株～企業情報・おすすめ銘柄

*07:32JST 前日に動いた銘柄 part2 アソインター、ぷらっとホーム、クオリプスなど 銘柄名<コード>14日終値⇒前日比 マリオン<3494> 412 +80 BOOSTRYとの協業も材料視。 東京機<6335> 373 +21 第1四半期の営業黒字決算を好感。 アソインター<9340> 1275 +252 今期の2ケタ増益・増配見通しを好感。 日本基礎技術<1914> 664 +100 第1四半期の高い収益変化率を好感。 SIGグループ<4386> 680 +73 第1四半期大幅増益で好進捗に。 ジーダット<3841> 2132 +322 上半期は経常黒字浮上を引き続き材料視。 THEグローバル社<3271> 603+83 今期の増益・増配見通しを引き続き評価。 東葛HD<2754> 837 +107 オートバックス子会社による810円のTOB価格にサヤ寄せ続く。 ぷらっとホーム<6836> 1791 +136 第1四半期経常損益改善を引き続き評価。 ピクセルCZ<2743> 99 -50 上半期決算発表を延期。 エスケーエレク<6677> 2461 -438 業績下方修正に減配も発表。 日本ビジネスシステムズ<5036> 867 -132 第3四半期業績の低進捗をマイナス視。 サニーサイド<2180> 538 -74 前期経常益は下振れ着地に。 グリーンズ<6547> 1490 -129 今期経常減益見通しを嫌気。 ブシロード<7803> 372 +20 前期営業利益73.9％減だが今期は前期比2.2倍予想。 アストロスケール<186A> 789 +100 エアバスと協業可能性に関する覚書。 クオリプス<4894> 6240 -650 第1四半期営業損益は1.95億円の赤字。 Rebase<5138> 954 +150 第1四半期営業利益53.1％増。 AIinside<4488> 3730 -360 第1四半期営業利益25.2％減。 JDSC<4418> 715 +64 25年6月期営業利益が前期比5.9倍予想で発行済株式数の2.8％上限の 自社株買いも発表。 FFRI<3692> 1808 -132 通期予想の営業利益5.15億円に対し第1四半期は0.02億円にとどまる。 LaboroAI<5586> 854 -79 第3四半期累計の営業利益42.3％減。 坪田ラボ<4890> 443 -13 第1四半期営業損益は1.74億円の赤字。 フレクト<4414> 1995 +90 第1四半期営業利益は前年同期比4.7倍。 《CS》

*17:42JST 東証グロ－ス市場250指数は6日続伸、利益確定入るもしっかりの地合いが継続 東証グロース市場指数 763.87 ＋13.61 ／出来高2億7466万株／売買代金1326億円東証グロース市場250指数 592.90 ＋10.98 ／出来高1億5121万株／売買代金924億円 　本日のグロース市場は、東証グロース市場指数、東証グロース市場250指数ともに6日続伸。値上がり銘柄数は402、値下り銘柄数は167、変わらずは17。 　13日の米国株式市場は上昇。ダウ平均は408.63ドル高（＋1.04％）の39765.64ドル、ナスダックは407.00ポイント高（＋2.43％）の17187.61、S&P500は90.04ポイント高（＋1.68％）の5434.43で取引を終了した。7月生産者物価指数（PPI）が予想を下回ったため年内の利下げ期待を受けた買いが強まり、寄り付き後、上昇。14日に発表される消費者物価指数（CPI）もさらなるインフレ改善を示すとの期待も強まり、終日買いが先行した。金利先安観にハイテクの買いが強く、終盤にかけて相場は上げ幅を拡大し終了。 　米国株上昇も、足元の5日続伸などが影響して、グロース市場は前日終値水準での小動きスタートとなった。朝方は東証グロース市場指数、東証グロース市場250指数ともに方向感に乏しい地合いだったが、売り買い一巡後はじりじりと上昇。岸田首相が9月の自民党総裁選に不出馬と伝わると上げ一服となったが、大引けにかけて再度上を意識するなどしっかりとした展開となった。 　時価総額上位銘柄では、弁護士ドットコム<6027>、セーフィー<4375>、ライフネット生命<7157>、JTOWER<4485>が買われた。値上がり率上位には、エアバスと協業の可能性に関する覚書を交わしたアストロスケールHD<186A>、決算が材料視されたRebase<5138>がランクイン。 　一方、決算がネガティブ視されてクオリプス<4894>が売り優勢となったほか、AIinside<4488>、LaboroAI<5586>も売られた。一方、時価総額上位銘柄では、アドベンチャー<6030>、トライト<9164>が下落。下落率上位には、ビリングシステム<3623>、インフォネット<4444>がランクイン。 　東証グロース市場コア指数採用銘柄では、弁護士ドットコム、セーフィー、ライフネット生命、JTOWERのほか、ispace<9348>、BASE<4477>が買われた。 [東証グロース市場 上昇率・下落率上位10銘柄] ・値上がり率上位10位 |コード|銘柄 | 現値| 前日比| 前比率| 1| 2586|フルッタ | 66| 30| 83.33| 2| 4883|モダリス | 173| 50| 40.65| 3| 5247|ＢＴＭ | 1332| 300| 29.07| 4| 3300|アンビＤＸ | 1362| 300| 28.25| 5| 219A|ハートシード | 1636| 300| 22.46| 6| 7047|ポート | 2192| 400| 22.32| 7| 5138|Ｒｅｂａｓｅ | 954| 150| 18.66| 8| 4484|ランサーズ | 242| 34| 16.35| 9| 6597|ＨＰＣシス | 1137| 150| 15.20| 10| 186A|アストロスケール | 789| 100| 14.51| ・値下がり率上位10位 |コード|銘柄 | 現値| 前日比| 前比率| 1| 3623|ＢＳ | 1260| -348| -21.64| 2| 5618|ナイル | 411| -100| -19.57| 3| 7031|インバウンド | 808| -149| -15.57| 4| 6030|アドベンチャー | 4155| -700| -14.42| 5| 4444|インフォネット | 952| -148| -13.45| 6| 6193|バーチャレク | 698| -104| -12.97| 7| 4894|クオリプス | 6240| -650| -9.43| 8| 4488|ＡＩｉｎｓｉｄｅ | 3730| -360| -8.80| 9| 153A|カウリス | 1408| -133| -8.63| 10| 5586|ＬａｂｏｒｏＡＩ | 854| -79| -8.47| 《FA》

