1,326
11/22 15:30
+26(2%)
時価総額 74,769百万円
断熱工事が主力の建設工事会社。1944年創業。化学プラントや発電所など産業設備の断熱工事を行う。ボイラの製造・据付、クリーンルーム内装工事等も。27.3期売上高610億円目標。産業用ボイラなどに注力。 記:2024/06/03
1,478
11/22 15:30
+5(0.34%)
時価総額 39,594百万円
惣菜の製造・販売を行う。兵庫県神戸市に本社。「RF1」が基幹ブランド。セレクトショップ「グリーン・グルメ」、和そうざいブランド「いとはん」等も展開。ロック・フィールドメンバーズの会員数は26万名超。 記:2024/09/01
注文住宅、分譲住宅を手掛ける戸建住宅事業を展開。愛知県名古屋市に本社。デザイン、性能、価格面に強み。中古再生・収益不動産事業等も手掛ける。東海エリア、首都圏エリアでの積極的な人材採用で事業規模拡大図る。 記:2024/08/23
3,810
12/9 14:59
+15(0.4%)
時価総額 24,521百万円
染色加工会社。テキストタイルを中心とした各種織・編物の染色整理加工に加え、繊維製品の製造、販売、制御機器の設計、製作、販売も行う。22.3期1Qは主力の染色加工が増収となった。繊維や制御機器をカバーした。 記:2021/09/24
817
11/22 15:30
+5(0.62%)
時価総額 19,519百万円
総合デバッグサービス等を手掛けるデジタルハーツ、品質コンサルティング事業等を手掛けるAGESTなどを傘下に収める持株会社。カプコンなど多数の国内ゲームメーカーと取引実績。エンタープライズ事業は高成長続く。 記:2024/06/13
719
11/22 15:30
-2(-0.28%)
時価総額 9,830百万円
浄化槽・排水処理システムや地下水飲料化等を手掛ける環境機器関連事業が主力。愛媛県松山市に本社。住宅機器関連事業、再生可能エネルギー関連事業も。環境機器関連事業はメンテナンス事業、上水エスコ事業の拡大図る。 記:2024/07/08
737
11/22 15:30
+3(0.41%)
時価総額 9,928百万円
省エネ設備を初期投資0円で導入できるサービス「ネクシーズZERO」の提供を行う。メディア・プロモーション事業等も展開。ブランジスタなどを傘下に持つ。ネクシーズZEROの累計導入件数は10万件を突破。 記:2024/07/01
1,935
11/22 15:30
-3(-0.15%)
時価総額 11,500百万円
業務用洗剤や固形燃料、除菌剤等を手掛けるケミカル事業が主力。乳酸菌発酵食品等のヘルスケア事業も展開。固形燃料で国内トップシェア。ケミカル事業では感染対策用製品を拡販。新製品開発、新業態開拓などに注力。 記:2024/10/24
2,589
11/22 15:30
-92(-3.43%)
時価総額 151,741百万円
中小企業向けに統合型クラウド会計ソフト、人事労務ソフトの提供等を行う。クラウド会計ソフトで国内トップシェア。有料課金ユーザー企業数は53万件超。サブスク売上比率が高い。金融サービスの拡大等を図る。 記:2024/10/24
大阪大学発の研究開発型バイオベンチャー。遺伝子医薬、DNAワクチンの研究開発などを行う。開発パイプラインにHGF遺伝子治療用製品「コラテジェン」など。早老症治療薬「ゾキンヴィ」を24年5月に発売。 記:2024/08/06
1,155
11/22 15:30
+14(1.23%)
時価総額 34,316百万円
総合塗料メーカー。1929年に日本電池(現GSユアサ)の塗料部が分離・独立して誕生。重防食分野で国内シェアトップクラス。照明機器事業、蛍光色材事業等も。国内塗料事業はライフサイエンス領域等の育成強化図る。 記:2024/06/18
140
11/22 15:30
-5(-3.45%)
時価総額 4,473百万円
抗体誘導ペプチド、機能性ペプチド「SR-0379」を中心に研究・開発を行う。創薬プラットフォーム技術が強み。塩野義製薬と資本業務提携。機能性ペプチド「SR-0379」は追加の第III相臨床試験を実施へ。 記:2024/07/08
2,148
11/22 15:30
+3(0.14%)
時価総額 44,451百万円
アルミニウム製錬用カソードブロックと人造黒鉛電極が柱。アルミニウム製錬用黒鉛電極でトップシェア。製品売上の輸出比率は5割超。アルミニウム製錬用カソードブロックは市況価格低下。黒鉛電極と炭素製品は堅調。 記:2024/06/23
966
11/22 15:30
+2(0.21%)
時価総額 19,900百万円
1924年創業の総合プラントエンジニアリング会社。兵庫県尼崎市に本社。化学プラントや原子力装置の設計・製作、メンテナンス等を行う。阪本薬品工業などが主要取引先。化工機事業はメンテナンス工事などが順調。 記:2024/08/27
