2,151.5
11/22 15:30
-40(-1.83%)
時価総額 839,773百万円
三越と伊勢丹の経営統合で誕生した持株会社。百貨店業、クレジット・金融・友の会業、不動産業等を展開。伊勢丹新宿本店は百貨店の店舗別売上で国内首位。24.3期は伊勢丹新宿本店、三越銀座店の総額売上が過去最高。 記:2024/06/13
373.6
11/22 15:30
-3.7(-0.98%)
時価総額 619,137百万円
大手総合化学メーカー。1913年創業。合成樹脂、アルミナ製品、光学製品、農薬、医療用医薬品等を製造・販売。液浸ArF等で世界シェアトップクラス。アグロ&ライフソリューションなどを成長ドライバーに位置付け。 記:2024/10/07
609
11/22 15:30
-2(-0.33%)
時価総額 242,321百万円
住友化学傘下の製薬会社。2005年に大日本製薬と住友製薬が合併して誕生。精神神経領域、がん領域が研究重点領域。非定型抗精神病薬「ラツーダ」等が主力製品。2型糖尿病治療剤「エクア」などの販売拡大図る。 記:2024/06/11
5,749
11/22 15:30
+162(2.9%)
時価総額 1,700,916百万円
独立系電線メーカー大手。1885年創業。光ファイバケーブルや通信ケーブル、圧力センサ、プリント回路、自動車電装品等を手掛ける。光ファイバ融着接続機に強み。自動車事業部門は収益性改善に引き続き取り組む。 記:2024/08/05
42,590
11/22 15:30
+210(0.5%)
時価総額 4,613,221百万円
半導体の精密加工装置、精密加工ツールの製造・販売を行う。1937年に広島県呉市で創業。ダイシングソーなどで世界トップシェア。パワー半導体向け中心に精密加工装置は出荷順調。生産能力の強化、効率化推進。 記:2024/06/28
2,293
11/22 15:30
+8.5(0.37%)
時価総額 1,059,485百万円
1912年創業のポンプメーカー。標準ポンプや冷却塔、排水機場用ポンプで国内トップシェア。精密・電子、建築・産業、エネルギー分野の売上比率が高い。配当性向35%以上目標。成長分野中心に積極的な投資を行う。 記:2024/08/27
18,295
11/22 15:30
-90(-0.49%)
時価総額 5,362,521百万円
空調・冷凍機事業が主力。エアコン世界首位。フッ素化学製品等の化学事業、酸素濃縮装置の製造・販売等も。海外売上比率が高い。差別化新商品の投入、増産投資等に取り組む。26.3期営業利益5000億円目標。 記:2024/06/07
2,360
11/22 15:30
+2(0.08%)
時価総額 423,382百万円
半導体ファブレスメーカー。富士通、パナソニックのシステムLSI事業の統合により誕生。SoCの設計・開発、販売を行う。オートモーティブ、データセンターなどが注力分野。注力分野中心に多くの大型商談を獲得。 記:2024/07/28
2,562
11/22 15:30
-8(-0.31%)
時価総額 5,099,951百万円
大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。コンデンサはモビリティ向けなどで販売増を見込む。 記:2024/06/04
3,863
11/22 15:30
-62(-1.58%)
時価総額 1,275,408百万円
大手損害保険会社の損害保険ジャパンを中核とする持株会社。セゾン自動車火災保険、SOMPOひまわり生命保険、SOMPOケアなども傘下に持つ。自動車保険が主力。海外保険事業では地域、事業領域の拡大を図る。 記:2024/08/30
3,531
11/22 15:30
+13(0.37%)
時価総額 5,678,604百万円
3メガ損保の一角。三井住友海上火災保険、あいおいニッセイ同和損害保険、三井ダイレクト損害保険などを傘下に収める。総資産は27兆円超。事業・リスクポートフォリオなどの変革で安定収益基盤の構築を図る。 記:2024/10/09
5,681
11/22 15:30
+63(1.12%)
時価総額 11,589,240百万円
メガ損保の一角。東京海上日動火災保険、日新火災海上保険、イーデザイン損害保険などを傘下に収める持株会社。北米を中心とする海外保険事業等も。海外保険事業では競争力の高い商品のグローバル展開などに注力。 記:2024/10/25
2,401
11/22 15:30
+20(0.84%)
時価総額 1,414,189百万円
生保大手。太陽生命保険、大同生命保険、T&Dフィナンシャル生命保険などを傘下に収める。独自のビジネスモデルによる競争優位性が強み。総資産は17兆円超。Z世代等との接点構築などでコアビジネスの強化図る。 記:2024/10/09