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出来高変化率ランキング(13時台)~住石HD、電子材料などがランクイン

2019/11/18 13:53 FISCO
*13:53JST 出来高変化率ランキング(13時台)~住石HD、電子材料などがランクイン ※出来高変化率ランキングでは、直近5日平均の出来高と配信当日の出来高を比較することで、物色の傾向など市場参加者の関心を知ることができます。 ■出来高変化率上位 [11月18日 13:32 現在] (直近5日平均出来高比較) コード⇒銘柄⇒出来高⇒5日平均出来高⇒出来高変化比率⇒株価変化率 <3711>*創通         264100  12340  2040.19% 1.13% <3784> ヴィンクス      1159400  60180  1826.55% 8.45% <1429> 日本アクア      1573200  226760  593.77% 15.17% <1580>*225インバー      102050  18500  451.62% -0.39% <6062> チャームケア     1115400  224420  397.01% -11.35% <6905> コーセル       314900  66240  375.39% 1.26% <6778> アルチザ       737800  161660  356.39% 8.99% <6096> レアジョブ      864100  216440  299.23% 21.21% <8704> トレイダーズ     43028300  11396340  277.56% 23.71% <1547> 上場米国       36250  9826  268.92% 0.68% <3771> システムリサ     81300  23920  239.88% -4.26% <4586> メドレックス     576300  175400  228.56% -5.82% <6030> アドベンチャー     343800  105340  226.37% 14.66% <3653> モルフォ       99300  32560  204.98% 4.4% <9232> パスコ        283900  93160  204.74% 11.11% <1514>*住石HD       888000  294560  201.47% 3.52% <6067> インパクトHD    323200  107260  201.32% 4.28% <4813> ACCESS     662700  224340  195.40% 3.57% <6855>*電子材料       353600  125940  180.77% 7.05% <1366> 大和225ダブ   287757  102580.8  180.52% -0.46% <2170> LINK&M     2471300  902720  173.76% 1.3% <3323> レカム        2539000  955680  165.67% 6.04% <4343>*イオンファン     146000  54980  165.55% 6.57% <6630> ヤーマン       1676500  643860  160.38% 2.75% <2148>*ITM        133400  53720  148.32% 3.02% <6757> OSGコーポ     59600  25160  136.88% 9% <4397> チームスピリット   317700  136360  132.99% 3.83% <3922>*PRTIMES    79600  34800  128.74% -2.51% <4109> ステラケミファ    207000  93300  121.86% 8.17% <3498> 霞ヶ関キャピタル   82900  37540  120.83% -2.48% (*)はランキングに新規で入ってきた銘柄 20日移動平均売買代金が5000万円以下のものは除外 《CS》
関連銘柄 27件
1429 東証プライム
966
4/25 15:00
-25(%)
時価総額 33,578百万円
吹付硬質ウレタンフォーム断熱材の施工販売が柱。原料開発から一貫で行う。ヤマダHD傘下のヒノキヤGが親会社。24.12期は最高業績を計画。新中計では26.12期に営業益45億円を目指す。配当性向は5割目安。 記:2024/03/07
1514 東証スタンダード
1,352
4/25 15:00
-113(%)
時価総額 79,623百万円
