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*16:15JST 日経平均寄与度ランキング（大引け）～日経平均は反発、信越化とファーストリテの2銘柄で約74円押し上げ 20日大引け時点の日経平均構成銘柄の騰落数は、値上がり183銘柄、値下がり40銘柄、変わらず2銘柄となった。 17日の米国株は高安まちまち。NYダウは134.21ドル高（+0.34％）の40003.59ドルと終値ベースで初めて40000ドルに到達。ナスダックは12.35ポイント安（－0.07％）の16685.96ドル、S&P500は6.17ポイント高（+0.12％）の5303.27。ソフトランディング期待を受けた買いに寄り付き後、上昇。ペースは遅いながら、米連邦準備制度理事会（FRB）の次の行動が利下げとの見方が根強く、さらに、中国が不動産市場の支援に向け大規模な財政措置を発表したことなどが住宅セクターを支え、ダウは終日底堅く推移し終盤にかけ上げ幅を拡大、終値で史上最高値の4万ドル台に到達した。一方、ナスダックは長期金利の上昇が重しとなり軟調でまちまちで終了。米国株が高安まちまちだったことで、東京市場は方向感に乏しい展開で取引を開始した。寄付き時点の日経平均は、先週末比小幅マイナスでスタートしたが、一気に切り返した後はじりじりと上げ幅を拡大。目立った売買材料が観測されないなか、先物にまとまった買いが入ったとの声も聞かれ、日経平均は4月15日以来となる39000円台に乗せる強い動きを見せた。週初ということもあり、プライム市場の売買代金は4兆円ほどに留まったが、ほぼ7割の銘柄が上昇するしっかりとした地合いとなった。 大引けの日経平均は前営業日比282.30円高（+0.73％）の39069.68円となった。東証プライム市場の売買高は18億371万株、売買代金は4兆1510億円。業種別では、石油・石炭製品、鉱業、非鉄金属、鉄鋼、電気・ガス業などが上昇した一方、その他製品、情報・通信業の2セクターのみ下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は69％、対して値下がり銘柄は28％となっている。 値上がり寄与トップは信越化<4063>、同2位はファーストリテ<9983>となり、2銘柄で日経平均を約74円押し上げた。また、日経平均構成銘柄の上昇率トップは住友金属鉱山<5713>で7.71％高、同2位は三菱マテリアル<5711>で7.01％高だった。 一方、値下がり寄与トップはソフトバンクG<9984>、同2位はダイキン<6367>となり、2銘柄で日経平均を約57円押し下げた。また、日経平均構成銘柄の下落率トップもソフトバンクGで2.78％安、同2位はエーザイ<4523>で1.83％安だった。 *15:00現在 日経平均株価　　39069.68(+282.30) 値上がり銘柄数　183(寄与度+380.00) 値下がり銘柄数　40(寄与度-97.70) 変わらず銘柄数　2 ○値上がり上位銘柄 コード　銘柄　　　　　　　直近価格　前日比　寄与度 <4063>　信越化　　　　　　　　6083　　 243　 39.72 <9983>　ファーストリテ　　　 41360　　 350　 34.33 <8035>　東エレク　　　　　　 36340　　 250　 24.52 <6762>　TDK　　　　　　　　7448　　 186　 18.24 <4543>　テルモ　　　　　　　　2774　　　51　 13.21 <6954>　ファナック　　　　　　4674　　　77　 12.59 <6098>　リクルートHD　　　　　7818　　 121　 11.87 <6526>　ソシオネクスト　　　　4600　　 286　　9.35 <9433>　KDDI　　　　　　　4379　　　47　　9.22 <9613>　NTTデータG　　　　　　2339　　　56　　9.07 <7267>　ホンダ　　　　　　　　1770　　　43　　8.43 <8031>　三井物産　　　　　　　8180　　 212　　6.93 <7269>　スズキ　　　　　　　　1839　　　53　　6.87 <5713>　住友金属鉱山　　　　　5488　　 393　　6.42 <6273>　SMC　　　　　　　 83630　　1770　　5.79 <7272>　ヤマハ発動機　　　　　1511　　　43　　4.17 <4503>　アステラス製薬　　　　1512　　　25　　4.00 <4901>　富士フイルム　　　　　3454　　　40　　3.92 <4661>　オリエンタルランド　　4687　　 115　　3.76 <2802>　味の素　　　　　　　　6109　　 114　　3.73 ○値下がり上位銘柄 コード　銘柄　　　　　　　直近価格　前日比　寄与度 <9984>　ソフトバンクG　　　　 8312　　-238　-46.68 <6367>　ダイキン工業　　　　 24775　　-330　