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*15:44JST 米国株の上昇を映して買い戻しの動きが強まる【クロージング】 8日の日経平均は4日ぶりに反発。90.23円高の39688.94円（出来高概算22億3000万株）で取引を終えた。前日の米国市場でハイテク株を中心に買われた流れを映して、買い戻しの動きが強まり、後場中盤に向けて上げ幅を広げ、一時39989.33円まで水準を切り上げた。ただ、米国で2月の雇用統計の発表を控えているだけに、結果を受けた米国市場の動きを見定めたいとの見方も多く、次第に様子見ムードが強まり、上げ幅を縮めていた。 東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1100を超え、全体の7割近くを占めた。セクター別では、建設、銀行、電気ガス、鉄鋼、保険など20業種が上昇。一方、陸運、空運、輸送用機器、海運など12業種が下落し、機械が変わらずだった。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、信越化<4063>、TDK<6762>、中外薬<4519>が堅調だった半面、アドバンテス<6857>、京成<9009>、ダイキン<6367>、トヨタ<7203>、ファナック<6954>が軟化した。 前日の米国市場は、投資判断の引き上げなどを材料にエヌビディアが4％超上昇するなどグロース株を中心に買われ、主要株価指数は上昇。東京市場でもこの流れが波及したほか、日銀の金融政策正常化への思惑から国内長期金利が上昇しているため、利ざや改善への期待感から銀行など金融株にも値を上げる銘柄が目立っていた。また、メジャーSQを波乱なく通過したことが買い安心感につながり、主力の半導体関連株などに買い戻しの動きが強まったとの指摘も聞かれた。 注目の米雇用統計については、非農業部門就業者数が1月の35万3000人増から20万人増に鈍化することが見込まれている。このため、6～7日に行われた議会証言でパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長が語った「利下げの時期がそう遠くない」とする内容と整合性が取れているのかどうかが最大の焦点だろう。 《CS》