石炭の輸入販売が主力。人工ダイヤの製造や砕石の採取も。24.3期3Q累計は石炭販売が低調。スマホ・HDD市場向け製品も冴えず。だが砕石好調。豪州出資先炭鉱からの受取配当金も大幅増に。通期増益・増配を計画。 記:2024/02/08
2148 東証プライム
1,750
4/25 15:00
-20(%)
時価総額 36,493百万円
インターネットメディア運営会社。国内最大級のデジタルメディア・コンテンツを保有。ITとテクノロジーの情報提供、マーケティング支援を行う。今期3Q累計はデジタルイベントの減速や運用型広告市場の悪化が響いた。 記:2024/02/01
500
4/25 15:00
-6(%)
時価総額 56,534百万円
経営コンサルティング会社。組織開発や人材開発、人材採用に加え、働き方改革やPMI支援等のソリューションも提供する。23年12月期こは組織開発が堅調に推移した。オープンワークを中心とした人材紹介が伸長した。 記:2024/04/06
3323 東証スタンダード
91
4/25 15:00
-3(%)
時価総額 7,519百万円
情報通信システム会社。省スペースや省力化等に貢献する機器の販売に加え、DX化推進やセキュリティのソリューションを提供。国内ソリューション事業は売上堅調。直営店チャネル等が牽引。24.9期1Qは黒字転換。 記:2024/04/15
3498 東証プライム
14,850
4/25 15:00
-450(%)
時価総額 141,758百万円
不動産投資会社。物流施設やアパートメントホテル、自然エネルギー施設等の不動産コンサルティング、ファンド運用を行う。不動産販売、不動産コンサルティングともに売上伸びる。24.8期1Qは大幅増収増益。 記:2024/01/27
3653 東証グロース
1,770
4/25 15:00
-23(%)
時価総額 9,583百万円
画像処理技術を用いたソフトウェア開発会社。スマホ向け中心に、車載、IoT、医療へのソフトウェア開発等を行う。ロイヤリティ収入は伸長。スマホ・PC向けのロイヤリティが伸びる。23.10期通期は2桁増収。 記:2024/01/28
3711 JQスタンダード
3,080
2/26 14:56
±0(%)
時価総額 46,200百万円
アニメ番組等の企画、制作やアニメキャラクターの版権ビジネスを行う。バンダイナムコによるTOBが成立。上場廃止へ。20.8期1Qはキャンペーンやイベントの新規受注が増加。商品化権収入等も堅調に推移した。 記:2020/01/31
3771 東証プライム
1,526
4/25 15:00
-8(%)
時価総額 25,515百万円
東海地盤の独立系システムインテグレーター。ソフト開発も手掛ける。売上の約3割がトヨタグループ向け。ソフトウエア開発業務は売上増。既存顧客からの継続受注等が寄与。特別損失減少。24.3期3Qは2桁増益。 記:2024/02/10
3784 東証スタンダード
2,017
2/14 15:00
-1(%)
時価総額 35,737百万円
流通システム会社。流通向けの基幹システムやPOS等のプロダクトや、業務効率化やカードシステム、販促・集客等のサービスを提供する。今上期は基幹システムや自動発注システム、POSシステムが堅調に推移した。 記:2023/10/15
3922 東証プライム
1,785
4/25 15:00
-8(%)
時価総額 24,021百万円
プレスリリース配信代行サービスを通じ企業のPRを支援。タスク管理ツールも。ベクトル傘下。利用企業社数は9万1115社。国内上場企業の56.7%が利用。利用企業数の増加等で、24.2期3Qは2桁増収増益。 記:2024/03/04
4109 東証プライム
3,700
4/25 15:00
-20(%)
時価総額 48,888百万円
フッ素系ファインケミカルメーカー。半導体シリコンウェハ洗浄用超高純度フッ化水素酸で世界トップ級。市況悪化などで半導体部門は出荷量が伸び悩む。特別損失、法人税等は減少。24.3期3Q累計は最終増益。 記:2024/02/25
4343 東証プライム
2,239
4/25 15:00
-26(%)
時価総額 44,263百万円
アミューズメント施設運営会社。室内のプレイ施設やゲームセンター等を運営。中国やアセアンでも事業展開。国内外で1150店舗展開。国内事業の売上高は過去最高。増収効果等により、24.2期3Qは営業黒字転換。 記:2024/01/27
4397 東証グロース
379
4/25 15:00
-6(%)
時価総額 6,172百万円
勤怠管理や経費精算、工数管理を一体化したクラウドサービスを展開。解約がない限り売上が積み上がる収益構造を構築。大手人材派遣会社の受注などが寄与し、契約ライセンス数は純増。24.8期1Qは2桁増収。 記:2024/01/28
4586 東証グロース
112
4/25 15:00
-6(%)
時価総額 4,160百万円
