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5日のNY市場はまちまち

2022/8/6 9:45 FISCO
[NYDow・NasDaq・CME(表)] NYDOW;32803.47;+76.65 Nasdaq;12657.55;-63.03 CME225;28135;-35(大証比) [NY市場データ] 5日のNY市場はまちまち。ダウ平均は76.65ドル高の32,803.47ドル、ナスダックは63.03ポイント安の12,657.55で取引を終了した。7月雇用統計の強い結果を受けて、連邦準備制度理事会(FRB)の大幅利上げ観測が再燃し、金利高を警戒した売りが先行。一方、景気後退懸念も緩和したため、徐々に買い戻しが強まり、下げ幅を縮小した。ダウ平均は上昇に転じたが、金利上昇を警戒してハイテク株は売られ、ナスダック総合指数は下落で終了した。セクタ—別ではエネルギー、銀行が上昇した一方で、自動車・自動車部品が下落。シカゴ日経225先物清算値は大阪比35円安の28135円。ADR市場では、対東証比較(1ドル=135.01円換算)で三菱UFJ<8306>、みずほFG<8411>、オリンパス<7733>、三井物産<8031>などが上昇した一方、任天堂<7974>、東京海上HD<8766>、三菱地所<8802>、住友電工<5802>、いすゞ<7202>などが下落した。全体としては売りが優勢だった。 《YN》
関連銘柄 9件
5802 東証プライム
2,869
11/28 15:30
+1(0.03%)
時価総額 2,277,817百万円
ワイヤーハーネス、自動車電装部品等の自動車関連事業が主力。1897年創業。送配電用電線・ケーブル、光ファイバ・ケーブル、電子ワイヤー等も。環境エネルギー関連事業では電動車用平角巻線の拡販等に注力。 記:2024/10/07
7202 東証プライム
2,035
11/28 15:30
+24(1.19%)
時価総額 1,528,027百万円
トラック・バスの製造・販売等を行う商用車メーカー。1916年創業。150以上の国・地域で販売。ディーゼルエンジンなどに強み。トヨタ自動車と資本提携。配当性向40%目安。商用車では新型車の拡販などに注力。 記:2024/08/20
7733 東証プライム
2,382.5
11/28 15:30
-21.5(-0.89%)
時価総額 2,805,870百万円
医療機器メーカー。1919年創業。消化器内視鏡で世界トップシェア。外科手術用エネルギーデバイス、人工骨補填材、整形外科用器具等も。海外売上比率が高い。消化器内視鏡システム「EVIS X1」の拡販図る。 記:2024/06/24
7974 東証プライム
8,785
11/28 15:30
+258(3.03%)
時価総額 11,408,992百万円
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記:2024/07/28
8031 東証プライム
3,184
11/28 15:30
+14(0.44%)
時価総額 9,639,200百万円
大手総合商社。鉄鉱石や原油・LNGなど資源分野に強み。機械・インフラ、化学品、生活産業などの事業を多角的に展開。インドネシアのパイトン発電事業の持分売却は完了。中計では26.3期当期利益9200億円目標。 記:2024/06/04
1,768.5
11/28 15:30
+0.5(0.03%)
時価総額 23,489,208百万円
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。アジアプラットフォームの強靭化などに取り組む。 記:2024/07/29
3,725
11/28 15:30
+25(0.68%)
時価総額 9,458,706百万円
みずほ銀行を中核とする銀行持株会社。みずほ信託銀行、みずほ証券、みずほリサーチ&テクノロジーズなども傘下に持つ。シンジケートローンなどに強み。配当性向は40%目安。26.3期連結ROE8%超目標。 記:2024/08/27
5,553
11/28 15:30
-18(-0.32%)
時価総額 11,328,120百万円
メガ損保の一角。東京海上日動火災保険、日新火災海上保険、イーデザイン損害保険などを傘下に収める持株会社。北米を中心とする海外保険事業等も。海外保険事業では競争力の高い商品のグローバル展開などに注力。 記:2024/10/25
8802 東証プライム
2,111.5
11/28 15:30
+3.5(0.17%)
時価総額 2,684,299百万円
総合不動産大手。三菱グループ。新丸の内ビルディングなど東京・丸の内エリアでオフィスビルを多数保有。住宅事業や投資マネジメント事業等も。配当性向30%程度目処。再開発プロジェクトの推進、事業化等に取り組む。 記:2024/07/07