暗号資産
FISCO BTC Index
9/29 14:19:45
9,358,897
海洋掘削など
2014/12/12 20:32
FISCO
[来週の買い需要（表）]
コード;銘柄;株価インパクト;買い需要;信用倍率;終値;前日比 <2191> ;テラ;349%;238800;3.41;1495;-21 <1606> ;海洋掘削;313%;146800;1.20;4035;-30 <3041> ;ビ花壇;236%;9900;3.66;262;0 <2466> ;ＰＧＭ;129%;105500;0.24;1104;0 <6018> ;阪神燃;100%;1000;94.50;226; <6289> ;技研製;85%;16300;3.61;2291;61 <8396> ;十八銀;80%;386000;0.13;340;-3 <3097> ;物語コーポ;62%;10800;4.12;3540;0 <1612> ;ＥＴＦ・銀行;60%;300;1.40;181;1 <7608> ;エスケイ;59%;8900;2.34;245;3 <8165> ;千趣会;59%;62000;0.38;856;-5 <3046> ;ジェイアイエヌ;57%;75800;0.79;3050;10 <9722> ;藤田観;57%;153000;1.78;355;-1 <4800> ;オリコン;56%;14000;14.07;338;6 <8344> ;山形銀;56%;214000;0.05;501;-8 <4826> ;ＣＩＪ;51%;19300;3.04;496;-1 <8249> ;テクノアソシエ;50%;400;0.78;1042;-38 <1545> ;ＮＡＳＤＡＱ投信;50%;5090;1.27;5110;0 <7873> ;アーク;48%;304200;6.00;146;1 <7970> ;信越ポリ;48%;54800;3.69;509;1
[コメント]
海洋掘削は信用倍率は1倍台と取り組みに厚みが増しており、今後高値期日を通過することで、需給改善が進むと考えられる。
《TM》
関連銘柄 18件
1606
東証１部
24
時価総額 432百万円
7/20 15:00
-11(-31.43%)
-11(-31.43%)
国内唯一の海洋掘削専門企業。石油・天然ガスの探鉱・開発に係る海洋掘削事業が主力。地球深部探査船「ちきゅう」の運用等も手掛ける。海洋掘削は売上好調。「ちきゅう」による商業掘削等が寄与。18.3期は2桁増収。 記：2018/06/11
2191
東証スタンダード
2
時価総額 51百万円
8/22 15:00
-2(-50%)
-2(-50%)
樹状細胞ワクチン療法を中心とした癌治療技術を医療機関に提供。医薬品事業、新型コロナ迅速抗体検査キットの販売等も手掛ける。特定細胞加工物の受託製造事業の営業強化。減損損失剥落。22.12期1Qは損益改善。 記：2022/05/27
2466
東証１部
1,429
時価総額 169,391百万円
7/28 15:00
-17(-1.18%)
-17(-1.18%)
ゴルフ場の保有・運営や運営受託を展開。様々なプレースタイルの提供により収容来場者数向上に成果。平和による完全子会社化で7月29日に上場廃止予定。グループ経営資源の再配置で効率的な経営基盤の構築目指す。 記：2015/07/01
3041
東証スタンダード
372
時価総額 1,888百万円
9/27 15:00
+2(0.54%)
+2(0.54%)
総合フラワービジネス会社。生花の卸売や生花祭壇、供花などを制作・販売。システム開発事業、就労継続支援事業等も。生花卸売事業は増益。価格転嫁効果や販管費の効率化などが寄与。24.6期2Q累計は2桁増収。 記：2024/04/09
3046
東証プライム
5,340
時価総額 128,053百万円
9/27 15:00
+90(1.71%)
+90(1.71%)
眼鏡専門店「ジンズ」を展開するSPA（製造小売業）。海外は中華圏を軸に出店。店舗数は730店舗超。アプリ会員数は1430万人超。国内アイウエア事業ではJINS極薄レンズなどオプションレンズの装着率が上昇。 記：2024/06/03
3097
東証プライム
3,890
時価総額 141,421百万円
9/27 15:00
+95(2.5%)
+95(2.5%)
愛知県を地盤に焼肉やラーメン、お好み焼き、寿司・しゃぶしゃぶ等の業態を展開。配当性向20％以上目安。グループ店舗数は691店舗。直営店23店を新規出店。外食需要の回復等で、24.6期2Qは2桁増収増益。 記：2024/04/15
4800
東証スタンダード
856
時価総額 12,945百万円
9/27 15:00
+4(0.47%)
+4(0.47%)
