株～企業情報・おすすめ銘柄

*16:28JST 【注目銘柄ダイジェスト】：赤阪鉄がストップ高比例配分、資生堂が大幅続落 <2914> JT 2979.5 +45.5 大幅反発。2日に第1四半期決算を発表、為替一定ベースの調整後営業利益は2047億円で前年同期比5.1％増、同営業利益の通期予想は7280億円で同横ばいであり、想定以上の好スタートと評価の動きが先行。国内シェアの伸長や免税店売上の回復、プライシング効果なども想定以上に表面化しているようだ。業績の上振れ、並びに増配の可能性などが意識される状況ともなっている。 <4911> 資生堂 6559 -341 大幅続落。3日の米国株式市場で化粧品大手のエスティローダーが大幅安となっており、同社やコーセー<4922>など国内化粧品関連銘柄にも売りが波及する展開となっているようだ。エスティローダーでは23年6月期売上高は約10-12％減を見込むとし、従来ガイダンスの5-7％減から下方修正、ここ半年で3度目の下方修正となる。中国での旅行回復が鈍いことが主因のようだ。同日には一時22％の下落となった。 <9201> JAL 2692 +45 大幅高。2日に23年3月期決算を発表、財務・法人所得税前利益は646億円で前期比3040億円の改善、3期ぶりの黒字となった。24年3月期計画は1000億円で同54.9％増を見込む。中期計画における従来目標1700億円は引き下げる形だが、燃料費の上昇などからは想定線と捉えられた。26年3月期目標の1850億円以上は変更なし。なお、24年3月期年間配当金は前期比15円増の40円を計画。 <2212> 山崎パン 1985 +90 大幅反発。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に格上げ、目標株価も1700円から2300円に引き上げている。菓子パンを中心に売上高が想定以上に好調に推移するとみられること、値ごろ感ある製品を不断にブラッシュアップしてきた施策が奏功していること、経営がようやく収益性を意識し始めたことなどを評価。23年12月期営業利益は318億円を予想、会社計画270億円を上回るとみている。 <6632> JVCKW 524 +59 急伸。野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価も440円から700円にまで引き上げている。防災やBCP対策の重要性が高まる中で無線システムの需要が想定以上に拡大、セーフティ&セキュリティ分野を中心に事業利益予想を上方修正しているもよう。24年3月期調整後営業利益は会社計画148億円を上回る154億円を予想。中計で示したメリハリのある事業戦略も前向きに評価としている。 <2489> ADWAYS 660 -36 大幅安。2日に第1四半期決算を発表、営業利益は5.4億円で前年同期比17.6％減となり、通期増益予想に対して、低調なスタートと受けとめられる形にもなっているようだ。22年12月期決算後に株価は急伸しており、期待値は高まっていたとみられる。国内外でのエージェンシー事業が伸び悩む形に。また、中期計画を発表し、25年12月期営業利益30億円を目指すとしているが、買い材料にはつながっていない。 <5933> アルインコ 1007 -71 大幅反落。2日に23年3月期決算を発表、経常利益は35.7億円で前期比3.2倍となり、2月に上方修正した水準をやや上回った。一方、24年3月期は27億円で同24.3％減と大幅減益を見込む。前期に膨らんだ為替差益の減少が響く形に。中期計画においては、24年3月期経常利益42.7億円を目標としていたため、実質下方修正となる形にも。資源・エネルギー価格の高騰や為替の円安が下振れの要因となる。 <9827> リリカラ 564 +80 ストップ高比例配分。2日に第1四半期の決算を発表、営業利益は7.1億円で前年同期比67.1％増となり、据え置きの通期予想は8.7億円、前期比46.4％減であるため、ポジティブなインパクトが強まる形になっている。上半期計画の4.8億円は大幅に上振れ。売上高の進捗は低く、コスト低減などが進んだ結果とみられる。通期での収益水準の大幅な上振れを織り込む展開に。 <6022> 赤阪鉄 2520 +500 ストップ高比例配分。2日に業績予想の上方修正を発表している。23年3月期経常利益は従来予想の1.2億円から3億円、前期比52.2％増に上方修正へ。収益性の高い部分品及び修理工事の売上が増加したほか、補助金収入などの営業外収益も当初計画を大幅に上回ったようだ。第3四半期までは大幅減益で推移していたため、ポジティブなサプライズは強まる状況のようだ。 <3024> クリエイト 889 +150 ストップ高。2日に業績・配当予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の5億円から6.8億円、前期比2.5倍に引き上げ。戦略的な仮需対応や販売先への価格転嫁などが進展したほか、関連子会社においても価格改正の浸透や大型案件の受注などがあったようだ。期末配当金も従来計画の18円から20円に引き上げ、年間配当金は前期比12円増配となる24円としている。