4,805
11/22 15:30
+50(1.05%)
時価総額 5,540百万円
1952年創業の総合建設会社。兵庫県姫路市に本社。建築工事や土木工事、導管工事、リフォーム工事等を行う。ポートアイランド西緑地整備工事等で実績。配当性向30%以上が基準。28.12期売上高400億円目標。 記:2024/09/01
38
11/22 15:30
-1(-2.56%)
時価総額 6,462百万円
不動産売買仲介、不動産賃貸仲介等を行うリアルエステート事業が柱。サプリメント販売等のヘルスケア事業、不動産コンサルティング事業なども展開。新規事業を育成。リアルエステート事業では中小型案件の販売推進。 記:2024/10/05
2,193
11/22 15:11
+31(1.43%)
時価総額 19,298百万円
システム構築ソリューション等のシステム開発事業が柱。インフラ構築ソリューション、駐輪場の設営・運営・管理受託等も。旧社名は日本コンピュータ・ダイナミクス。システム開発事業などIT関連事業は各種案件が順調。 記:2024/10/11
1,882
11/22 15:30
-102(-5.14%)
時価総額 181,265百万円
減速機メーカー。小型精密減速機で世界トップシェア。NASAの火星探査車などで採用実績。回転系アクチュエータ、モータなども手掛ける。先進医療用途は需要拡大。配当性向30%目処。27.3期売上900億円目標。 記:2024/07/26
大判デジタル機器メーカー。プリンタや複写機、スキャナ等の開発、製造、販売を行う。米国など世界中で販売。大判のデジタルプリンターに強み。販売力の増強に注力。大判プリンタの従来モデルは製品付加価値の向上図る。 記:2024/08/06
1,050
11/22 15:30
-15(-1.41%)
時価総額 84,205百万円
遊技機メーカー。パチスロ機に強み。統合型リゾート施設「オカダ・マニラ」の運営、メディアコンテンツ事業等も手掛ける。ホテル・飲食事業は来場者数が順調。ぱちんこ及びスロット新機種を24年12月に導入予定。 記:2024/10/29
8,930
11/22 15:30
+290(3.36%)
時価総額 239,351百万円
プリント基板の設計・製造を行う。車載向けが主力。両面・多層スルーホール基板、ビルドアップ基板、フレキシブル基板等が主要製品。ハイエンドスマートフォン向け基板の拡販に注力。27.3期売上高2700億円目標。 記:2024/06/24
2,475
11/22 15:30
-41(-1.63%)
時価総額 116,617百万円
真空シール、石英製品、セラミックス製品等の製造・販売を行う半導体等装置関連事業が主力。サーモモジュール、パワー半導体用基板等の電子デバイス事業も。デジタル化・自動化の推進などで生産効率の向上を図る。 記:2024/10/06
603
11/22 15:20
+1(0.17%)
時価総額 3,292百万円
ネット印刷通信販売事業が主力。鹿児島県鹿児島市に本社。自社工場で実現の印刷品質に強み。業務提携のラクスルが大口得意先。インサイドセールス等で新規顧客の注文は順調。マーケティング強化などに取り組む。 記:2024/07/28
福祉関連用品メーカー。歩行者やシルバーカーを主力に、入浴補助用具や排泄介護用品、食事・口腔ケア用品等を提供。主力製品刷新で堅調も材料費増等が重し。新中経では27年2月期売上72億円、経常12億円目標。 記:2024/11/03
不動産仲介「アパマンショップ」をFC展開。加盟店への商品・サービスの提供も。TKPが第2株主に。賃貸管理ビジネスが堅調もDX推進に伴う投資負担は重し。社宅サブリース提携社数は増加。賃貸管理システム刷新へ。 記:2024/07/31
330
11/22 15:30
+5(1.54%)
時価総額 1,895百万円
中古モバイル機器の買取・再販等を行うリユース関連事業が主力。旧社名は日本テレホン。ショーケース傘下。オンラインショップの運営やレンタルサービス等も。グローバルでは香港、ドバイへの販売ルート構築が進む。 記:2024/06/09
1,033
11/22 15:30
+28(2.79%)
時価総額 11,156百万円
独立系システムインテグレーター。ITコンサルティングからシステム開発、保守、運用等を手掛ける。業種別売上では金融・証券、産業・サービス比率が高い。26.3期売上高245億円目標。中核事業の拡大図る。 記:2024/06/17
259
11/22 15:30
-3(-1.15%)
時価総額 2,312百万円
ホームセンター「イエローグローブ」等の流通事業、自動車販売等の自動車関連事業、木材事業、建設事業等を手掛ける。26.5期は売上267億円目標。流通事業は収益構造改革推進。建設事業は営業エリアの拡大図る。 記:2024/06/03