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TOWA、科研製薬、一工薬など

2015/10/22 16:28 FISCO
<4005> 住友化学 661 -39売り優勢。前日には上半期の収益予想上方修正を発表している。営業利益は620億円から740億円に、最終利益は380億円から600億円に上方修正。ただ、上振れ期待は高かったため、上方修正にはサプライズは限定的との見方に。一方、持分法適用会社のラービグが第3四半期決算を発表、純損益は123百万ドルの赤字となっており、これが同社の10-12月期決算の持分法投資損益に反映されることになるため、マイナス視する動きが優勢に。 <1963> 日揮 1924 +42.5買い優勢。三菱商事<8058>や伊藤忠<8001>などと、トルクメニスタンで天然ガス関連の1兆円規模のプラント受注で現地企業と基本合意などと伝わっている。受注計画の下振れ懸念後退などにもつながる格好へ。また、首相の中央アジア歴訪に伴い、さらなるプラント建設ニーズの表面化などにも期待がかかる状況とみられる。 <7013> IHI 329 -39売り優勢。前日には業績予想の下方修正を発表、上半期経常損益は従来予想の140億円の黒字から40億円の赤字になったもよう。通期予想も630億円から380億円に下方修正へ。ノルウェー企業向けの石油生産設備の建造で追加コストが発生したようだ。第1四半期決算時に続いての下方修正となったほか、前期も追加費用の発生で特別損失を計上している。度重なる下方修正での信頼性低下懸念に加えて、さらなる採算悪化の可能性なども拭いきれない状況のようだ。 <6594> 日本電産 8723 -111買い先行。前日に上半期の決算を発表している。営業利益は618億円で前年同期比19%増益、従来計画の580億円は上回ったが、市場コンセンサスは20-30億円程度下回る格好に。ただ、ここまでの株価調整で市場予想比下振れは十分に織り込み済みとも捉えられ、短期的なアク抜け感が強まる形にもなっている。本日の午前中には決算説明会の開催が予定されており、評価材料につながっていくとの思惑も先行へ。 <6315> TOWA 633 -144下落率トップ。前日に発表した業績修正がネガティブ視されている。上半期営業利益は9.3億円から11.5億円に上方修正しているが、通期では23.5億円から9億円に下方修正。下半期は赤字転落の予想となっており、今後の急失速見通しをネガティブ視へ。半導体メーカーの設備投資計画下方修正に伴う製造装置需要の減少見込みが下半期下振れの背景に。 <4733> OBC 6990 +640上昇率3位。前日に上半期の決算を発表、営業利益は42.3億円で前年同期比19.3%増益となったが、先の上方修正値の水準であり、サプライズは乏しいと見られる。一方、決算を受けて野村證券では、投資判断「バイ」継続で目標株価を6100円から7350円に引き上げている。マイナンバービジネスの成長ポテンシャルは予想以上に高いと評価、関連銘柄としての位置づけの高まりが材料視される展開にも。 <4521> 科研製薬 7690 -830急落。加のバリアントが米国市場で一時4割安と急落、架空売上高を計上しているとの疑いがあるレポートがリリースされたことが背景。同社はバリアントに爪白癬治療剤のライセンスを供与しており、影響懸念から連想売りの流れが強まっているもよう。なお、バリアントでは同レポートは誤りと反論、安値水準からは下げ渋っている。 <4461> 一工薬 384 +23急伸。前日には上半期業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の12億円から16億円に増額、前年同期比15.4%増と一転して増益になったもよう。界面活性剤を中心とした高付加価値品の売り上げが好調であったほか、ナフサ価格下落による原材料費の低下なども業績上振れの背景に。7-9月期は4-6月期と比較して増益率は一段と高まる形になっている。 <5453> 東洋鋼鈑 390 -27軟調。野村證券では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も650円から430円に引き下げている。業績予想の下方修正が背景、今期営業利益は従来予想の82億円から57億円に引き下げ、会社計画の65億円も下回ると見ている。鋼板、機能材料の双方の販売数量が従来予想を下回ると判断、機能材料ではアルミ基板、光学用機能フィルムともに販売数量が見込みを下回っているもようと。 <1820> 西松建設 516 +13後場は切り返す展開に。取引時間中に上半期業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の43億円から89億円にまで増額、前年同期比では42.5%増益となったもよう。国内工事の採算改善による完成工事総利益の増加が背景に。朝方から建設株安の流れに押されていたが、想定以上の大幅増益決算を受けて、あらためて好業績評価の流れが強まっている。ただ、他の建設会社への波及効果は限定的。 《XH》
