株～企業情報・おすすめ銘柄

<4502> 武田薬 3340 -227大幅続落。経口投与可能なオレキシン2型受容体選択的作動薬の臨床第2相試験において、安全性シグナルの存在が明らかになったことを発表。緊急予防策として患者への投与を中断し、臨床第2相試験を予定より早く終了することを決めた。同薬は、睡眠・覚醒サイクルが変化する慢性神経疾患患者を対象に、日中の過度の眠気治療薬として開発中。業績インパクトは明確ではないが、地合いの悪化もあって売り優勢に。 <2695> くら寿司 3635 -350大幅続落。前日に9月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比25.2％減、客単価が同1.2％低下したほか、客数も同24.3％減少している。緊急事態宣言発出の影響は懸念されていたものの、21年10月期に入って最大の減少率となっており、弱材料視する動きが優勢のようだ。また、本日はアフターコロナ関連が総じて利食い売り優勢の展開になっていることも逆風に。 <5932> 三協立山 813 +41大幅反発。後場に入って一気に伸ばしてきた。前引け後に第1四半期決算を発表、営業利益は15億円で前年同期比17.6億円の損益改善となった。上半期計画24億円に対する進捗率は63％の水準に至っており、想定以上に好調な着地と捉えられているもよう。経済活動の再開進展ですべての事業が増収増益、アルミ地金市況に連動する売上増効果も強まったようだ。業績上振れ期待を反映する動きが先行へ。 <8905> イオンモール 1636 -46伸び悩んで急落。前日に上半期決算を発表、営業利益は197億円で前年同期比67.4％増益。新型コロナ感染拡大の影響で従来計画の265億円を大きく下回ったが、あく抜け期待から朝方は買いが先行した。しかし、地合いの軟化もあって、次第に下振れ決算を売り材料視する動きが優勢に。9月のモール売り上げも低調スタート、中国での電力不足問題の影響懸念もあり、通期業績の下振れ懸念などは拭えないようだ。 <5233> 太平洋セメ 2402 +166大幅反発。22年1月出荷分からのセメント出荷価格の引き上げを発表している。対象はホワイトセメントを除く各種セメント製品で、価格改定額は1トン当たり2000円。原料の石炭価格が高騰を続けているほか、輸送コストなどの上昇に対応することが目的。値上げの表明は3年10カ月ぶりとなるようだ。住友大阪セメ<5232>など他のセメント関連株にも買いが波及している。 <6418> 日金銭 771 +21大幅高。前日に上半期業績予想の上方修正を発表、営業損益は従来予想の3億円の赤字から一転、3億円の黒字に引き上げている。米国ゲーミング市場では顧客の設備投資意欲の回復が顕著となっており、欧州でもコマーシャル市場向けを中心に需要の増大が顕著となっているようだ。開発費抑制や固定費削減などで収益率も高まっているもよう。通期予想1億円の黒字は据え置いたが、大幅な上振れが想定される状況に。 <1712> ダイセキS 1993 +192急伸。いちよし証券ではレーティング「A」を継続で、フェアバリューを1800円から2300円にまで引き上げた。土壌汚染対策市場の底打ちなども追い風になってきており、22年2月期営業利益は23億円、前期比90.7％増にまで上方修正、上方修正した会社計画の21億円を上回ると予想。横浜生麦リサイクルセンターに新設備を導入するなど受入能力の拡充を進めるなど対応能力を強化、稼働率引き上げにつながると期待。 <3608> TSI　HD 366 +23大幅反発。前日に上半期決算を発表、営業損益は11.3億円の黒字となり、前年同期比116億円の損益改善となった。従来計画の5億円の赤字も大幅に上回った。売上高は計画を大きく下振れたものの、仕入及び販売コストの抑制やプロパー消化率の向上などで売上総利益が改善、販管費抑制効果なども表面化したもよう。新型コロナ再拡大の影響も懸念されていただけに、想定以上の収益力の向上をポジティブ視する動き優勢に。 <5214> 日電硝 2660 +77大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に、目標株価を3300円とした。株式市場では業績ピークアウトを意識しつつあったが、懸念されているディスプレイ用ガラス事業ではシェアアップによる数量増、ガラスファイバ事業では販売数量増・生産性向上・値上げなどが見込め、全社利益成長が可能と。業績・バリュエーションともに過小評価されていると分析。 <6292> カワタ 1053 +150ストップ高比例配分。同社はNEDOの公募事業である「全固体リチウムイオン電池の量産化に資する技術開発」の実施先として採用され開発に取り組んできたが、この度、同助成事業が終了し、技術及び事業面で一定の評価を得ることができたと発表した。今後の事業化に向け、関係する団体や企業とも連携してさらなる研究開発に取り組んでいくとしており、市場の広がりが期待される同分野での展開力に期待が向かう展開になった。 《ST》