独自の経皮吸収型製剤技術を用いて新薬を開発。マイクロニードルの研究開発も。今年1月に承認再申請の帯状疱疹後疼痛薬は7月までに審査完了予定。1b相治験に成功の痒性麻痺薬候補は2相準備へ。継続前提に重要事象。 記:2024/03/12
4813 東証プライム
1,377
4/25 15:00
-82(%)
時価総額 54,575百万円
ガラケーの組込みブラウザに強み。スマホ普及に対応すべく、IoT分野を強化中。資本業務提携したNTTが第2位株主に。24.1期3Q累計は国内IoT堅調も台湾の通販向けクラウドが不振。欧州のTV関連も冴えず。 記:2024/01/17
6030 東証グロース
3,375
4/25 15:00
-45(%)
時価総額 25,316百万円
旅行サイト運営会社。格安航空券の予約サイト「スカイチケット」を運営。航空券の検索や予約、販売等のサービスを提供。積極的な広告投資継続。アプリは2000万DL超。M&A効果等で、24.6期2Qは2桁増収。 記:2024/03/04
1,469
4/25 15:00
-17(%)
時価総額 48,054百万円
首都圏・近畿圏の都心部で介護付有料老人ホームを展開。高齢者施設の開発・販売も。24.6期上期は既存ホームが高稼働を維持。新設ホームも貢献し、増収増益に。入発・販売は下期集中予定。通期最高業績・増配を計画。 記:2024/02/14
4,490
6/28 15:00
±0(%)
時価総額 30,105百万円
小売業やサービス業の店舗・店頭に特化したマーケティング支援を展開。覆面調査や営業支援、ASP提供も手掛ける。23.12期1Qは業績足踏み。MBO成立により、同社株は23年6月29日付けで上場廃止予定。 記:2023/06/03
6096 東証スタンダード
684
4/25 15:00
-13(%)
時価総額 6,614百万円
オンライン英会話最大手。英語コーチング、法人向けリーダー研修等も。フィリピン人講師とのレッスンに特色。子ども・子育て支援事業は伸長。ALT派遣事業の開始などが寄与。24.3期3Q累計は大幅増収増益。 記:2024/04/15
6630 東証プライム
989
4/25 15:00
-2(%)
時価総額 57,707百万円
美容機器メーカー。自社ブランド「ヤーマン」等を展開し、家庭用の美顔器やヘアエステ機器、ボディケア機器、化粧品等を提供する。美顔器でシェアトップ。今上期は通販部門や直販部門等の販売が足踏みとなった。 記:2024/01/27
6757 東証スタンダード
868
4/25 14:51
-1(%)
時価総額 4,774百万円
水関連機器メーカー。浄水器や電解水素水生成器、水自動販売機等を製造、販売。メンテナンスや水宅配等も手掛ける。商業施設等でウォータークーラーなどの導入が順調。24.1期3Q累計は水関連機器事業が増収。 記:2024/02/03
6778 東証スタンダード
654
4/25 15:00
+1(%)
時価総額 6,254百万円
通信計測器メーカー。保守管理機の開発、販売、テストサービスも提供する。ネットワーク監視装置やネットワークセキュリティ関連製品も提供。今期1Qは5G向け製品やFPGA搭載SmartNIC等の物販が伸び悩み。 記:2024/01/27
6855 東証スタンダード
2,465
4/25 15:00
+25(%)
時価総額 31,121百万円
半導体検査部品と電子管部品を手掛けるプローブカードメーカー。半導体製造の前工程で使われるプローブカードを中心に、陰極やフィラメント等の電子管部品も展開。海外向け主力製品の需要停滞で、3Q累計は足踏み。 記:2024/02/09
6905 東証プライム
1,435
4/25 15:00
-31(%)
時価総額 51,247百万円
スイッチング電源標準品で国内トップクラス。ノイズフィルタも。18年に北欧の同業を買収。24.3期3Q累計は受注残解消に向けた増産対応を継続。人件費増や経費増をこなして大幅増収増益に。配当性向は35%目安。 記:2024/04/09
8704 東証スタンダード
735
4/25 15:00
-14(%)
時価総額 21,711百万円
FX証拠金・FXオプション取引が柱のトレイダーズ証券を中核とする持株会社。金融システムの開発や投資も。金融商品取引事業は堅調。顧客口座数は53万8416口座と増加。24.3期3Q累計は2桁増収増益。 記:2024/04/08
9232 東証スタンダード
1,960
4/25 15:00
+30(%)
時価総額 28,259百万円
航空測量大手。人工衛星や航空機、車両などの各種センサーを用いた測量・計測を手掛ける。24.3期3Q累計は国内公共部門の受注高が増加。デジタル田園都市国家構想に基づく各種台帳のデジタル化業務などが寄与。 記:2024/04/16