2,051
11/22 15:30
+18(0.89%)
時価総額 8,786百万円
GXグリーンエネルギー発電施設の開発・販売、GXゼロエネルギーハウスの開発・販売、O&M・発電事業等を手掛ける。旧社名はフィット。配当性向15%程度目途。NonFIT発電所の開発・販売体制の強化を図る。 記:2024/09/01
Webサーバー「ASJサーバー」、決済代行サービス「ASJペイメント」、クラウドグループウェア「HotBiz」等を手掛ける。サーバ構築技術等に強み。DX推進支援に加え、新規技術の研究開発などを強化。 記:2024/08/23
先端リアルタイムCG技術等を提供する開発推進・支援事業、ゲーム・映像業界特化の人材紹介・派遣サービスを手掛ける人材事業を展開。開発推進・支援事業では顧客基盤拡大図る。人材事業では収益改善に取り組む。 記:2024/10/28
タレントマネジメントシステム「タレントパレット」の提供等を行うHRソリューション部門が主力。「見える化エンジン」等のマーケティングソリューションも。タレントパレットは顧客単価が上昇傾向、低解約率を維持。 記:2024/08/29
7,983
11/22 15:30
+40(0.5%)
時価総額 316,462百万円
会員制転職サイト「ビズリーチ」、採用管理や勤怠管理等の「ハーモス」を展開。国内最大級の求荷求車サービス「トラボックス」等も手掛ける。ビズリーチのスカウト可能会員数は258万人超。顧客基盤は順調に拡大。 記:2024/10/25
4,980
11/22 15:30
-90(-1.78%)
時価総額 79,750百万円
ITインフラの設計・構築から運用・保守までを一貫で請け負う。専門性の高い領域に強み。ソフトバンクやNTTコミュニケーションズ等が主要取引先。先端技術分野売上は順調に増加。27.2期営業利益36億円目標。 記:2024/06/07
2,589
11/22 15:30
-92(-3.43%)
時価総額 151,741百万円
中小企業向けに統合型クラウド会計ソフト、人事労務ソフトの提供等を行う。クラウド会計ソフトで国内トップシェア。有料課金ユーザー企業数は53万件超。サブスク売上比率が高い。金融サービスの拡大等を図る。 記:2024/10/24
2,146
11/22 15:30
-14(-0.65%)
時価総額 133,741百万円
VTuberグループ「にじさんじ」の運営が主力。英語圏におけるVTuberビジネス「NIJISANJI EN」等も手掛ける。29歳以下のユーザーが多い。所属VTuber数は160人超。ID数は順調に増加。 記:2024/10/26
人材サービス会社。医療や介護、福祉に特化した求人サイト「グッピー求人」、「グッピー新卒」の運営等を行う。ヘルスケア事業は売上堅調。24.8期1Qは増収。メドレーがTOB実施、成立なら同社株は上場廃止へ。 記:2024/02/26
1,296
11/22 15:30
+13(1.01%)
時価総額 6,843百万円
宿泊施設向け予約エンジンの提供を行う。自社Web宿泊予約システム「tripla Book」などが主要サービス。導入施設数は7100超。宿泊施設向け予約管理システム「tripla Link」の提供を開始。 記:2024/06/11
2,780
11/22 14:55
-50(-1.77%)
時価総額 3,542百万円
クラウド環境構築等を行うクラウドインテグレーション部門が主力。AIによるデータ分析やパブリッククラウドの販売、自社プロダクトの提供等も。360度評価特化型人事評価サービス「360」などで大型案件受注。 記:2024/07/02
東京女子医大発のバイオベンチャー。細胞培養器材の販売のほか、再生医療受託事業、細胞シート再生医療事業を手掛ける。細胞培養技術に強み。細胞培養器材事業では既存代理店との協業強化で器材製品の拡販図る。 記:2024/06/24
770
11/22 15:30
+5(0.65%)
時価総額 6,969百万円
医療機関の経営・管理・運営指導等を行うグローム・マネジメントなどを傘下に収める持株会社。不動産関連事業から完全撤退予定。アライアンス先施設数は50施設超。ホスピス住宅第1号施設が24年7月に開業。 記:2024/08/30
998
11/22 15:30
+50(5.27%)
時価総額 35,150百万円
パーキンソン病専門介護施設「PDハウス」を運営。医療特化型住宅「太陽のプリズム」の運営、福祉用具のレンタル、加圧トレーニング事業等も。石川県金沢市に本社。PDハウスは新規エリアの展開加速などに注力。 記:2024/10/10
1,535
11/22 15:30
+9(0.59%)
時価総額 5,571百万円
福祉サービス会社。障がい者の就労移行支援、就労定着支援、指定計画相談支援サービス、引きこもり解消の自立訓練サービスなどを展開。就労移行支援事業所は順調に拡大。報酬単価の上昇等により収益も伸長。 記:2024/07/12