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*16:05JST 一時39000円台を割り込むも押し目買い意欲強く下げ渋る【クロージング】 29日の日経平均は小幅続落。41.84円安の39166.19円（出来高概算23億6000万株）で取引を終えた。前日の米国市場でハイテク関連株が売られた流れを映して、売りが先行。日経平均は心理的な節目の39000円台を割り込んで始まり、その後、38876.81円まで下げ幅を広げた。また、円相場が1ドル＝149円台へと円高に振れたことも相場の重荷になった。一方、株価水準の切り下がりで押し目を拾う動きも意識され、39000円水準で買い意欲の強さが窺えた。ただし、米国では今夜、1月の個人消費支出（PCE）物価統計の発表を控えて、全般は模様眺めムードの強い展開だった。 東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が900を超え、全体の過半数を占めた。セクター別では、海運、小売、鉱業、銀行、保険など16業種が上昇。一方、電気ガス、鉄鋼、非鉄金属、医薬品など17業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、7&iHD<3382>、トヨタ<7203>、HOYA<7741>が堅調だった半面、ソフトバンクG<9984>、ファナック<6954>、ダイキン<6367>、リクルートHD<6098>が軟調だった。 前日の米国市場では、主要株価指数は下落。東京市場も売りが先行し、日経平均の下げ幅は一時300円を超えた。また、高田創日銀審議委員がきょう、政府・日銀が掲げる2％の物価安定目標について「実現がようやく見通せる状況になってきた」などと述べたことが、政策修正に前向きな発言と受け止められ、円相場が1ドル＝149円台へと円高が進んだことも、輸出関連株の一角には重しとなった。ただ、押し目狙いの買い意欲は強いほか、米系証券が「日本株ショートの構築は慎重に」と題するリポートを出したことが話題となり、後場に入ると、ソニーG<6758>やトヨタなど主力大型株などに海外勢の買いが入り、日経平均はプラスに転じる場面もあった。 注目される1月の米PCE統計はコア指数の動向に関心が集まっている。米消費者物価指数（CPI）に続いて高い伸びが確認されれば、米国の金融市場が大きく反応する可能性があるだけにその行方が注目されている。PCEが市場予想以上の強めの結果となれば、米国の利下げ開始時期のさらなる後づれに繋がり、株式市場も動揺しかねないだけに警戒が必要だろう。 《CS》