2,345
4/25 15:00
-36(-1.51%)
時価総額 228,682百万円
オフィス用品通販で成長。個人向けEC「ロハコ」も。ヤフーLINEの傘下。24.5期3Q累計はロハコが足踏み。だが法人向け通販の粗利率改善や物流効率化などで増収増益に。損害賠償金特益。総還元性向45%目安。 記:2024/04/09
301
4/25 15:00
+11(3.79%)
時価総額 8,876百万円
不動産投資会社。都市部の利回り5%以上のマンションを中心に投資。ボウリング場、服飾雑貨店の運営等も。賃貸用不動産7物件の取得等で賃貸収入は増加。投資有価証券売却益を計上。23.10期通期は最終黒字転換。 記:2024/02/03
460
4/25 15:00
-6(-1.29%)
時価総額 82,685百万円
スマホ向けゲームやメタバース事業、DX事業、コマース事業、投資事業を手掛ける。スマホ向けメタバース「REALITY」のコンテンツ拡充を図る。DX事業は伸び悩む。24.6期2Qはメタバース事業が増収。 記:2024/03/30
951
4/25 15:00
-14(-1.45%)
時価総額 22,720百万円
ソフトウェアテキストの老舗。家庭用ゲーム機やスマホゲームの不具合検出が主力。日本最大級の総合ゲーム情報サイトも運営。企業システム向けを開拓。エンターテインメント事業の回復が寄与し、3Q累計は増収確保。 記:2024/02/09
499
4/25 15:00
-7(-1.38%)
時価総額 3,508百万円
スマホアプリの開発・運営支援を通じて実店舗の集客・販促を支援。24.3期3Q累計はデジタルマーケ関連が堅調。だが開発案件遅延に伴う原価増が発生。新製品の先行費用も利益の重石に。2月にJR西日本と業務提携。 記:2024/03/12
小・中学生向け学習塾「市進学院」や個別指導塾「個太郎塾」を展開。日本語学校や介護施設も。学研HDの連結子会社。24.2期3Q累計は買収効果で介護が拡大。学習塾の在籍生徒数も順調に推移して増収・営業増益に。 記:2024/02/06
374
4/25 15:00
-2.3(-0.61%)
時価総額 2,854,054百万円
ヤフー、LINEなどの再編により誕生。グループ会社にアスクル、出前館、PayPay、ZOZOなど。コマース事業は堅調。アスクルグループ、ZOZOグループが売上増。戦略事業は売上伸長。24.3期3Qは増収。 記:2024/02/22
1,500
4/25 15:00
-17(-1.12%)
時価総額 28,518百万円
首都圏で集団学習塾「早稲田アカデミー」を展開。難関校の合格実績に強み。24.3期3Q累計は小学生を中心に塾生数が順調増。人件費増こなして増収増益に。通期最高業績・増配を計画。1月に幼児教室運営会社を買収。 記:2024/02/08
電動工具メーカー。ナットランナシステムや省力自動組立機械の製作、販売などを手掛け、国内全自動車メーカーが同社製品を利用。装置系ハンドナットランナに注力。ハンドナットランナ単体が伸長し、3Q累計は経常増益。 記:2024/02/22
ディスプレイデバイスメーカー。スマホや車載、医療向けに中小型液晶ディスプレイを開発。24.3期2Qはスマートウォッチ・VR等が増収。新モデル向けスマートウォッチ用OLEDディスプレイなどの販売が増加。 記:2024/01/16
368
4/25 15:00
-7(-1.87%)
時価総額 27,373百万円
ゲームコンテンツ制作会社。トレーディングカードゲームやオンラインゲームの開発に加え、新日本プロレスやスターダムによるスポーツ興行も展開。エンターテイメント事業の伸び悩みもあり、24.6期中間期は足踏み。 記:2024/03/31
3,857
4/25 15:00
-63(-1.61%)
時価総額 4,827,313百万円
総合商社大手。鋼管、メディアなどの非資源に強み。資源は非鉄金属が柱。24.3期3Q累計は自動車や建機が堅調。だが非鉄・化学品の市況が軟化。人件費増も利益の重石に。通期最終益反落を計画も連続増配を継続予定。 記:2024/02/07
917
4/25 15:00
-5(-0.54%)
時価総額 40,928百万円
児童書・学習書出版や塾・教室運営などの教育関連が柱。介護施設も。24.9期1QはDX投資継続で塾・教室の採算低下。だが語学・社会人教育が好調。介護施設の稼働率も堅調で増収・営業増益に。有証評価特損を計上。 記:2024/04/12
7,603
4/25 15:00
-152(-1.96%)
時価総額 13,099,619百万円
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記:2024/02/10