安となっており、同社にも売り圧力が波及している。同薬の安全性や効果に対する慎重な見方が出ているもようであり、早期の業績貢献期待低下など先行き不透明感が強まっているようだ。 <6920> レーザーテック 21720 -130反落。前日に台湾TSMCが決算を発表、4-6月期の売上高・粗利益率はほぼ市場想定線での着地となっている。7-9月期見通しに関してもコンセンサス水準となっている。サプライズは小さい決算内容とみられるが、期待値が高まっていたこともあり株価は大きく下落しており、米半導体関連にも売りが波及の形に。東京市場でも同社など半導体製造装置関連株の下げが目立つ動きとなっている。 <9983> ファーストリテ 77520 -2080大幅続落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は2279億円で前年同期比72.1％増益となった。3-5月期は599億円で前年同期比では黒字に転換している。一方、通期予想は従来の2550億円から2450億円、前期比64.0％増に下方修正。国内ユニクロ事業の下振れなどが背景とみられる。下方修正幅は限定的であるものの、依然として株価の割高感が意識される中、売り材料にはつながっているようだ。 《ST》