関連銘柄 12件
1820 東証プライム
5,062
11/28 15:30
+83(1.67%)
時価総額 211,551百万円
準大手ゼネコン。道路やダム等の公共施設の建設、工事を行う。不動産開発にも注力。「中期経営計画2025」の進捗は順調。収益改善プランを進める。シンガポールで地下鉄トンネル工事受注。アジア拡大へ。 記:2024/11/05
1963 東証プライム
1,308.5
11/28 15:30
±0(0%)
時価総額 339,711百万円
日揮、日揮グローバルなどを傘下に収める持株会社。独立系。総合エンジニアリング業界で国内トップ。LNGプラント建設に強み。機能材製造事業も展開。配当性向30%目途。機能材製造事業では機能性塗料材の拡販図る。 記:2024/08/05
4005 東証プライム
365.5
11/28 15:30
-1.9(-0.52%)
時価総額 605,713百万円
大手総合化学メーカー。1913年創業。合成樹脂、アルミナ製品、光学製品、農薬、医療用医薬品等を製造・販売。液浸ArF等で世界シェアトップクラス。アグロ&ライフソリューションなどを成長ドライバーに位置付け。 記:2024/10/07
4461 東証プライム
3,795
11/28 15:30
-90(-2.32%)
時価総額 40,546百万円
界面活性剤、光硬化樹脂用材料などの機能材料が柱。1909年創業。京都府京都市に本社。ショ糖脂肪酸エステル、ウレタン材料、電子デバイス材料等も。高性能帯電防止剤用イオン液体の事業拡大に向けた取り組み強化。 記:2024/08/01
4521 東証プライム
4,313
11/28 15:30
+23(0.54%)
時価総額 198,139百万円
医療用医薬品メーカー。理化学研究所を前身として1948年に設立。外用爪白癬治療剤「クレナフィン」でトップシェア。関節機能改善剤「アルツ」等も。25.3期はアルツ、原発性腋窩多汗症治療剤等の増収見込む。 記:2024/06/28
7,292
11/28 15:30
+66(0.91%)
時価総額 549,846百万円
会計ソフト開発会社。財務会計や人事、給与等の会計パッケージソフト「奉行シリーズ」をクラウド中心に提供。中堅・中小企業がターゲット。クラウドなど成長分野への投資を継続。高付加価値サービスの提供に注力。 記:2024/10/21
5453 東証1部
716
7/27 15:00
±0(0%)
時価総額 72,173百万円
東洋製罐系冷間圧延メーカー。飲料缶材、ブリキ、磁気ディスク用アルミ基板、光学フィルム、自動車用プレス金型、硬質合金などを展開。18.3期3Q累計営業利益は約3倍に拡大。通期営業利益は45億円を計画。 記:2018/03/26
6315 東証プライム
1,611
11/28 15:30
+55(3.53%)
時価総額 121,052百万円
半導体製造装置メーカー。京都府京都市に本社。半導体モールディング装置で世界トップシェア。超精密金型の製造・販売等も行う。海外売上比率は8割超。開発リソースへ積極的に資源投入。半導体事業の収益力強化図る。 記:2024/08/09
6594 東証プライム
2,818
11/28 15:30
+10.5(0.37%)
時価総額 3,360,659百万円
総合モーターメーカー最大手。旧社名は日本電産。京都府京都市に本社。精密小型モーター、車載・産業用モーター、商業・産業用ロボットなどを手掛ける。電動パワステ用モーターなどに強み。車載向けは収益性最優先。 記:2024/10/14
7013 東証プライム
7,772
11/28 15:30
+23(0.3%)
時価総額 1,202,173百万円
総合重工メーカー大手。1853年に石川島造船所として創業。産業システム・汎用機械、資源・エネルギー・環境、航空・宇宙・防衛等の分野で事業展開。航空エンジン・ロケット分野、クリーンエネルギー分野に注力。 記:2024/09/02
8001 東証プライム
7,370
11/28 15:30
+45(0.61%)
時価総額 11,680,639百万円
1858年創業の大手総合商社。繊維、金属、食料、機械、エネルギー・化学品、住生活分野などで事業展開。伊藤忠エネクス、伊藤忠食品などを傘下に持つ。総還元性向50%目途。川下ビジネスの開拓・進化等に取り組む。 記:2024/08/30
8058 東証プライム
2,548
11/28 15:30
+19(0.75%)
時価総額 10,648,138百万円
大手総合商社。原料炭や銅、液化天然ガスなど資源分野で世界有数の優良権益を有す。非資源分野は食品卸売に強み。自動車・モビリティ、複合都市開発等も。総還元性向40%程度目処。LNG事業の拡張などを図る。 記:2024/07/07