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*15:58JST ＧＴＳ Research Memo（8）：研究開発費のピークアウトで2021年3月期以降損失額が縮小 ■業績動向 3. 収益化へのロードマップ ジーンテクノサイエンス<4584>は今回、収益化へのロードマップを明らかにした。2021年3月期についてはバイオシミラーの研究開発費がピークアウトすること、眼科疾患、がん領域を対象としたバイオ新薬となる「GND-004」の早期導出に取り組むこと、その他導出案件による契約一時金の獲得等により、親会社株主に帰属する当期純損失で500百万円程度を見込んでいる。また、バイオシミラー事業は、フィルグラスチムBSが今後も売上水準をキープしていくと予想されるほか、2022年3月期以降はルセンティスBSが上市することによって売上高も拡大局面に入るものと予想され、遅くとも2025年3月期には確実な黒字化が達成できると見込んでいる。 また、2022年3月期以降は歯髄幹細胞を用いた再生医療分野において、自社開発でターゲットとする5分野以外にも、提携先である第一三共やエーザイ、積水化学などを含めた複数の企業との開発プロジェクトが具体的に進展すると予想され、バイオ新薬事業も含めて契約一時金や開発マイルストン収益などが上乗せされる可能性がある。これら事業が順調に進むようであれば黒字化達成時期の前倒しも見えてくることになる。 新株予約権の行使が進まなければ、2020年前半にも新たな資金調達が必要となる可能性 4. 財務状況と資金調達について 2019年3月期末の財務状況を見ると、総資産は前期末比126百万円増加の3,151百万円となった。主な増減要因を見ると、新株予約権の行使に伴う現金及び預金の増加で118百万円、売掛金の増加で154百万円、前渡金の減少で171百万円となった。 負債合計は前期末比1百万円減少の420百万円となった。主な増減要因を見ると、未払金の減少で23百万円、未払法人税等の増加で20百万円、退職給付引当金増加で4百万円となった。また、純資産は前期末比127百万円増加の2,731百万円となった。当期純損失856百万円を計上したものの、新株予約権の行使により資本金及び資本剰余金がそれぞれ491百万円増加したことによる。 同社は2018年7月にバイオシミラーやバイオ新薬の開発資金を調達するため、第6回新株予約権を発行した。2019年3月末までに978百万円を調達し、4月-5月で新たに40百万円を調達している。未行使分に相当する株式数は1,743千株となり、下限行使価額714.5円で全て行使したとすれば残り約12億円が調達できることになる。現状の株価は下限行使価額を下回っており、株価が少なくとも714.5円を上回らない限り新株予約権は行使が進まないことになる。2019年3月末の現金及び預金は約20億円となっており、2020年3月期が会社計画どおりに推移し、かつ新株予約権が行使されなかった場合の2020年3月期末の現金及び預金残高は10億円程度となる見込みで、2021年3月期も損失が続くことを考慮すれば、新たな資金調達を模索する必要が生じるものと予想される。 なお、同社はセルテクノロジーを株式交換にて完全子会社化する際に、セルテクノロジーの既存株主に対して同社株式7,250千株を交付している。2019年3月期末の発行済株式数は20,342千株であり、希薄化率は35.6%となる。交付された株式については売却する際の条件として、1)2019年9月末まで売却不可、2)2019年10月から2020年3月末までの6ヶ月間は各株主が割り当てられた株式数の50%までを売却可能、また、同期間内において株価が効力発生日の株価（2019年4月1日の株価832円）の150%を超えている場合は制限なく売却可能、3)2020年4月1日以降は制限なく売却可能となっている。 （執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲） 《ST》