-10.79 <6857>　アドバンテ　　　　　　5520　　 -20　 -5.23 <9766>　コナミG　　　　　　　11320　　-135　 -4.41 <4523>　エーザイ　　　　　　　6655　　-124　 -4.05 <7974>　任天堂　　　　　　　　8391　　-112　 -3.66 <9843>　ニトリHD　　　　　　 18265　　-220　 -3.60 <7832>　バンナムHD　　　　　　3100　　 -30　 -2.94 <6902>　デンソー　　　　　　　2612　　 -21　 -2.75 <7741>　HOYA　　　　　　 18800　　-150　 -2.45 <6146>　ディスコ　　　　　　 55700　　-360　 -2.35 <3659>　ネクソン　　　　　　　2644　 -20.5　 -1.34 <4704>　トレンドマイクロ　　　7413　　 -38　 -1.24 <6758>　ソニーG　　　　　　　13065　　 -35　 -1.14 <6702>　富士通　　　　　　　　2334　　 -27　 -0.88 <7011>　三菱重工業　　　　　　1348　　 -23　 -0.75 <8725>　MS＆AD　　　　　　2768　 -21.5　 -0.63 <9107>　川崎汽船　　　　　　　2288　　 -21　 -0.62 <8604>　野村　　　　　　　　　 908　　-9.3　 -0.30 <9602>　東宝　　　　　　　　　4871　　 -85　 -0.28 《CS》

*12:32JST 日経平均寄与度ランキング(前引け）～日経平均は大幅反発、ファーストリテと信越化の2銘柄で約126円押し上げ 20日前引け時点の日経平均構成銘柄の騰落数は、値上がり204銘柄、値下がり18銘柄、変わらず3銘柄となった。 日経平均は大幅反発。前営業日比559.54円高（+1.44％）の39346.92円（出来高概算9億株）で前場の取引を終えている。17日の米国株は高安まちまち。NYダウは134.21ドル高（+0.34％）の40003.59ドルと終値ベースで初めて40000ドルに到達。ナスダックは12.35ポイント安（－0.07％）の16685.96ドル、S&P500は6.17ポイント高（+0.12％）の5303.27。ソフトランディング期待を受けた買いに寄り付き後、上昇。ペースは遅いながら、米連邦準備制度理事会（FRB）の次の行動が利下げとの見方が根強く、さらに、中国が不動産市場の支援に向け大規模な財政措置を発表したことなどが住宅セクターを支え、ダウは終日底堅く推移し終盤にかけ上げ幅を拡大、終値で史上最高値の4万ドル台に到達した。一方、ナスダックは長期金利の上昇が重しとなり軟調でまちまちで終了。米国株は高安まちまちだったことで、東京市場は方向感に乏しい展開で取引を開始した。寄付き時点の日経平均は、先週末比小幅マイナスでスタートしたが、一気に切り返した後はじりじりと上げ幅を拡大。目立った売買材料が観測されないなか、先物にまとまった買いが入ったとの声が聞かれるなか、日経平均は4月15日以来となる39000円台に乗せる強い動きとなった。週初ということもあり、プライム市場の売買代金は2兆円ほどと商いはさほど膨らんでいないが、ほぼ8割が上昇する全面高の地合いに。 値上がり寄与トップはファーストリテ<9983>、同2位は信越化学<4063>となり、2銘柄で日経平均を約126円押し上げた。また、日経平均構成銘柄の上昇率トップは住友金属鉱山<5713>で8.20％高、同2位はソシオネクスト<6526>で7.95％高だった。 一方、値下がり寄与トップはソフトバンクG<9984>、同2位はダイキン<6367>となり、2銘柄で日経平均を約8円押し下げた。また、日経平均構成銘柄の下落率トップはエーザイ<4523>で1.40％安、同2位は川崎汽船<9107>で0.87％安だった。 *11:30現在 日経平均株価　　39346.92(+559.54) 値上がり銘柄数　204(寄与度+575.57) 値下がり銘柄数　18(寄与度-16.03) 変わらず銘柄数　3 ○値上がり上位銘柄 コード　銘柄　　　　　　　直近価格　前日比　寄与度 <9983>　ファーストリテ　　　 41790　　 780　 76.50 <4063>　信越化　　　　　　　　6146　　 306　 50.02 <8035>　東エレク　　　　　　 36510　　 420　 41.19 <6762>　TDK　　　　　　　　7488　　 226　 22.16 <4543>　テルモ　　　　　　　　2802　　　79　 20.53 <6098>　リクルートHD　　　　　7901　　 204　 20.01 <6954>　ファナック　　　　　　4712　　 115　 18.80 <9433>　KDDI　　　　　　　4400　　　68　 13.34 <9613>　NTTデータG　　　　　　2357　　　73　 11.93 <6857>　アドバンテ　　　　　　