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[日経平均株価・TOPIX（表）] 日経平均;38414.83;+388.66TOPIX;2703.64;+20.83 [後場寄り付き概況] 　後場の日経平均は前日比388.66円高の38414.83円と、前引け（38415.32円）とほぼ同水準でスタート。ランチタイム中の日経225先物は38400円-38520円のレンジでもみ合い。ドル・円は1ドル＝154.20-30円と午前9時頃から20銭ほど円安・ドル高水準。アジア市況は上海総合指数がマイナス圏で軟調で0.5％ほど下落している一方、香港ハンセン指数は朝方は前日終値をはさんで方向感が定まらず0.1％ほど下落している。 　後場の日経平均は前引けとほぼ同水準で始まった。朝方にやや円高・ドル安方向に振れた円相場がその後は円安方向への動きとなっていることが株式市場で安心感となっているもよう。一方、一段と上値を追う材料に乏しく、週末ということもあり、上値では利益確定売りが出やすいようだ。 　セクターでは、石油石炭製品、サービス業、非鉄金属が上昇率上位となっている一方、海運業、電気・ガス業、医薬品が下落している。 　東証プライム市場の売買代金上位では、さくら<3778>、リクルートHD<6098>、フジクラ<5803>、イビデン<4062>、ニトリHD<9843>、KADOKAWA<9468>、メルカリ<4385>、三井E&S<7003>、古河電工<5801>、東エレク<8035>が高い。一方、ニデック<6594>、DeNA<2432>、IHI<7013>、川崎船<9107>、中外薬<4519>、郵船<9101>、NTT<9432>、楽天グループ<4755>、第一三共<4568>、任天堂<7974>が下落している。 《CS》

[日経平均株価・TOPIX（表）] 日経平均;38070.64;-281.70TOPIX;2689.64;-8.65 [後場寄り付き概況] 　後場の日経平均は前日比281.70円安の38070.64円と、前引け（38033.22円）からやや下げ幅を縮小してスタート。ランチタイム中の日経225先物は37950円-38110円のレンジで強含み。ドル・円は1ドル＝154.90-155.00円と午前9時頃から10銭ほど円高・ドル安水準。アジア市況は上海総合指数が前日終値を挟んだ一進一退の動きで0.1％ほど下落している一方、香港ハンセン指数は概ね小幅安水準で推移し0.1％ほど下落している。 　後場の東京市場は前引けに比べやや買いが先行して始まった。前場の日経平均が38000円近辺で下値の堅い展開となったことが安心感となっているもよう。一方、朝方は底堅かったダウ平均先物がやや軟調な動きとなっていることなどが東京市場の株価の重しとなっているようだ。 　セクターでは、鉱業、精密機器、小売業が下落率上位となっている一方、非鉄金属、銀行業、ゴム製品が上昇率上位となっている。 　東証プライム市場の売買代金上位では、KADOKAWA<9468>、IHI<7013>、ソシオネクスト<6526>、三菱重<7011>、さくら<3778>、OLC<4661>、川崎重<7012>、ファーストリテ<9983>、アドバンテスト<6857>、INPEX<1605>が下落。一方、東京ガス<9531>、古河電工<5801>、住友電工<5802>、フジクラ<5803>、三井住友トラ<8309>、マネックスG<8698>、DeNA<2432>、SHIFT<3697>、みずほ<8411>、楽天グループ<4755>が上昇している。 《CS》

[日経平均株価・TOPIX（表）] 日経平均;38475.70;+61.27TOPIX;2711.00;+0.97 [寄り付き概況] 　20日の日経平均は61.27円高の38475.70円と続伸して取引を開始した。前日19日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は120.66ドル安の43268.94ドル、ナスダックは195.66ポイント高の18987.47で取引を終了した。ウクライナ・ロシア戦争の深刻化懸念に売りが加速し、寄り付き後、大幅安。低調な住宅着工件数を受けて成長懸念も浮上しダウは続落し終日軟調に推移した。一方、ナスダックは半導体エヌビディア（NVDA）の決算への期待や長期金利の低下で上昇に転じ、終盤にかけ上げ幅を拡大し、主要指数は高安まちまちで終了した。 　今日の東京株式市場は買いが先行した。昨日の米株式市場でダウ平均は下落したが、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数や、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が上昇したことが東京市場のハイテク株や半導体関連株の株価の支えとなった。また、昨日の海外市場で米長期金利が弱含んだことも東京市場で安心感となった。一方、昨日の海外市場でダウ平均が4日続落したことが東京市場の株価の重しとなった。また、ウクライナとロシアを巡る地政学リスクの高まりが投資家心理を委縮させた。さらに、日本時間の明日未明に発表される米半導体エヌビディアの8-10月期決算を見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。なお、取引開始前に発表された10月の貿易収支は4612億円の赤字だった。QUICKがまとめた民間予測の中央値は3452億円の赤字だった。 　セクター別では、精密機器、その他製品、小売業、水産・農林業、食料品などが値上がり率上位、保険業、鉱業、海運業、銀行業、石油石炭製品などが値下がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、7＆iHD<3382>、SOMPO<8630>、東京ガス<9531>、三井E&S<7003>、ソニーG<6758>、さくら<3778>、アシックス<7936>、ニデック<6594>、日製鋼所<5631>、楽天グループ<4755>、レーザーテック<6920>、ディスコ<6146>、中外薬<4519>などが上昇。他方、東京海上<8766>、MS＆AD<8725>、ダイキン<6367>、バンナムHD<7832>、三菱UFJ<8306>、パナHD<6752>、商船三井<9104>、INPEX<1605>、ホンダ<7267>、フジクラ<5803>などが下落している。 《CS》