1,995
11/22 15:30
-41(-2.01%)
時価総額 91,824百万円
産業用太陽光発電所請負事業、非FIT発電所開発販売事業等の再生可能エネルギー事業が柱。省エネルギー事業やグリーン電力卸売事業等も。非FIT発電所開発販売事業は高圧非FIT発電所を成長ドライバーに位置付け。 記:2024/10/22
6,150
11/22 15:30
-100(-1.6%)
時価総額 817,704百万円
国内最大のハンバーガーチェーン。1971年創業。2900店舗超。米マクドナルド・コーポレーションとライセンス契約を締結。時間帯に合わせたメニューラインアップを強化。デリバリーサービスの提供店舗拡大図る。 記:2024/07/29
プラスチック専門商社。OA機器や医療機器、自動車部品等向けのプラスチック原料やプラスチック製品、プラスチック成形関連機器を扱う。21.3期上期はコロナ禍がプラスチック原料の荷動きや価格に影響した。 記:2020/12/11
1,514
11/22 15:30
+21(1.41%)
時価総額 8,280百万円
レンタルサーバやEC支援サービスを展開。ハンドメイド通販「ミンネ」も。GMOインターネットの連結子会社。ホスティング事業は単価上がり堅調。EC支援はコスト抑制。AIによるサービス開発。配当性向50%。 記:2024/06/07
455
11/22 15:30
+2(0.44%)
時価総額 96,182百万円
デジタルマーケティング支援事業を手掛けるセプテーニ等を傘下に持つ持株会社。電通グループ傘下。就職・採用プラットフォーム事業「ViViViT」等も。デジタルマーケティング事業は電通グループとの協業等を推進。 記:2024/08/05
432
11/22 15:30
-5(-1.14%)
時価総額 2,040百万円
環境総合コンサルティング会社。土壌調査や水質調査などの調査測定、ラボ分析、環境コンサルタント、対策工事等を手掛ける。ベトナム等での海外事業も。設備工事関連の強化、環境関連や防災・災害関連商品の販売に注力。 記:2024/07/02
1,131
11/22 15:30
-13(-1.14%)
時価総額 8,005百万円
スクリーン・インターナルの製造・販売を行うエネルギー関連事業が主力。超高速無薬注生物処理装置等の設計・製造・施工等も。日立造船などが主要取引先。中期経営計画では27.6期売上高160億円以上目指す。 記:2024/10/12
1,233
11/22 15:30
+18(1.48%)
時価総額 17,479百万円
東祥傘下のホテル運営会社。ビジネスホテル「ABホテル」を展開。愛知県安城市に本社。ホテル数は愛知県中心に30店舗超。客室はシングルルーム中心。朝食メニューの見直しなどにより、宿泊稼働率の維持を図る。 記:2024/10/08
1,807
1/27 14:57
+27(1.52%)
時価総額 11,308百万円
血液検査分野に特化した臨床検査機器メーカー。臨床検査情報システムや検体検査装置、試薬開発等を手掛ける。臨床検査試薬は伸び悩む。20.12期3Qは検体検査装置が増収。電解質分析装置のOEM向け販売が増加。 記:2020/11/11
475
11/22 15:30
-10(-2.06%)
時価総額 2,136百万円
電子計測器メーカー。映像信号発生器、HDTV用信号発生器、波形モニターなどが主要製品。映像関連分野に強み。配当性向25%目安。自動車向けの拡販図る。26.3期売上高63億円目標。新規事業開発などを推進。 記:2024/06/24
7,400
11/22 14:02
-40(-0.54%)
時価総額 25,397百万円
制御機器や計測機器、分析機器の専門商社。1932年創業。国内外の1000社を超えるメーカーの製品を扱う。東京都水道局、東京電力などが主要取引先。配当性向40%目途。既存ビジネスへの深耕などに注力。 記:2024/07/07
家具専門店大手。中高級品・輸入家具に強み。22.4期はコロナ影響で苦戦。だがコスト削減などが効き採算上向く。継続前提に重要事象。親会社のヤマダHDが株式交換により完全子会社予定。8月30日付で上場廃止に。 記:2021/08/15
2,341
12/2 15:00
+1(0.04%)
時価総額 2,065百万円
電気機器や電設資材の卸売を展開。照明器具や家電、住設、電線・電線管など取り扱いアイテム10万以上。増収効果で売上総利益は増加。販管費減少。22.3期2Qは増収増益。MBO成立で同社株は上場廃止予定。 記:2021/11/05
2,084
11/22 12:53
+11(0.53%)
時価総額 19,021百万円
工業部品、産業資材の専門商社。半導体封止材、配線板材料、設備治工具等を扱う。自動車関連部品の製造・販売、ディスポーザブル製品の提供等も行う。エレクトロニクス事業ではメーカー機能の強化等に取り組む。 記:2024/08/27