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FISCO BTC Index
11/24 18:29:48
15,151,134
日経平均は330円安でスタート、業種別では全33業種がマイナスで推移
2019/8/15 9:36
FISCO
[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;20324.25;-330.88TOPIX;1473.82;-25.68
[寄り付き概況]
15日の日経平均は前日比330.88円安の20324.25円と大幅に反落で取引を開始した。14日の米国株式市場は大幅下落。ドイツと中国で発表された経済指標が弱い内容となり、世界経済の減速に対する懸念が強まった。米国債市場では、リセッション（景気後退）の前兆とされる長短金利の逆転が起きている。シカゴ日経225先物清算値は大阪比460円安の20120円。円相場は1ドル105円80銭台と円高に振れて推移。この流れから日経平均は300円を超える下げ幅での反落の寄り付きとなった。その後も下げ幅をさらに拡げる動きとなり、前日より一時400円を超える下げ幅となる場面もあった。
業種別では、石油・石炭製品、鉱業、鉄鋼、非鉄金属、海運業、電気機器、その他製品などを筆頭に全業種がマイナスで推移している。売買代金上位では、JXTGホールディングス<5020>、日本電産<6594>、任天堂<7974>、村田製作所<6981>、ファナック<6954>、三菱商事<8058>、太陽誘電<6976>、キヤノン<7751>など上位銘柄が全面安で推移している。
《US》
関連銘柄 8件
5020
東証プライム
812.9
時価総額 2,465,405百万円
11/22 15:30
+25.6(3.25%)
+25.6(3.25%)
ENEOS、JX石油開発、JX金属などを傘下に収める持株会社。石油元売り国内トップ。機能材事業、電気事業、再生可能エネルギー事業等も手掛ける。機能材事業の収益改善図る。JX金属が東証に新規上場申請。 記：2024/10/14
6594
東証プライム
2,858
時価総額 3,408,362百万円
11/22 15:30
-50(-1.72%)
-50(-1.72%)
総合モーターメーカー最大手。旧社名は日本電産。京都府京都市に本社。精密小型モーター、車載・産業用モーター、商業・産業用ロボットなどを手掛ける。電動パワステ用モーターなどに強み。車載向けは収益性最優先。 記：2024/10/14
6954
東証プライム
4,114
時価総額 4,095,154百万円
11/22 15:30
+13(0.32%)
+13(0.32%)
CNCシステムなどのFA事業、ロボット事業、ロボマシン事業を展開。富士通のNC部門が分離・独立して1972年に誕生。CNCで世界シェアトップクラス。海外売上高比率は8割超。配当性向は60％が基本方針。 記：2024/09/02
6976
東証プライム
2,149
時価総額 279,838百万円
11/22 15:30
-60.5(-2.74%)
-60.5(-2.74%)
電子部品メーカー。積層セラミックコンデンサ等のコンデンサが主力。インダクタや通信用デバイス、アルミニウム電解コンデンサ等も。自動車、情報インフラ・産業機器が注力市場。インダクタや複合デバイスは売上順調。 記：2024/06/11
6981
東証プライム
2,562
時価総額 5,099,951百万円
11/22 15:30
-8(-0.31%)
-8(-0.31%)
大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。コンデンサはモビリティ向けなどで販売増を見込む。 記：2024/06/04
7751
東証プライム
5,054
時価総額 6,740,838百万円
11/22 15:30
+61(1.22%)
+61(1.22%)
精密機器大手。1937年設立。オフィス複合機やレンズ交換式カメラ、FPD露光装置などで世界トップシェア。バランスの取れた事業構造が強み。海外売上比率は7割超。商業印刷、産業印刷分野はラインアップ強化図る。 記：2024/10/21
7974
東証プライム
8,166
時価総額 10,605,103百万円
11/22 15:30
-37(-0.45%)
-37(-0.45%)
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記：2024/07/28
8058
東証プライム
2,646.5
時価総額 11,059,771百万円
11/22 15:30
+0.5(0.02%)
+0.5(0.02%)
大手総合商社。原料炭や銅、液化天然ガスなど資源分野で世界有数の優良権益を有す。非資源分野は食品卸売に強み。自動車・モビリティ、複合都市開発等も。総還元性向40％程度目処。LNG事業の拡張などを図る。 記：2024/07/07
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