4,480
11/22 15:30
-30(-0.67%)
時価総額 112,188百万円
1924年創業の流体制御機器メーカー。旧社名は日本ピラー工業。ピラフロン製品、メカニカルシール製品等を手掛ける。半導体洗浄装置向け継手で世界トップシェア。電子機器関連事業ではグローバル市場の開拓推進。 記:2024/10/04
337
11/22 15:30
-4(-1.17%)
時価総額 9,530百万円
国内トップクラスの電子機器受託製造サービス会社。車載機器を軸に、産業機器、OA機器分野等で事業展開。豊田自動織機が筆頭株主。自動車の重要保安部品の開発などに強み。中計では27.3期売上高1500億円目標。 記:2024/07/02
1,294
11/22 15:30
-37(-2.78%)
時価総額 14,508百万円
ファブレス半導体メーカー。遊技機器向けグラフィックスLSIで国内トップシェア。AI、ブロックチェーン等を活用した新規事業も展開。パチンコ・パチスロ機向けグラフィックスLSIは47万個の販売見込む。 記:2024/06/11
2,788
11/22 15:30
-6(-0.21%)
時価総額 41,402百万円
無線通信機器メーカー。陸上業務用無線通信機器が主力。アマチュア無線通信機器、海上用無線通信機器、航空用無線通信機器等も。海外売上比率は約7割。海外市場における回線収入、ストックビジネスの拡大などに注力。 記:2024/10/10
1,438
11/22 15:10
+8(0.56%)
時価総額 5,420百万円
インサイドセールスアウトソーシング事業が主力。レベニュープロセスコンサル等を行うプロセス・テクノロジー事業、法人向け研修等を手掛ける研修事業も。顧客基盤は順調に拡大。26.12期売上高110億円目標。 記:2024/10/14
504
11/22 15:30
-3(-0.59%)
時価総額 9,431百万円
ホンダ系の自動車部品メーカー。サスペンションなどのシャシー部品専門。ホンダ向け中心に、国内自動車各社や米GMなどと取引。研究開発力などが強み。25.3期は2桁営業増益を見込む。北米が全体収益牽引へ。 記:2024/07/04
1,180
11/22 15:30
+10(0.85%)
時価総額 29,566百万円
自動車部品メーカー。サスペンション部品で国内シェアトップクラス。日産自動車等が主要取引先。トラクター用フロントフレーム等の製造・販売も。27.3期売上2100億円目標。主要顧客向け電動車用製品の拡販図る。 記:2024/07/07
3,025
11/22 15:30
+25(0.83%)
時価総額 849,359百万円
生活雑貨や衣服、食品等の販売を行う「無印良品」を国内展開。西友のプライベートブランドとして1980年に誕生。海外では「MUJI」を展開。店舗数は国内外で1300店舗超。国内では日用品好調。生産管理を効率化。 記:2024/10/20
1,450
11/22 15:30
+10(0.69%)
時価総額 34,220百万円
三菱電機グループのエレクトロニクス専門商社。1907年創業。FAシステム事業、情通・デバイス事業が柱。ビル設備事業、インフラ事業も手掛ける。配当性向40%基準。ソリューションビジネスの展開強化などを図る。 記:2024/07/29
昭和電工グループの中核商社。化学品や合成樹脂、金属セラミックスなどのグループ製品販売を展開。丸紅系投資ファンドのTOBに賛同方針。科学システム関連や合成樹脂の輸出好調もあり、21.12期1Qは営業増益。 記:2021/05/13
2,446
11/22 15:30
+17(0.7%)
時価総額 277,381百万円
大阪府南部から和歌山県を地盤とする私鉄大手。不動産、流通、ホテル、建設も手掛ける。関西国際空港と大阪中心部を結ぶ空港線旅客輸送に強み。鉄道事業では旅客需要が回復。建設業では完成工事高の増加を見込む。 記:2024/06/04
2,737
11/22 15:30
-9(-0.33%)
時価総額 26,513百万円
ネット小説や漫画などコンテンツの登録・閲覧プラットフォーム「アルファポリス」の運営、ライトノベルや漫画などの書籍出版を手掛ける。総コンテンツ数は22万件超。Webサイト運営では取り扱いジャンルの拡大推進。 記:2024/10/13
1,904
11/22 15:30
+10(0.53%)
時価総額 46,195百万円
自動車リース関連事業が主力。機械工具販売事業やケミカル事業、合成樹脂事業、パーキング事業等も手掛ける。1930年創業。自動車リース関連事業は新規販売の積極化等により、契約台数や契約残高の増加を図る。 記:2024/07/05