カラオケ店「まねきねこ」を全国展開。ローコストオペレーションによる低価格戦略で成長。近畿地区への積極展開に加え、駅前繁華街エリアでの出店を推進。不動産管理も事業領域。コロナ禍から回復し、1Qは増収増益。 記:2024/01/26
1,995.5
4/19 15:00
+25(%)
時価総額 5,306,685百万円
国内流通グループ最大手。国内外のコンビニエンスストアを中核に、スーパーや外食、金融事業を展開。国内コンビニエンスストア事業は堅調。人流回復や販促施策が奏功し、既存店売上が増加。24.2期3Qは営業増益。 記:2024/01/27
光回線サービスが柱。オフィス関連機器・照明販売や電力小売も。中小企業・個人事業主向けに強み。24.8期1Qは光回線、電気の契約数が順調増。だが人件費・広告費増が利益の重石に。通期では最高業績・増配を計画。 記:2024/02/06
製薬メーカー。抗HIV薬や抗インフル薬など感染症分野に強み。24.3期3Q累計は海外子会社及び輸出の売上が増加。セフィデロコルが欧米で伸びる。ロイヤリティー収入ではHIVフランチャイズ販売が堅調。 記:2024/03/05
特殊潤滑油や合成潤滑油を製造・販売。ホットメルト接着剤や化粧品原料も。自動車業界が得意先。24.2期3Q累計は海外を中心に自動車向け特殊潤滑油が堅調。値上げ進展で利益率も上向く。通期増収増益・増配を計画。 記:2024/02/08
水処理装置最大手。超純水製造装置や装置内で使用する薬品を手掛ける。薬品、電子産業向け装置で国内トップシェア。電子部門は売上好調。水処理装置は受注済み大型案件の工事が進捗。24.3期3Q累計は増収増益。 記:2024/02/25
流通端末のトップメーカー。POSレジや店舗機器などの店舗システムに加え、複合機やオートIDシステムも展開。保守サービスでの強みを活かし、流通分野のDXを推進。国内向けPOSシステムの好調で3Q累計は増収。 記:2024/02/23
12,530
4/19 15:00
-230(%)
時価総額 15,801,357百万円
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や半導体画像センサに強み。モバイル機器向けイメージセンサーは販売数量が伸びる。映画分野は劇場興行収入などが増加。金融ビジネス収入は大幅増。24.3期3Q累計は2桁増収。 記:2024/02/22
マーケティングサービス会社。コンタクトセンターの構築や運営、BPO、人材派遣、システムコンサルなどを展開。収益性重視により、23.12期通期はオンサイト事業が黒字転換。24.12期は大幅最終増益計画。 記:2024/02/26
イタリア料理店「サイゼリヤ」をチェーン展開。低価格が売り。海外は中国を中心に開拓。日本は黒字転換。外食需要の回復などで客数は増加傾向。豪州は好調。販管費の増加等をこなし、24.8期1Qは収益伸長。 記:2024/03/05
分析・計測機器大手。物質分離装置のクロマトグラフや分離物資成分の質量分析計で世界的。新ヒト腸管を人工的に再現した「腸内細菌共培養デバイス」を育成。計測機器事業の好調と円安進行で、中間期は増収・営業増益。 記:2023/12/23
33,530
4/19 15:00
-3,210(%)
時価総額 15,813,854百万円
世界的半導体製造装置メーカー。半導体の成膜や洗浄の前工程からテストまでの製造装置を展開。リソグラフィーでトップシェア。24.3期3Q累計はウェーハボンディング/デボンディング装置の量産受注が拡大。 記:2024/02/24
独立系エレクトロニクス商社。ルネサスエレクトロニクス製品が主体で、集積回路・半導体素子など電子部品や電子機器を展開。アセンブリ事業は売上高が2桁増。娯楽機器関連が牽引。24.3期3Q累計は増収確保。 記:2024/02/24
国内最大の金融グループ。傘下に三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJニコス、三菱UFJモルガンスタンレー証券。アセットマネジメント事業を強化。金利上昇や国内外の預貸金収益増加で3Q累計は利益急伸。 記:2024/02/28
メガ損保の一角。生保も。M&Aで海外拡大。北米を中心とする海外保険事業、アセットマネジメント事業なども。国内損害保険事業が堅調。元受正味保険料は傷害保険、自動車保険が増加。24.3期2Qは収益伸長。 記:2024/02/02
大手アウトソーシング会社。デジタルマーケティングやECに加え、コンタクトセンターや企業の業務支援などを展開。アウトソーシングサービスの多様性に定評。コロナ関連業務の反動減もあり、3Q累計は利益足踏み。 記:2024/02/04
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記:2024/02/10