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*15:44JST 窪田製薬HD Research Memo（4）：近視の進行を抑制または改善する効果が期待される「クボタメガネ」、開発加速 ■主要開発パイプラインの概要と進捗状況 1. ウェアラブル近視デバイス「クボタメガネ」 窪田製薬ホールディングス<4596>は、近視の進行を抑制または改善する効果が期待されるウェアラブル近視デバイス「クボタメガネ」の開発に注力している。近視の種類は、屈折性近視、軸性近視、偽近視、核性近視などに区分されるが、その多くは軸性近視と呼ばれるもので、眼軸が伸長することにより、眼球の中で焦点が網膜より手前になり、遠くが見えにくくなるメカニズムとなっている。このため、眼軸長を短縮させることができれば軸性近視は治療できるが、現在は治療法がなく、屈折矯正（メガネ、コンタクトレンズ、屈折矯正手術）によって光の屈折を調整し、網膜に焦点を合わせることで矯正している。 近視人口は生活様式の変化もあって世界的に増加傾向が続いており、現在は約26億人と最も身近な疾患と言われている。また、世界人口に占める近視の比率は2010年で約28%を占めていたが、2050年には約50%（50億人弱）を占めるとの予測もあり、特に、日本や中国、韓国などの東アジアの国々では若年層の近視が急激に増えている。近視が進行すると、緑内障や白内障など失明につながる疾患になるリスクも正視に比べて2～5倍に上昇すると言われており、根治療法の開発が強く望まれている疾患である。同社では、「クボタメガネ」の商品化に成功すれば、2030年までに最大1兆3千億円※の市場の可能性を有していると見ている。 ※近視人口に同社が想定する普及率とデバイス価格を掛け合わせた数値。 「クボタメガネ」は、独自開発したアクティブスティミュレーション技術によって眼軸長の短縮を可能とするもので、既にヒトでの概念実証試験を行い、眼軸長の短縮が確認※されている。同技術では周辺網膜の手前に焦点が合うように特殊な画像を能動的に投影することで、網膜を内側に移動させる成長信号を生成させ、眼軸長を短縮するメカニズムとなっている。網膜周辺部へ投影するため、同デバイスから投影される画像は、次第に認識されにくくなり、無意識のうちに眼軸長が短縮されることになる。 ※米国の眼科専門研究所にて、18～35歳までの25名の近視傾向のある被験者が、クボタメガネテクノロジーを用いたウェアラブル近視デバイスを1時間装着し、眼軸長に与える効果を検証した。 自然光を用いた刺激を網膜に与えることで眼軸長を短縮させるデバイスは、国外で数社が商品化または開発している。しかし同社のアクティブスティミュレーション技術の特徴は、能動的に光の刺激を与えることで、眼軸長短縮の効果がさらに高まる可能性があるという点が挙げられる。眼軸長は一時的に短縮しても、時間が立てば元の長さに戻るとも言われており、同社の技術がどの程度の効果があるか、どのように使うことが効果的かといった点については、なお多くのデータを蓄積していく必要があると思われる。このため、2020年7月にはニューヨーク州立大学、同年11月にはアイルランドのダブリン工科大学と共同研究契約を締結し、専門の研究者と共同で研究開発を加速していくことにしている。 今後の開発スケジュールとしては、2020年内に「クボタメガネ」の商用化に向けたプロトタイプ製品の完成を目指す。販売地域については、各国の医療デバイスに関する規制状況にもよるが、近視人口が増加しているアジア圏が主力市場となるだろう。特に、中国では近視人口が約7億人と言われており、近視の撲滅が国家戦略の1つとして取り上げられていることから有力な候補となり得る。既に、自然光を利用して眼軸長の短縮を図るメガネやコンタクトレンズが商品化されており、眼科医やメガネ店を通じて販売されている。「クボタデバイス」は能動的に光を与えることで先行品よりも効果的に眼軸長を短縮できる可能性があり、市場参入してシェアを獲得できるチャンスは大きいと弊社では見ている。既に、製薬企業などからも問い合わせがあるようで、今後はこれらの中からパートナー契約を締結して、商用化に向けた臨床試験を進めていくことになる。また、販売に関する規制のハードルが比較的低く、市場規模の小さな国であれば同社単独で販売していくことも考えられる。早ければ2021年内にも商品化される可能性があり、今後の動向が注目される。 また、開発スケジュールについては非公表だが、コンタクトレンズタイプのウェアラブル近視デバイスについても開発を進めていく予定となっているほか、将来的にはAR（拡張現実）/VR（仮想現実）機器への応用も期待される。 （執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲） 《EY》