医薬品開発受託会社。医薬品開発の全ステージを受託できる国内唯一の企業グループ。前臨床試験の受託に強みを持つ。自社開発システムも提供する。今上期の売上高と営業益が過去最高を更新した。海外の採算が向上した。 記:2024/01/17
日本最大級の医療従事者専用サイトを運営。製薬企業の営業支援や医師・薬剤師の転職支援、治験支援、病院経営支援などを展開。予防医療分野への取り組みを推進。新型コロナ関連の特需が一巡も、3Q累計は増収確保。 記:2024/02/29
大手駐車場運営会社。コインパーキングの「タイムズ」を全国展開する。24時間365日運営。駐車場のセキュリティやコールセンターまで自社で管理。23年10月期は国内サービスを中心に、稼働が順調に推移した。 記:2024/01/07
12,930
3/28 15:00
-275(%)
時価総額 16,305,790百万円
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や半導体画像センサに強み。モバイル機器向けイメージセンサーは販売数量が伸びる。映画分野は劇場興行収入などが増加。金融ビジネス収入は大幅増。24.3期3Q累計は2桁増収。 記:2024/02/22
70,090
3/28 15:00
-410(%)
時価総額 17,046,449百万円
世界有数のFA用センサメーカー。商品開発や直接販売に特化し、生産現場と開発分野用途のセンサ、測定器を展開。国内は売上横ばいだが、海外は売上増。24.3期2Qは増収。収益面は販管費の増加などが重し。 記:2024/01/09
半導体関連装置メーカー。シェア独占のEUVマスク欠陥検査装置に強み。24.6期上期は半導体市況軟化の影響で受注足踏み。だが受注残の消化を進めて大幅増収増益に。最高業績を見込む通期計画を上方修正。増配予定。 記:2024/02/08
自動車メーカー最大手。自動車生産台数で世界トップ。コンパクトカーやセダン、SUV、ワゴン、商用車、トラックを製造、販売する。ダイハツや日野を傘下に持つ。今期3Q累計はHEVを中心に販売台数が増加した。 記:2024/02/29
1,863.5
3/28 15:00
-34.5(%)
時価総額 10,126,790百万円
自動車と二輪車の大手。二輪車は世界トップ。船外機や発電機、航空機などエンジン搭載の多商品を展開。四輪事業は伸長。日本、北米を中心に販売台数が増加。二輪は欧州販売台数が大幅増。24.3期3Qは2桁増収増益。 記:2024/02/25
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。当期ミリオンセラータイトル数は自社17、他社7の計24本。新作タイトル好調や円安で3Q累計は増収増益。 記:2024/02/27
関東地盤のホームセンター。東北、東海、近畿にも進出。DCMHDと資本業務提携。1店舗の全面改装実施。24.2期2Qは洗車用品等が堅調。DCMHDによるTOBは成立、同社株は24年1月4日付けで上場廃止へ。 記:2023/12/08
首都圏や近畿圏でスーパーマーケットを展開。人口集中エリアへのドミナント戦略に特徴。下目黒店などを新規出店。BIO-RALなどPB商品を強化。コスト最適化の取り組みが奏功し、24.2期3Q累計は収益改善。 記:2024/01/28
国内最大の金融グループ。傘下に三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJニコス、三菱UFJモルガンスタンレー証券。アセットマネジメント事業を強化。金利上昇や国内外の預貸金収益増加で3Q累計は利益急伸。 記:2024/02/28
国内最大の通信会社。傘下にNTT東西、NTTドコモ、NTTデータなど。グループ再編でグローバル事業を強化。自動運転関連やIOWNの海外ビジネス展開に向けた取り組みを推進。中間期営業収益は過去最高を更新。 記:2023/12/25
国内シェア2位の大手通信キャリア。auブランドの携帯電話が主力。子会社に沖縄セルラーやJCOMなど。1409次元の次世代暗号を世界で初めて解読し、耐量子暗号実用化に向け前進。業容好調で3Q累計は増収増益。 記:2024/02/04
大手キャリア。個人向けのモバイル通信やブロードバンド、法人向け通信ソリューション、プロダクト等の販売、ファイナンスを行う。今期3Q累計は増収も、ペイペイの子会社化に伴う差益の剥落等が利益に影響した。 記:2024/03/04
再エネ発電所を開発・運営。太陽光を軸にバイオマスも。24.3期上期は熊本人吉太陽光の稼働が売上に貢献。だが四日市太陽光の持分譲渡益が剥落。燃料費増も響いて利益足踏み。下期にバイオマス4案件が運転開始予定。 記:2023/12/12
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記:2024/02/10