株～企業情報・おすすめ銘柄

*16:25JST 【注目銘柄ダイジェスト】：東宝が続伸、東エレクが続落 <8035> 東エレク 45920 -370 続落。半導体製造装置各社の株価が軒並み下落した。前日の米SOX指数は2.48％と大幅安。米アナログ・デバイセズが発表した5-7月実績及び8-10月見通しは共に市場予想を上回ったが、同社の最高経営責任者（CEO）は「経済的な不確実性が受注に影響し始めている」と言及した。エヌビディアやマイクロン・テクノロジーに続く同社のネガティブコメントで、改めて半導体業界全般の先行き懸念が高まる形に。 <4502> 武田薬 3864 +20 続伸。国内企業で初めてワクチンの世界販売を始めると、一部で伝わった。まずデング熱ワクチンをアジアや南米など30カ国で売り、年間で16億ドル（約2100億円）の売上高を目指す。ワクチンは臨床試験を終え、近くインドネシアで承認される見通し。アジアや南米のほか、欧州でも承認を申請中。武田のワクチンは4歳以上の子どもにも使用でき、大きな副作用も起きていないことで普及への期待が高まった。 <6301> コマツ 2884 -31.5 大幅反落。16日付でみずほ証券は投資判断を「買い」から「中立」へ、目標株価を3750円から3150円へと引き下げた。円安と資源高の恩恵期待やクロスソースに代表される強固な供給体制、着実に取り組む価格政策等が評価され、株価は今年前半は好調。一方、22年後半以降を俯瞰すれば、ロシア情勢悪化の長期化、資源高一服等を受け、外部環境の鈍化に備える必要性が増しており、一旦投資判断の引き下げが妥当と。 <9602> 東宝 5510 +60 続伸、連日で年初来高値を更新している。みずほ証券が投資判断「買い」、目標株価6500円でカバレッジを開始。映画配給市場および映画興行市場におけるシェアの高さ、人気アニメIPの継続的な創出力、保有不動産の立地条件の良さ、などを強みに中期的な利益成長局面を迎えつつあると判断。同時期に複数本の作品を製作・買付けし、宣伝や興行会社への営業を行う財務面および組織面での強さに注目としている。 <6976> 太陽誘電 4520 -45 反落。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は投資判断を「Overweight」から「Neutral」に、、目標株価を7200円から5000円へと引下げた。積層セラミックコンデンサの需給バランスは、車載や産機向けなどで依然タイト。車載向けでは搭載増加ペースが加速する見込み。一方、スマホ等では軟化し、生産体制のミスマッチ修正にやや時間を要する。23年3月期営業益予想は720億円から620億円へ減額。 <3923> ラクス 1902 -105 大幅続落。米金利上昇とナスダック指数の大幅続落を嫌気し、同社を含め、中小型グロース株が総じて大幅安。米金利は8月1日の2.57％をボトムにした上昇基調への転換がより鮮明になっており、7月半ばから続いてきたグロース株のリバウンド一服の要因に。英国の7月消費者物価指数が40年ぶりの高水準となったほか、7月開催分の連邦公開市場委員会（FOMC）議事録で過剰な引き締めリスクが指摘されたことも重石に。 <7545> 西松屋チェ 1646 -85 大幅反落。本日が23年2月期上半期配当金の権利落ち日となっている。年間配当金25円のうち12円が対象。前日終値換算での年間配当利回りは1.4％と元々利回りの高い銘柄ではないが、株価は7月に入ってから大きく上昇し、足元で年初来高値を更新していたため、利益確定売りのきっかけとされている。本日は日経平均が29000円を割り込むなど全体相場が軟調なことも利食い売りを過度に強めているもよう。 <9842> アークランド 1608 +8 続伸。23年2月期の中間配当予想を15円から20円へ増額修正。ビバホームを100％子会社として吸収合併し商号を「アークランズ」へ変更するに伴い、記念配当5円を実施。年間配当予想は40円で前期比5円の増配となる。前日終値換算で配当利回りは2.5％となる。全体相場が軟調な中、増配を素直に好感する動きが先行している。 <5202> 板硝子 558 +28 大幅続伸。SMBC日興証券は投資評価「2」で継続とした一方、目標株価を490円から570円に引き上げた。第1四半期決算を受け、23年3月期営業益予想を200億円から255億円、24年3月期は285億円から325億円に増額。堅調な需要の下で価格転嫁が進み利益率が上昇した建築用ガラス、高機能ガラスの販売増、自動車用ガラスの値上げによる収益性改善を織り込んだ。第2四半期については上振れ余地もと。 <9417> スマバリュ 517 +37 大幅反発。発行済株式数の1.0％にあたる10万株、金額で0.7億円を上限とする自社株買いを発表。取得期間は8月18日から10月31日まで。資本効率の向上および株主還元の充実を図ることが目的。規模としては大きくないが、短期間での実施とあって、需給の引き締まりを意識した買いが先行しているようだ。