1,878
4/19 15:00
-27.5(%)
時価総額 203,434百万円
通信設備工事会社。売上高の約3割がNTTグループ向け。非通信領域を強化・育成中。24.3期3Q累計は昨年10月に買収の測量会社が上乗せ。だが工事損失引当金が複数の大型案件で発生。M&A費用も利益の重石に。 記:2024/03/07
冷凍食品最大手。低家庭用冷凍食品シェアは約20%。温物流事業にも強く、冷蔵倉庫設備能力や庫腹量でトップシェア。家庭用調理品は売上増。炒飯を中心に米飯類の販売数量は回復。24.3期3Q累計は2桁増益。 記:2024/02/13
フィルムや自動車用資材、環境関連素材、バイオ・医療等の高機能製品を製造、販売する。16の国と地域で事業展開。今期3Q累計は液晶偏光子保護フィルムが増加も、PCR検査用試薬や放送用フィルムが足踏みとなった。 記:2024/04/08
1,730.5
4/19 15:00
-15(%)
時価総額 278,387百万円
国内で断トツのフリマアプリ「メルカリ」を運営。スマホ決済や米国開拓に注力。連結子会社に鹿島アントラーズ。メルカードの発行枚数は250万枚を突破。定額払い、メルカードが成長。24.6期2Qは大幅増益。 記:2024/02/13
ディズニーリゾート運営会社。アジアで最大規模。東京ディズニーランドやディズニーシー、ホテル、複合商業施設を展開する。今期3Q累計はテーマパークとホテルが堅調に推移した。入園者数や商品、飲食の販売が増加。 記:2024/02/23
商業用ドローンを製造・販売。独自開発の自律制御技術に強み。取引先は218社。外国籍従業員比率は約2割。インドで大型案件を受注。米国でも受注を開始。営業外費用は増加。23.12期3Q累計は業績苦戦。 記:2023/12/25
2,458
4/19 15:00
-35.5(%)
時価総額 5,277,823百万円
総合電機大手。FA機器や自動車機器、昇降機、パワー半導体に強み。鉄道車両機器なども。24.3期3Q累計はFA機器が低調。だが自動車機器やインフラ関連が好調で増収増益に。4Qにルネサス株売却特益を計上予定。 記:2024/04/12
2,448
4/19 15:00
-22.5(%)
時価総額 5,070,072百万円
国内最大、世界有数のITサービス企業。通信インフラやストレージ、サーバー、電子デバイスを展開。官公庁、金融向けに強み。24.3期2Qは小幅増収。サービスソリューションが売上下支え。コンサル等の需要が拡大。 記:2024/01/16
2,396.5
4/19 15:00
-154(%)
時価総額 4,688,580百万円
車載用マイコンで世界首位級。海外での大型買収により、電圧制御用や通信用の半導体を拡大。自動車向け事業は堅調。円安や自動運転支援、xEV向け製品の売上が増加。金融費用減少。23.12期通期は2桁最終増益。 記:2024/02/13
2,819.5
4/19 15:00
-56(%)
時価総額 8,886,444百万円
自動車部品で国内最大。カーエアコンや燃焼噴射装置に強み。トヨタ系列も系列外への販売も多い。24.3期3Q累計は客先の増産を受けて販売伸長。だが燃料ポンプのリコール費用が利益の重石に。政策保有株縮減の意向。 記:2024/04/12
陸上・航空宇宙・船舶海洋の総合重機製造。ターボチャージャーや航空エンジン、原子炉格納容器で実績。24.3期3Qは資源・エネルギー・環境部門が増収。東南アジアの大型発電所プロジェクトの進捗などが寄与。 記:2024/04/07
大手車載用計器メーカー。ヘッドアップディスプレイと二輪車用計器で世界トップシェア。事務機器の操作パネルやコントローラー、EMSなど民生部品も事業領域。日本、北米、アセアンの需要回復で3Q累計は利益急伸。 記:2024/03/22
事務機器大手。商業印刷機も。エッジデバイスの技術力等が強み。海外売上比率は6割超。デジタルサービス部門は売上堅調。国内はインボイス制度対応等の業務パッケージの販売が増加。24.3期3Q累計は2桁増収。 記:2024/02/11
樹脂加工メーカー。半導体ウエハ搬送用資材に強み。信越化学工業傘下。24.3期3Q累計は車載タッチスイッチや車載用シリコーン成形品が好調。だが柱の半導体関連容器の在庫調整が続く。長期的に配当性向5割目指す。 記:2024/03/10
2,571.5
4/19 15:00
-31(%)
時価総額 310,915百万円
老舗大手化学商社。機能素材や加工材料、電子・エネルギー、モビリティ、生活関連の領域で事業展開する。電子材料や合成樹脂に強みを持つ。今期3Q累計は半導体向け材料や樹脂等が堅調も、機能素材や加工材料が足踏み。 記:2024/03/31
工作機械や工具を取り扱う大手専門商社。工作機械や産業機器、機械工具、住設機器、家庭機器などを手掛け、扇風機や暖房機などのプライベートブランドの委託生産も事業領域。生産財関連事業が伸び悩み、中間期は足踏み。 記:2023/12/24