マーケット
11/22 15:15
38,283.85
+257.68
44,296.51
+888.04
暗号資産
FISCO BTC Index
11/25 12:04:49
14,987,382
フィスコポイント
保有フィスコポイント数
  
今月フィスコポイント数
  

日経平均は235円高でスタート、東エレクや日産自が堅調

2020/5/15 9:54 FISCO
[日経平均株価・TOPIX(表)] 日経平均;20149.79;+235.01TOPIX;1459.33;+12.78 [寄り付き概況]  15日の日経平均は前日比235.01円高の20149.79円と大幅に反発して取引を開始した。14日の米国市場では、NYダウが377ドル高と反発。週次新規失業保険申請件数が予想を上回り、過去8週間で3600万件に達したことが嫌気されて売りが先行した。しかしながら、追加救済策や各州での経済活動再開への期待感から上昇に転じ、引けにかけて上昇幅を拡大した。シカゴ日経225先物清算値は大阪比280円高の20060円。円相場は1ドル107円30銭台で推移している。この流れから、日経平均は反発スタートとなった。  業種別では、鉱業、倉庫・運輸関連業、ゴム製品、電気機器、金属製品、海運業、機械、輸送用機器などがプラスで推移。一方、不動産業、水産・農林業、食料品、医薬品、陸運業、空運業などがマイナスで推移している。売買代金上位では、SCREENホールディングス<7735>、日産自<7201>、アドバンテスト<6857>、東京エレクトロン<8035>、ソニー<6758>などがプラスで推移。一方、三菱地所<8802>、アステラス製薬<4503>、GMOPG<3769>などがマイナスで推移している。 《US》
関連銘柄 8件
7,868
11/22 15:30
+303(4.01%)
時価総額 602,358百万円
決済代行サービス、金融機関や事業者向けBaaS支援等の決済代行事業が柱。早期入金サービス等の金融関連事業等も。GMOグループ。24年10月にアメリカン・エキスプレスと請求書カード払いサービスを開始。 記:2024/10/24
4503 東証プライム
1,562
11/22 15:30
-10(-0.64%)
時価総額 2,826,694百万円
国内大手製薬会社。前立腺がん治療剤「XTANDI」や急性骨髄性白血病治療剤「XOSPATA」などが主要製品。海外売上高比率が高い。25.3期は尿路上皮がん治療剤「PADCEV」の成長などを見込む。 記:2024/06/24
6758 東証プライム
2,948
11/22 15:30
-3.5(-0.12%)
時価総額 18,404,653百万円
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。モバイル機器向けイメージセンサーは堅調続く。今期はイメージング&センシング・ソリューションの増収見込む。 記:2024/06/29
6857 東証プライム
9,447
11/22 15:30
+62(0.66%)
時価総額 7,237,734百万円
SoC半導体用試験装置など半導体・部品テストシステム事業が主力。半導体検査装置で世界トップシェア。メカトロニクス関連製品の製造・販売等も。海外売上高比率は9割超。グローバル及びサポート力の増強図る。 記:2024/10/12
7201 東証プライム
406.3
11/22 15:30
-5.7(-1.38%)
時価総額 1,714,876百万円
大手自動車メーカー。1933年設立。仏ルノー、三菱自動車とアライアンス形成。プロパイロットなど自動運転化技術等に強み。日本は電動車のモデルミックス向上、中国では日産ブランド車のラインナップ刷新図る。 記:2024/10/07
9,067
11/22 15:30
-31(-0.34%)
時価総額 921,117百万円
半導体機器の製造、販売等を行うSCREENセミコンダクターソリューションズが中核の持株会社。バッチ式洗浄装置やスピンスクラバーなどで世界トップシェア。配当性向30%以上目安。DX推進による生産性向上図る。 記:2024/08/22
8035 東証プライム
22,250
11/22 15:30
+470(2.16%)
時価総額 10,493,834百万円
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50%目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記:2024/07/07
8802 東証プライム
2,108.5
11/22 15:30
+18(0.86%)
時価総額 2,680,485百万円
総合不動産大手。三菱グループ。新丸の内ビルディングなど東京・丸の内エリアでオフィスビルを多数保有。住宅事業や投資マネジメント事業等も。配当性向30%程度目処。再開発プロジェクトの推進、事業化等に取り組む。 記:2024/07/07