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*08:38JST トランプ大統領は事態悪化を避けたい姿勢を明確に示す 　9日の日本株市場は、トランプ大統領の演説を受けた米国市場の流れを引き継ぐ格好から、買い先行で始まろう。8日の米国市場ではNYダウが161ドル高、ナスダックは60ポイント高と反発。トランプ大統領は、イランがイラクに駐留する米軍の拠点を攻撃したことを受けて国民向けに演説し、反撃に言及せず、事態悪化を避けたい姿勢を明確に示したことが材料視された。この流れを受けて、シカゴ日経225先物清算値は大阪比370円高の23520円と大幅に上昇。円相場は1ドル109円10銭台と円安に振れて推移している。 　前日の波乱展開の反動もあり、一先ず安心感につながるところであろう。昨日はグローベックスのNYダウ先物が400ドル安を見せていただけに、インデックスに絡んだ資金が集中しやすいところである。もっとも、米国、イランともに戦争は避けたいところでは一致しているようだが、今後も中東情勢に関連した報道に振らされやすい状況は変わらないと考えられ、買い一巡後はこう着感の強い相場展開になりそうである。 　ただ、ADP雇用報告では、ここ8カ月で最大の伸びとなっており、労働市場が最近の勢いを2020年も維持する可能性を示唆しているとみる向きもある。米国の上昇基調が意識される中、主力処への押し目買い意欲にもつながりそうである。昨日の日経平均は一時600円を超える下落によって、節目の23000円を割り込む局面がみられたが、そんな中でもNEC<6701>、富士通<6702>、ソニー<6758>などの切り返した流れに対しては、波乱の相場展開の中での安心感につながりやすい。 　積極的な上値追いの流れは、しばらく期待しづらいだろうが、成長期待の大きい銘柄などに対しては、こういったショック安の局面では押し目を拾う動きが意識されやすい。また、5Gなど成長が期待されるテーマ株などに対しても、引き続き押し目を拾うスタンスとなりそうだ。 《AK》