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注目銘柄ダイジェスト(前場):SEMITEC、古河電工、アルペンなど

2020/11/6 12:15 FISCO
*12:15JST 注目銘柄ダイジェスト(前場):SEMITEC、古河電工、アルペンなど 任天堂<7974>:59390円(+1480円) 大幅続伸。前日に第2四半期の決算を発表、営業利益は4-6月期の前年同期比5.3倍に続き、7-9月期も1467億円で同2.2倍と好調推移が継続している。市場予想も400億円程度上回ったとみられる。通期営業利益は従来の3000億円から4500億円、前期比27.7%増と、市場予想に近い水準まで上方修正している。もともと、業績計画は保守的とみられていたが、上半期の上振れ分のみの上方修正にとどまっており、一段の上振れ期待なども高まる形に。 三井不<8801>:1875.5円(-61円) 大幅反落。前日に上半期の決算を発表している。営業利益は642億円で前年同期比45.9%減益、4-6月期の同27.6%減に対して7-9月期は同59.6%減と減益率が拡大、市場コンセンサスも150億円程度下回っている。市場想定下振れは物件売却益計上のタイミングによるもので、会社計画比順調な進捗のもようだが、通期業績計画の上振れが見込まれている中、減益幅の大きさは期待外れと捉えられている。 古河電工<5801>:2456円(-328円) 大幅反落で下落率トップ。前日に上半期の決算を発表、営業損益は33億円の赤字で、7-9月期も21億円の赤字が継続する形になっている。子会社決算の期ずれの影響で、4-6月期にかけての自動車生産低調の影響が反映されている。未定としていた年間配当金も前期の85円から55円に減配の予定。第1四半期決算もネガティブインパクトにつながったが、今回も決算内容を失望する動きが勇勢。 日本アG<3751>:432円( - ) ストップ高買い気配。前日にMBOの実施を発表している。グリーンHDが全株式をTOBで取得、同社ではTOBに賛同の意を表明している。TOB価格は前日終値に対するアップ率が70%の水準となる600円としており、完全サヤ寄せを目指す動きとなっているもよう。買付期間は11月6日から12月21日までとしており、TOB成立後は上場廃止となる予定に。 アルペン<3028>:2517円( - ) ストップ高買い気配。前日に発表した第1四半期決算がポジティブサプライズにつながっている。営業利益は47億円で前年同期比7.8倍と急拡大、上半期計画の17.3億円、前年同期比47.4%減を大きく超過し、通期計画63.9億円、前期比54.7%増に対する進捗率も73%にまで達している。キャンプ用品やゴルフ用品の売上が順調であったほか、粗利率の改善や経費抑制効果が寄与したようだ。 SEMITEC<6626>:4060円(+700円) 大幅に3日続伸。21年3月期第2四半期累計(20年4-9月)の営業利益を従来予想の9.50億円から12.01億円(前年同期実績5.49億円)に上方修正している。血糖値測定器向けセンサや体温計向けセンサの販売が好調に推移したほか、フィリピン工場の稼働が予想より早期に改善し、利益を押し上げる見込み。通期予想(前期比33.1%増の14.50億円)は据え置いたが、上方修正する可能性があるとの見方も買い要因になっているようだ。 ホープ<6195>:6370円(+300円) 大幅に3日続伸。日本卸電力取引所(JEPX)の市場価格の予測最適化を可能にするAIをTATERU<1435>と共同開発したと発表している。ホープはエネルギー事業で自治体や公共施設のコスト削減を促進している。今回開発したAIで電力の価格予測精度の向上を図り、価格変動リスクも含め定量的に評価した予測を活用し、より適切な価格で自治体への料金提案が可能になるとしている。 デイトナ<7228>:2084円(+128円) 大幅に反発。20年12月期の営業利益を従来予想の6.91億円から10.67億円(前期実績6.87億円)に上方修正している。新型コロナウイルスの感染拡大を背景に「3密」を回避できる趣味や通勤手段としてのバイクの活用、バイクメンテナンスのニーズが高まった。イベントの中止や出張自粛で販売促進費、旅費交通費などの経費が減少したことも利益拡大に寄与する見通し。 《ST》
関連銘柄 9件
1435 東証スタンダード
150
11/22 15:30
+4(%)
時価総額 13,669百万円
不動産賃貸経営プラットフォーム運営会社。賃貸経営アプリの提供や投資用不動産のマッチング、スマートホテルの運営を展開。】IoT活用賃貸住宅の開発棟数が増加基調。管理収入伸びる。人件費増やIT投資費用を吸収。 記:2024/09/03
3028 東証プライム
1,995
11/22 15:30
+5(%)
時価総額 77,582百万円
スポーツ小売大手。愛知県名古屋市に本社。アルペン、ゴルフ5、スポーツデポなどを全国展開。店舗数は400店舗超。PBブランドにティゴラ、キスマークなど。大型旗艦店の出店などスポーツ業態中心に新規出店強化。 記:2024/10/11
966
9/24 15:00
±0(%)
時価総額 26,820百万円
測量など空間情報事業や、メガソーラーを中心とするグリーンエネルギー事業、森林活性化事業を展開。シティインデックス社によるTOB成立で、子会社化。空間情報事業や森林活性化事業好調で、1Qは大幅営業増益。 記:2021/08/05
5801 東証プライム
6,351
11/22 15:30
+126(%)
時価総額 448,806百万円
国内電線大手。1884年創業。ワイヤハーネス、電線等の電装エレクトロニクス部門が柱。光ファイバ・ケーブル、通信用波長可変光源などで世界トップクラス。情報通信ソリューション部門では製販体制の強化図る。 記:2024/08/26
6195 東証グロース
210
11/22 15:30
-2(%)
時価総額 3,458百万円
自治体に特化したサービスを展開。広告事業、行政マガジン「ジチタイワークス」の発行等を行うジチタイワークス事業が柱。企業版ふるさと納税支援事業等も。27.3期売上41億円目標。既存事業の新商材開発等を図る。 記:2024/07/26
6626 東証スタンダード
1,719
11/22 15:30
+3(%)
時価総額 19,548百万円
薄膜センサに強みを持つ電子部品メーカー。バルクセンサや赤外線センサ、サージアブソーバ、定電流ダイオード等も手掛ける。自動車向けが主力。海外売上高比率は8割超。自動車・医療向け中心に顧客開拓に取り組む。 記:2024/09/03
7228 東証スタンダード
3,490
11/22 15:30
+25(%)
時価総額 12,581百万円
バイク用品の卸売大手。軽二輪や小型二輪向けのヘルメットやウェア、カスタム部品を展開。国内拠点卸売事業を主力に、アジア拠点卸売事業、小売事業なども。国内拠点卸売事業は復調傾向。アジア拠点卸売事業も拡大。 記:2024/07/03
7974 東証プライム
8,166
11/22 15:30
-37(%)
時価総額 10,605,103百万円
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記:2024/07/28
8801 東証プライム
1,257
11/22 15:30
+11.5(%)
時価総額 3,534,336百万円
大手総合デベロッパー。オフィスビル、商業施設等の賃貸が主力。連結子会社に三井不動産レジデンシャル、三井不動産リアルティ、東京ドームなど。データセンター事業の強化図る。27.3期純利益2700億円以上目標。 記:2024/08/30