*16:32JST 新興市場銘柄ダイジェスト：アンビDX、アストロスケールはストップ高買い気配 <186A> アストロスケール 789 +100 ストップ高買い気配。子会社のアストロスケール英国が軌道上サービスとデブリ除去で欧州のエアバスと協業の可能性に関する覚書を締結したと発表している。地球の軌道上のデブリを確認、捕獲、除去するための画期的な方法のほか、今後のミッションでエアバスのロボットアーム「ビスパ」を取り入れる可能性を模索する。また、軌道上の衛星に対するメンテナンス、修理、改修を行うための技術とソリューションを開発する。 <3300> アンビDX 1362 +300 ストップ高買い気配。24年6月期の営業利益は前期比70.0％増の27.26億円で着地。賃貸DXプロパティマネジメント事業の管理戸数などが増加し、会社計画（20.06億円）を超過達成した。期末配当予想は37円（従来予想25円）に増額修正。また、25年6月期の営業利益予想を前期比29.4％増の35.26億円と発表している。業務の効率化や顧客獲得の最大化に努める。年間配当予想は105.円（普通配当55円、上場10周年記念配当50円）とした。 <5138> Rebase 954 +150 ストップ高。25年3月期第1四半期（24年4-6月）の営業利益を前年同期比53.1％増の0.93億円と発表している。主力のレンタルスペースマッチングプラットフォーム「インスタベース」でWEBマーケティングの有効活用やIoTサービスとの連携などを図り、好調に推移した。通期予想は前期比13.6％増の3.80億円で据え置いた。利用総額等は下半期に偏重する傾向があるとされ、成長期待も買いにつながっているようだ。 <7047> ポート 2192 +400 ストップ高買い気配。25年3月期第1四半期（24年4-6月）の営業利益を前年同期比104.9％増の9.45億円と発表している。人材領域の人材紹介で成約件数が拡大したことに加え、成約単価も上昇した。エネルギー領域で総成約件数が増加したことも利益倍増に寄与した。通期予想は前期比30.8％増の29.00億円で据え置いた。また、9月末及び3月末の株主を対象にQUOカード各5000円分(年間合計1万円分)を贈呈する株主優待を実施する。 <4418> JDSC 715 +64 急伸。24年6月期の営業利益は26.1％減の0.50億円で着地した。全社的なコスト管理の徹底などが奏功し、会社計画（0.30億円）を上回った。同時に発表した25年6月期の営業利益予想を前期比491.9％増の3.00億円と発表している。トップラインを成長させつつ、利益創出フェーズへ移行する計画。また、上限39万株（2.00億円）の自社株買いを実施する。発行済株式総数（自己株を除く）に対する割合は2.8％。 《NH》