5585　　　45　 11.77 <6526>　ソシオネクスト　　　　4657　　 343　 11.21 <7267>　ホンダ　　　　　　　　1772　　　45　　8.83 <6988>　日東電工　　　　　　 12465　　 245　　8.01 <5713>　住友金属鉱山　　　　　5513　　 418　　6.83 <6273>　SMC　　　　　　　 83880　　2020　　6.60 <4503>　アステラス製薬　　　　1527　　　40　　6.46 <8031>　三井物産　　　　　　　8164　　 196　　6.41 <7269>　スズキ　　　　　　　　1833　　　47　　6.15 <7203>　トヨタ自動車　　　　　3473　　　37　　6.05 <9735>　セコム　　　　　　　 10165　　 180　　5.88 ○値下がり上位銘柄 コード　銘柄　　　　　　　直近価格　前日比　寄与度 <9984>　ソフトバンクG　　　　 8524　　 -26　 -5.10 <6367>　ダイキン工業　　　　 25000　　-105　 -3.43 <4523>　エーザイ　　　　　　　6684　　 -95　 -3.11 <9843>　ニトリHD　　　　　　 18410　　 -75　 -1.23 <7974>　任天堂　　　　　　　　8473　　 -30　 -0.98 <9107>　川崎汽船　　　　　　　2289　　 -20　 -0.59 <3092>　ZOZO　　　　　　　　　3590　　 -14　 -0.46 <7832>　バンナムHD　　　　　　3126　　　-4　 -0.39 <6702>　富士通　　　　　　　　2353　　-7.5　 -0.25 <2501>　サッポロHD　　　　　　5270　　 -21　 -0.14 <8604>　野村　　　　　　　　　 914　　-3.4　 -0.11 <9101>　日本郵船　　　　　　　4923　　 -10　 -0.10 <4902>　コニカミノルタ　　　　 465　　-1.8　 -0.06 <9602>　東宝　　　　　　　　　4943　　 -13　 -0.04 <7011>　三菱重工業　　　　　　1370　　-0.5　 -0.02 <2871>　ニチレイ　　　　　　　3725　　　-1　 -0.02 <6472>　NTN　　　　　　　　 305　　-0.4　 -0.01 <3436>　SUMCO　　　　　　2474　　　-1　 -0.00 《CS》

*16:20JST 米株高を映して半導体関連株中心に買われる【クロージング】 16日の日経平均は大幅に3日続伸。534.53円高の38920.26円（出来高概算22億1000万株）で取引を終えた。前日の米国市場で、長期金利低下を背景にグロース株中心に買われ、主要株価指数が上昇した流れを受け、東京市場も買い先行スタート。半導体など値がさ株を中心に買われ、日経平均は取引開始直後に38897.53円まで上値を伸ばした。ただ、米金利低下による日米金利差縮小への思惑から円安が一服していることが響き、伸び悩む場面もあった。ただ、後場中盤以降、米株先物が堅調に推移するなか、今夜の米国株高を先取りする形で買い意欲が強まり、38900円を回復して終えた。 東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1000に迫り、全体の6割占めた。セクター別では、サービス、証券商品先物、その他製品、その他金融など16業種が上昇。パルプ紙、石油石炭、鉄鋼、輸送用機器など17業種が下落した、指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、リクルートHD<6098>、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>が堅調だった半面、トヨタ<7203>、スズキ<7269>、ホンダ<7267>、日産化<4021>、日清粉G<2002>が軟化した。 前日の米国市場は、4月の消費者物価指数（CPI）が想定通りに減速したことや、4月の小売売上高も弱含みとなり、利下げ期待が再燃したことで、NYダウは史上最高値を更新した。東京市場にも好影響を及ぼし、日経平均の上げ幅は一時500円を超えた。一方、円相場が1ドル＝153円台へと円高が進んだため、輸出採算の悪化への警戒感から自動車株などに値を消す銘柄が増えた。 米CPIの鈍化を受け、米国の利下げ観測が高まり、投資家心理が上向いたが、米国の利下げは早くても9月との見方が多く、それまでには、たくさんのインフレ指標の発表があるため、インフレ鈍化基調が今後も続くか見極める必要があるだろう。一方、日銀の利上げ観測がくすぶるなか、1-3月期の国内総生産（GDP）が年率換算で-2.0％と、2四半期ぶりのマイナス成長となり、国内景気の先行き不安感が残るだけに、消費の回復など国内固有の好材料が出てこなければ、自律反発の域を抜け出ていないだろう。 《CS》