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*15:01JST グローブライド Research Memo（1）：2022年3月期は過去最高業績を更新、世界4ブロックすべてで増収増益 ■要約 1. 会社概要 グローブライド<7990>は、世界最大の総合釣り用品企業である。国内及び海外（アジア、英国）に生産拠点を有し、米州、欧州、アジア・オセアニアを含めた世界4極で事業を展開している。同社はスポーツ・レジャー関連をその事業領域とし、現在はフィッシング、ゴルフ、ラケットスポーツ、サイクルスポーツの4つの分野で事業を展開している。フィッシング総合用品企業として世界トップの地位にあるフィッシング事業については、「DAIWA（ダイワ）」ブランドが深く浸透しているが、ほかの3分野においても洗練された独自の世界観を有するブランドを展開している点に同社の特長がある。 2. 業績動向 2022年3月期業績は、売上高120,684百万円（前期比20.3%増）、営業利益12,349百万円（同66.7%増）、経常利益12,997百万円（同81.9%増）、親会社株主に帰属する当期純利益9,567百万円（同99.4%増）と大幅な増収増益となった。同社が属するアウトドアスポーツ・レジャー用品等の業界は、新型コロナウイルス感染症拡大（以下、コロナ禍）を機にライフスタイルの多様化が加速するなど時代にマッチしたアクティビティとして支持されたことにより、同社の業績も主力のフィッシング事業を中心に好調に推移した。海外市場については、いずれの地域も大幅な増収増益となった。なかでもアジア・オセアニアの業績拡大が顕著であり、存在感を増している。 2023年3月期の連結業績予想については、売上高129,000百万円（前期比6.9%増）、営業利益11,900百万円（同3.6%減）、経常利益11,900百万円（同8.4%減）、親会社株主に帰属する当期純利益8,500百万円（同11.2%減）としている。同社では、コロナ禍や国際情勢による景気後退懸念など市場環境に不透明な点はあるものの、堅調な販売状況を予想している。一方で、世界的な原材料価格の高騰や円安の状況が続いており、仕入れコストの増加が見込まれることから、若干減益となる予想だ。フィッシング事業では、これからの時代にマッチしたアクティビティとして支持され、市場は好調を維持している。同社によると、コロナ禍をきっかけとした参加者の増加が一段落した後は、アウトドアスポーツ・レジャー用品のステップアップ需要が見込めるため、客単価の増加も期待できる。一方で、世界的な原材料価格の高騰や円安が続いており、仕入れコストの増加が見込まれる。フィッシング事業では日本、ベトナム、タイ、中国などの複数国で生産を行っているが、国によっては影響が出はじめているようだ。また、サイクルスポーツ事業でも、パーツ不足が顕在化している。為替（円安）に関しては、国内製造分もあるため影響が緩和される面はあるが、1円の円安で40百万円程度の営業減益につながることもあり、注視する必要がある。なお、進行期の業績予想は2022年3月期下期の事業環境が継続することをベースとし、例年の季節性に従うという前提で立案される。弊社では、合理的な事業計画であり、外部環境の大きな混乱がなければ、十分達成可能であると考えている。 3. 成長戦略・トピックス 同社は「中期経営計画2023」を推進していたが、初年度である2022年3月期に3年後の目標を2年前倒しで達成したことから、2022年5月に「新・中期経営計画2025」を新たに発表した。「新・中期経営計画2025」では、最終年度である2026年3月期の到達目標として、連結売上高150,000百万円（2022年3月期比24.3%増）、連結営業利益14,500百万円（同17.9%増）、配当金90円（同40円増）を掲げている。フィッシング総合用品企業として世界トップの同社ではあるが、海外でのシェアは国内よりも低く1ケタ台である。特に世界最大の市場である北米市場や、市場成長が著しいアジア・オセアニアでは大きな成長ポテンシャルがあると言えるだろう。海外市場の攻略に当たっては、世界4ブロックごとに戦略を策定し実行する。米国市場では、主力のバス釣り用品を中心に、各地域でドミナントの小売りチェーンのニーズをとらえたPB（プライベートブランド）製品の提供などを含めた市場優位な製品投入により、世界最大の市場においてさらなるシェア向上を狙う。成熟市場である欧州市場では、ボリュームゾーンの製品強化と東欧でのシェア向上を目指す。今後市場成長が見込まれる市場であるアジア・オセアニアでは、市場に即した製品を投入し、収益向上を目指す。 4. 株主還元策 同社は株主還元策として配当及び株主優待制度を実施している。配当については、安定した配当の継続を基本方針とし、当該連結業績及び将来の業績見通し等を勘案して利益配分を行うとしている。株式併合後の過去5年間の配当実績を見ると、2017年3月期の年間配当金25.0円※から5年連続で増配を続けている。さらにそれ以前に遡ると、実質11年連続の増配となる。2022年3月期の1株当たり年間配当金は、前期比15.0円増配の50.0円（第2四半期末20.0円、期末30.0円）、配当性向は12.0%となった。2023年3月期の配当金については、好調な業績予想に基づき、同10.0円増配の60.0円（第2四半期末30.0円、期末30.0円）、配当性向は16.2%を予想している。 ※2021年10月1日付で行われた株式分割を考慮し、遡及修正済み。以下同様。 ■Key Points ・2022年3月期業績は過去最高を更新。アウトドアスポーツ・レジャー市況が堅調ななか、世界4ブロックすべてで増収増益 ・攻めの経営で海外市場を開拓する「新・中期経営計画2025」を発表 ・11期連続増配。2023年3月期の年間配当金は前期比10.0円増配の60.0円を予想 （執筆：フィスコ客員アナリスト　角田秀夫） 《YM》