顧客満足度調査事業、自社メディア「ORICON NEWS」の運営等を手掛ける。データサービス事業、コンテンツ配信サービス等も。配当性向40％目安。公式YouTubeチャンネルの登録者数は202万人超。 記：2024/07/02
4826
東証プライム
440
時価総額 29,391百万円
9/27 15:00
+4(0.92%)
+4(0.92%)
独立系システムインテグレーター。コンサルテーション及び調査研究、ホテル・旅館向け売掛金管理システム等も。NTTデータ、SCSKなどが主要顧客。プライムビジネスの拡大図る。27.6期売上高300億円目標。 記：2024/08/13
6018
東証スタンダード
2,163
時価総額 7,006百万円
9/27 14:24
-11(-0.51%)
-11(-0.51%)
1918年創業の船舶推進プラントの総合メーカー。低速4サイクル機関が主力製品。内航船用エンジンで国内トップシェア。スクリュー、遠隔操縦装置の製造等も。部材の内製化図る。船舶用メタノール燃料エンジンが完成。 記：2024/06/28
6289
東証プライム
1,786
時価総額 50,356百万円
9/27 15:00
-14(-0.78%)
-14(-0.78%)
油圧式杭圧入引抜機「サイレントパイラー」の製造・販売等を行う建設機械事業が主力。油圧式杭圧入引抜機は世界トップシェア。圧入工事事業も。硬質地盤対応機「サイレントパイラーF112」など一般機は販売順調。 記：2024/06/11
7608
東証スタンダード
758
時価総額 6,435百万円
9/27 15:00
±0(0%)
±0(0%)
ゲームセンターの景品向けキャラクター商品の企画・開発等を行う。忠犬もちしば、うさかめ兄弟などオリジナルキャラクターに強み。キャラクターエンタテインメント事業では⼤⼿取引先向けの別注商品などが順調。 記：2024/05/12
7873
東証１部
107
時価総額 43,845百万円
7/29 15:00
-5(-4.46%)
-5(-4.46%)
デザイン設計や試作品、金型製造など新製品開発を支援する事業を手掛ける。欧米、中国、東南アジアにも拠点。欧米地域事業はさえない。国内はEV化案件の取り込みで試作事業が堅調。20.3期通期は2桁経常増益。 記：2020/06/19
7970
東証プライム
1,591
時価総額 131,453百万円
9/27 15:00
-18(-1.12%)
-18(-1.12%)
信越化学工業傘下の樹脂加工メーカー。入力デバイスや半導体関連容器、ラッピングフィルム等を手掛ける。半導体搬送用ボックスなどで世界シェアトップクラス。主力製品の拡販、生産・供給体制の拡充などに注力。 記：2024/08/12
8165
東証スタンダード
306
時価総額 15,929百万円
9/27 15:00
-1(-0.33%)
-1(-0.33%)
大手通信販売会社。総合通販サイト「ベルメゾンネット」、通販カタログ「ベルメゾンカタログ」等による販売が主力。子育て支援事業等も。通信販売事業の事業構造改革に取り組む。リサイクル、リユースの拡大図る。 記：2024/07/04
8249
東証スタンダード
1,693
時価総額 33,921百万円
4/26 14:25
±0(0%)
±0(0%)
産業用部品の専門商社。ネジ類の販売では国内首位。住友電工が親会社。マーケティング力、提案力等が強み。空調機器関連部品等は堅調。23.3期3Qは2桁増収。住友電工がTOB実施、成立なら同社株は上場廃止へ。 記：2023/02/14
8344
東証プライム
1,023
時価総額 33,248百万円
9/27 15:00
-33(-3.13%)
-33(-3.13%)
山形県が地盤の地方銀行。1896年創立。預金、貸出金で県内シェアトップ。連結子会社に山銀保証サービス、山銀リース、やまぎんカードサービスなど。27.3期ROE3.5％目標。コンサルビジネスの強化等に注力。 記：2024/06/09
8396
東証１部
2,743
時価総額 47,651百万円
3/26 15:00
-33(-1.19%)
-33(-1.19%)
長崎県地盤の地方銀行。県内シェアは預金、貸出金ともにトップ。総合金融サービスの進化図る。その他業務収益は増加。19.3期3Qは増収。19年4月にふくおかFGと経営統合、19年3月27日付けで上場廃止。 記：2019/04/01
9722
東証プライム
9,780
時価総額 119,384百万円
9/27 15:00
+250(2.62%)
+250(2.62%)
ホテル椿山荘東京、新宿ワシントンホテルなど宿泊施設の運営を行う。箱根小涌園ユネッサン、下田海中水族館などのリゾート事業も。WHG事業では海外向けセールスを強化。リゾート事業では既存施設の商品力強化を図る。 記：2024/08/01
