オフィス用品通販で成長。個人向けEC「ロハコ」も。ヤフーLINEの傘下。24.5期3Q累計はロハコが足踏み。だが法人向け通販の粗利率改善や物流効率化などで増収増益に。損害賠償金特益。総還元性向45%目安。 記:2024/04/09
日本最大の衣料品EC「ZOZOTOWN」を運営。ヤフーLINE傘下。24.3期3Q累計は商品取扱高が着実増。販管費増こなし増収増益に。通期最高業績を計画。配当性向の目安を5割→7割に修正。大幅増益を予定。 記:2024/02/08
家具や雑貨の「unico」を展開。レストラン・カフェも運営。自社で商品を企画・開発し、生産は外部に委託。高付加価値商品で差別化図る。unico事業は苦戦。24.1期3Q累計はfood事業が損益改善。 記:2024/01/27
樹脂製品メーカー。機能性樹脂複合原料がベースの精密成形品・部品を展開。研究開発用インクジェットヘッドも事業領域。充填材をバイオマスか再生フィラーとした機能性樹脂に注力。業容持ち直し、3Q累計は利益急伸。 記:2024/02/29
インターネット印刷・広告シェアリングプラットフォーム「ラクスル」や物流シェアリングプラットフォーム「ハコベル」を運営。ラクスルは好調。注文単価は横ばいだが、購入者数は増加。24.7期1Qは2桁増収増益。 記:2024/01/28
製薬最大手。糖尿病治療薬のピオグリタゾン、消化性潰瘍治療剤のランソプラゾールなどを展開。希少疾患部門は売上増。フォン・ヴィレブランド病治療剤「ボンベンディ」は米国で需要増。24.3期3Q累計は増収。 記:2024/02/10
ヤフー、LINEなどの再編により誕生。グループ会社にアスクル、出前館、PayPay、ZOZOなど。コマース事業は堅調。アスクルグループ、ZOZOグループが売上増。戦略事業は売上伸長。24.3期3Qは増収。 記:2024/02/22
電線中堅。防災用電線に強み。スマートグラス使用の遠隔作業支援システムを育成中。24.3期3Q累計は電線の販売が堅調。だが本社・事業所移転に伴う一時費用が利益の重石に。遠隔作業支援システムも投資先行が続く。 記:2024/03/12
国内最大の人材関連サービス企業。米国発祥の求人情報検索サイト「Indeed」や不動産の「SUUMO」、求人・企業情報サイト「Glassdoor」を運営。マッチング&ソリューション好調で3Q累計は営業増益。 記:2024/02/22
ふるさと納税プラットフォーム「ふるなび」を運営。アドプラットフォームやアプリ運営、メディアソリューションも。コンシューマ事業は堅調。諸施策などで寄附件数、会員数は順調増。24.7期2Qは2桁増収増益。 記:2024/04/07
12,530
4/19 15:00
-230(%)
時価総額 15,801,357百万円
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や半導体画像センサに強み。モバイル機器向けイメージセンサーは販売数量が伸びる。映画分野は劇場興行収入などが増加。金融ビジネス収入は大幅増。24.3期3Q累計は2桁増収。 記:2024/02/22
半導体向けのリードフレームやも自動車や家電等向けのモーターコアの製造、販売に加え、それらの金型や工作機械も手掛ける。今期3Q累計は電機部品の需要像が寄与した一方、電子部品の在庫調整が受注に影響した。 記:2023/12/26
自動車メーカー最大手。自動車生産台数で世界トップ。コンパクトカーやセダン、SUV、ワゴン、商用車、トラックを製造、販売する。ダイハツや日野を傘下に持つ。今期3Q累計はHEVを中心に販売台数が増加した。 記:2024/02/29
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。当期ミリオンセラータイトル数は自社17、他社7の計24本。新作タイトル好調や円安で3Q累計は増収増益。 記:2024/02/27
33,530
4/19 15:00
-3,210(%)
時価総額 15,813,854百万円
世界的半導体製造装置メーカー。半導体の成膜や洗浄の前工程からテストまでの製造装置を展開。リソグラフィーでトップシェア。24.3期3Q累計はウェーハボンディング/デボンディング装置の量産受注が拡大。 記:2024/02/24
40,520
4/19 15:00
-430(%)
時価総額 12,894,315百万円
世界的なアパレル会社。「ユニクロ」を主力に、「ジーユー」、「セオリー」等のブランドを世界中で展開。24.8期1Qは2桁増収増益。海外ユニクロ事業は堅調。マーケティング強化等が奏功し、中国大陸は販売好調。 記:2024/01/27
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記:2024/02/10